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B-EN-G、「働きがいのある会社」認定を取得

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ビジネスエンジニアリング株式会社(B-EN-G)

ビジネスエンジニアリング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:羽田 雅一、以下「B-EN-G」)は、本日、Great Place to Work® Institute Japan (以下、GPTW Japan) が実施する調査により、「働きがいのある会社」認定を取得したことを発表いたします。

B-EN-Gは、社員エンゲージメントを「社員が、組織の戦略や目標を理解した上で、従事する仕事に意味や働きがいを見出し、社員と組織の成長を実現する自発的な貢献意欲」と定義し、その向上活動に取り組んでいます。その取り組みの成果が、今回の認定取得につながったと推察しております。

今後も、社員一人ひとりが、働きやすさと働きがいを感じ、安心して仕事に取り組めるよう、各種制度設計や、人財育成に努めてまいります。

目次

■B-EN-Gの評価ポイント

  1. 労働環境が安全・衛生的である

  2. ワークライフバランスが奨励されている

  3. この会社の雇用は守られている

※B-EN-Gと同規模の他社と比較し相対的に強みといえる特徴を上から順に3つ表示しています

■「働きがいのある会社」認定について

働く人へのアンケートの結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTW Japanが正式に認定するものです。

認定企業ウェブサイト内、B-EN-Gの紹介ページは下記URLをご覧ください。

https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/0131_3841.html 

■Great Place To Work® Institute Japan とは

Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい(エンゲージメント)を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、GPTW Japanを運営しています。

詳細は https://hatarakigai.info/ をご覧ください。

■ビジネスエンジニアリング株式会社について

ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム(ERP)やサプライチェーン(SCM)、IoT等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国(上海)、タイ(バンコク)、シンガポール、インドネシア(ジャカルタ)、アメリカ(シカゴ)の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。

ビジネスエンジニアリング株式会社の詳細は https://www.b-en-g.co.jp/ をご覧ください。

【当報道に関してのお問い合わせ窓口】

ビジネスエンジニアリング株式会社 経営統括本部 広報グループ

電話:03-3510-1619 / E-mail:kouhou@b-en-g.co.jp


ビジネスエンジニアリング株式会社

ビジネスエンジニアリング株式会社

ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム(ERP)やサプライチェーン(SCM)、IoT等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国(上海)、タイ(バンコク)、シンガポール、インドネシア(ジャカルタ)、アメリカ(シカゴ)の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。
ビジネスエンジニアリング株式会社の詳細は https://www.b-en-g.co.jp/ をご覧ください。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年3月5日 11時00分)

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