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CCM/MEA触媒塗布モニター「XV-100」を発売

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株式会社堀場製作所

~PEM型燃料電池/水電解装置の生産効率化と貴金属触媒のコストダウンに貢献~

                   CCM/MEA触媒塗布モニター「XV-100」

株式会社堀場製作所(京都市南区吉祥院宮の東町2、代表取締役社長 足立正之|以下、当社)は、CCM/MEA※1触媒塗布モニター「XV-100」を2月19日に発売します。

近年、重要なエネルギー源として水素が注目を集めるようになり、燃料電池や水電解装置の需要も高まっています。「XV-100」は、PEM型燃料電池/水電解装置※2の触媒として使用されるPt(白金)やIr(イリジウム)といった貴金属がロールtoロールプロセス※3上で塗布される量を、非破壊・非接触でインライン測定する装置です。世界最速クラス※4となる最短0.01秒から設定可能な応答速度での連続測定によって適切な塗布量を管理し、歩留まり改善とコスト削減に貢献します。また、塗布された厚み(膜厚)の均一性なども厳格に監視することで、生産性を向上させ、品質管理の強化も実現します。各プロセスに複数台使用されても、測定データをまとめて一括管理することができ、作業効率の向上や省人化にも寄与します。さらに、プロセス上のトラバース機構※5の構築やデータマネージメントの提案が可能で、お客様に応じたエンジニアリングを提供します。

なお、本製品は2025年2月19日から21日に東京ビッグサイトで開催される「H2 & FC EXPO ~水素・燃料電池展~」に出展します。

【開発の背景】

カーボンニュートラル社会の実現に向け、世界的な技術開発が加速する水素関連市場では多くの課題が生じており、そのひとつにPEM型燃料電池/水電解装置の性能向上があげられます。どちらも高いエネルギー変換効率と迅速な起動・応答性を特長としていることから広く開発・導入されていますが、双方の重要部材として用いられるCCM/MEAには高価で希少な貴金属のPtやIrの使用が不可欠であることからコスト面での負担が大きく、塗布量や厚みなどの管理が問題となっていました。こうしたニーズに応えるため、HORIBAが持つコア技術のひとつである蛍光X線技術を活かした元素分析装置を進化させ、Pt、Irを高速かつ連続的にインライン測定できる本製品を開発しました。

HORIBAは、水素をはじめとする新エネルギーをかしこく「つくる」「ためる」「つかう」ためのあらゆるプロセスに、 分析・計測の側面から最適な分析・計測技術を提案することで、カーボンニュートラルの実現に貢献していきます。

HORIBAが考えるカーボンニュートラル社会実現に向けた貢献のイメージ

【製品の特長】

1.世界最速クラス※4の応答速度で高感度測定を実現

寿命約10,000 時間※6のX線管と独自設計の高性能な光学系を採用することにより、高感度かつ安定した測定を長期間にわたり可能にします。応答速度は、最短0.01秒(世界最速クラス)から分単位で設定でき、高精度かつ高速な測定を実現します。

2.お客様に応じたエンジニアリングを提供

トラバース機構への装置取り付け位置の調整機能や定めた塗布量に対しての合否判定機能などを搭載することにより、お客様の生産ラインに応じた柔軟な対応が可能です。また、測定データとお使いのシステムを合わせて管理することによる、統合データマネージメントも提案できます。

トラバース機構への取り付けイメージ(左図:多様な形式のインライン測定に対応。右図:お客様のニーズに応じて、縦向き、横向きなど柔軟なレイアウトで「XV-100」を設置可能)

3.コンパクトで軽量、メンテナンスの効率化が向上

A4サイズで約8kgとコンパクトな装置設計です。お客様の工程内の限られたスペースでもダイレクトに設置できます。また、メンテナンスの際も他の装置や部品などと干渉しにくいため、取り外しや移動がしやすく、作業効率の向上に寄与します。

【製品概要】

希望販売価格:1,800万円~(税抜き)

販売目標  :105台(5年累計)

※1 CCM : Catalyst Coated Membrane (燃料電池用触媒層付き電解質膜)

MEA : Membrane Electrode Assembly (燃料電池用膜電極接合体)

いずれも燃料電池や水電解装置における重要な部材

※2  PEM:Polymer Electrolyte Membrane(固体高分子電解質膜)。水を電気分解して水素製造する

※3 ロール状の基材に印刷・塗布など処理をした後、再びロール状に巻き取る加工方式

※4  2025年2月現在。蛍光X線分析装置において(自社調べ)

使用方法や条件によって異なる場合があります

※5  対象物を任意の位置へ移動させるための装置システム

※6  使用方法や条件によって異なる場合があります

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年2月18日 11時00分)

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