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1セント硬貨の製造中止から考える、これからの時代の金銭教育。お金の歴史や価値を学ぶ「キッズ・マネー・スクール」オンライン特別講座開催

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一般社団法人日本こどもの生き抜く力育成協会

米国では1セント硬貨の製造中止が検討され、日本でも1円玉の廃止の声があがっています。進むキャッシュレス化の中、このような変化は子どもたちの金銭教育にどのような影響を与えるのでしょうか。

キッズ・マネー・スクールオンライン特別講座開催

米国では1セント硬貨の製造中止が検討され、日本でも1円玉の廃止の声があがっています。進むキャッシュレス化の中、このような変化は子どもたちの金銭教育にどのような影響を与えるのでしょうか。

一般社団法人日本こどもの生き抜く力育成協会(代表理事:三浦康司、東京都港区新橋)が監修する、子ども向けイベント「キッズ・マネー・スクール」では、未就学児から中学生の子どもたちに金銭教育の機会を提供しており、その需要は高まっています。

目次

【お金のカタチが変わる時代に、子どもたちはどう学ぶ?】

1セント硬貨の製造中止の背景には、原材料費の高騰やキャッシュレス決済の普及があります。すでにカナダやオーストラリアでは小額硬貨が廃止され、現金の役割が大きく変化しています。

日本でもキャッシュレス化が進み、子どもたちが現金に触れる機会は減少しています。キッズ・マネー・スクールに参加する保護者からは、「子どもがおつりの概念を知らなかった」「現金での買い物を見せる機会がない」「クレジットカードを魔法のカードだと思っている」などの声もあがり、各家庭で金銭教育に悩む様子が伺えます。

一方、金融広報中央委員会が毎年発表している金融リテラシー・マップでは、小学校低学年が生活スキルとして最低限身に付けるべき金融リテラシーの指標として「ものには価値があることを知り、ものを大切に使う習慣を身に付ける」「お金の価値を知り、お金を大切にする」「目的を考えてものを選んで買うことができる」などと記載されています。

目に見える形でお金に触れる機会が少なくなる中、子どもたちが金融リテラシーを身に付けるための新たな学びの方法が求められています。

※ 金融広報中央委員会「金融リテラシー・マップ」について

https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/literacy/

【キッズ・マネー・スクール需要拡大。年間1万世帯が参加】

このような背景から「キッズ・マネー・スクール」では、2024年の開催依頼数が昨年比140%増加し、同年の参加世帯数は1万組を突破するなど、大幅に需要が伸びています。2025年2月は全国で170回以上のイベントが開催・予定されており、すでに満席・キャンセル待ちも相次いでいます。

当スクールでは年齢やテーマに合わせて複数のコンテンツを提供しています。

7歳から12歳向けに提供しているコンテンツ「うらしまさんも驚いた!便利なお金」では、クレジットカードや電子マネーなどの電子決済をテーマに、お金を正しく使う知識を学びます。見えるお金も見えないお金もどちらも大切なお金であることを、外出先で電子マネーを使った決済をする模擬体験を通じて楽しく学びます。

また、8歳から12歳向けに提供しているコンテンツ「こども投資チャレンジ」は、昨今の社会経済の動きに伴う保護者様からの需要拡大を受けて、2025年1月、リニューアルリリースされました。投資の概念や仕組みを学べるだけでなく、「集中投資」「分散投資」「株の売却」などの投資の手法も、ゲームを通して疑似体験します。

イベントに参加者した子どもからは「1円も大切なお金だってわかった」、「お父さんお母さんが働いてもらったお金をもっと大事に使おうと思った」、保護者の方からは「子どもにお金のことをどう教えていいのか分からなかったので、とても参考になった」とご好評いただいています。

【お金の歴史や価値を学ぶ、オンライン特別講座開催!】 

キッズ・マネー・スクールは主にリアルイベントを開催していますが、「近くで開催されることが少なく参加できない」「毎回満席で申し込めない」といった声も寄せられています。こうした要望を受け、当協会の依頼を受けてキッズ・マネー・スクールを運営するGOEN株式会社では、オンライン特別講座の開催を決定。お金の歴史や価値について、クイズ形式で楽しく学びます。

[イベント概要]

日時:2025年3月8日(土)10:00~11:00

対象:4~10歳のお子様とその保護者様

会場:オンライン(ZOOMを使用)

参加費:無料

監修:一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会

主催:キッズ・マネー・スクールごえん校(GOEN株式会社)

本件に関するより詳しい内容をご希望でしたら、当社ではマスコミの方の取材お申し込みを随時受け付けておりますので、是非お問い合わせください。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年2月14日 11時15分)

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