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プログリット、本田圭佑氏率いるX&KSKとパートナー連携

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株式会社プログリット

日本発スタートアップのグローバル進出を支援

 英語学習プラットフォームの株式会社プログリット(本社:東京都千代田区有楽町、代表取締役社長:岡田 祥吾、証券コード:9560)は、本田圭佑氏率いるベンチャーキャピタル「X&KSK」と、戦略的パートナーとして連携することをお知らせいたします。X&KSKが出資するスタートアップの経営者に対し、当社が英語コーチングサービスを提供し、海外投資家とのコミュニケーションなど実践的な英語力習得を支援することで、「日本初デカコーン企業」の誕生を後押ししてまいります。

 X&KSKは、「日本初のデカコーン企業創出」をミッションに掲げ、国内外の有望スタートアップに投資・伴走を行うベンチャーキャピタルです。事業をグローバルに展開する上で、英語でのコミュニケーション機会は避けて通れませんが、限られた時間の中で実践的な英語力を身につけるのは多くの企業にとって容易ではありません。

 プログリットは、経営幹部やビジネスリーダーなどを含め、ビジネスパーソンを中心に短期で英語力を向上させる英語コーチングサービス「プログリット」を提供しており、これまで累計2万名以上のお客様にご受講いただいております。

 この度の連携により、X&KSKの投資先企業が海外での事業展開や資金調達をより加速できる環境を整備し、「日本初デカコーン企業」の誕生を強力に支援してまいります。

目次

主な取り組み

当社は、X&KSKの出資先起業家に対し、下記サポートを提供します。

・英語コーチングプログラムの提供

専任のコンサルタントがマンツーマンで伴走し、短期での英語力向上を可能にします。

・海外投資家との面談などを想定したサポートの提供

英語プレゼンや海外投資家とのIR面談など実際のビジネスシーンを想定したトレーニングを提供します。

両社代表コメント

・株式会社プログリット 代表取締役社長 岡田 祥吾

本田圭佑さん率いるX&KSKとともに、日本の起業家たちを支援できることを大変光栄に思います。この度のパートナーシップによって、日本のスタートアップが世界と戦う上で必要な“英語力”を最短距離で習得し、世界で通用する企業を一社でも多く生み出すサポートができれば嬉しく思います。

・X&KSK 代表 本田 圭佑

一昔前と違い、日本から世界レベルの企業が生まれるためには、世界のマーケットを取り込むためのマインドが最も大事だと信じています。そのマインドを身に付けるためのスキルの1つが語学であり、英語だと考えています。そして厳しい言い方をすると、そのマインドが欠けた人や会社は、これからの競争社会では生き残っていけないと思っています。私たちの投資先が世界との競争に勝っていくために、このパートナーシップが大きな推進力になると確信しています。

■ 株式会社プログリット 会社概要

 「世界で自由に活躍できる人を増やす」をミッションに、本気で英語力を身につけたい方をサポートするサービスを提供。英語コーチングサービス「プログリット(PROGRIT)」を主軸とし、サブスクリプション型英語学習サービスも展開しています。サブスクサービスの現在のラインナップは、リスニング力を上げる「シャドテン(SHADOTEN)」、スピーキング力を上げる「スピフル(SUPIFUL)」、AI英会話「ディアトーク(DiaTalk)」。2022年9月、創業6年で東証グロース市場上場。

・会社名   株式会社プログリット(英語名:PROGRIT Inc.)

・代表者   代表取締役社長 岡田祥吾

・設立   2016年9月6日

・所在地  東京都千代田区有楽町2-10-1 東京交通会館ビル5階

・URL   https://about.progrit.co.jp/

プログリット(PROGRIT):https://www.progrit.co.jp/

シャドテン(SHADOTEN):https://www.shadoten.com/

スピフル(SUPIFUL):https://supiful.progrit.co.jp/

ディアトーク(DiaTalk):https://www.diatalk.com/

法人向け英語研修(PROGRIT FOR ENTERPRISE):https://business.progrit.co.jp/

X: https://twitter.com/PROGRIT

・事業内容  英語コーチングサービスの開発・運営、サブスクリプション型英語学習サービスの開発・運営

X&KSK 概要

・名称     X&KSK I 投資事業有限責任組合

・組成時期   2024年2月

・ファンド総額 約153億円

・運用期間   10年間 (最大2年の延長可能性あり)

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年1月8日 12時00分)

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