日本調剤株式会社
～第８回「学生が選ぶキャリアデザインプログラムアワード」で「学生推奨プログラム」に選出～
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、薬学生向けに実施したインターンシッププログラムが、第８回「学生が選ぶキャリアデザインプログラムアワード」（後援：経済産業省、厚生労働省、文部科学省、日本経済新聞社、マイナビ）において、「学生推奨プログラム」に選出されたことをお知らせいたします。
2024年10～11月に実施したプログラム「オフィス部門で就業体験！薬学生のキャリアデザイン5DAYSインターンシップ」が、学生部会や選考委員会の審査にて高く評価されたことが選出された理由です。
■医療の現場だけでない、オフィス部門でのキャリアも体験
日本は超高齢社会に突入し、総務省の統計では2040年には65歳以上が人口の約4割を占める見込みです。医療費の高騰、財源の不足、医療従事者の不足など様々な課題があり、「いま当たり前の医療」が今後は受けられなくなる可能性も懸念されています。
日本調剤のインターンシップでは、これからの日本の医療を支えていく薬学生の皆さんに、薬剤師としての「医療現場でのキャリア」はもちろん、仕組み・制度・サービスを新たに生み出す「オフィス部門でのキャリア」も含めたキャリアデザインを具体的に描いてもらうことで、さまざまな形での自己実現・社会貢献に繋げてもらえるようなカリキュラムを実施しました。
5日間のカリキュラムには、22大学から集まった68人の薬学生が参加しました。
■好評だったプログラムの内容
1.キャリアデザインセミナー（新入社員研修体験、OJT指導体験、店舗責任者体験）
2.就業体験（教育部門コース、商品企画コース、経営部門コース、データサイエンスコース等、全8コース）
3.薬剤師トークフェスティバル（幅広いキャリアで活躍する先輩薬剤師との交流会等）
参加した学生からは
「オフィスを目指す過程も大切にという言葉が心に残りました。店舗責任者を経験することで、みなさんのお話の中に何度も登場した戦略的思考力やマネジメント力を磨いていきたいと思います。」
「医療DXというと薬歴やカルテが見られる手段というイメージが強かったけれど、ここで得られた情報を分析することによって、今の疾患だけでなく、新たな疾患に罹患することを防ぐきっかけとなることにつながり、患者さま一人一人にあった医療を提供することにつながることを実感することができました。」
などの声が寄せられました。
■未来の医療を担う人材育成への貢献
医療DX、高度薬学管理、サステナビリティなど、薬剤師の専門性を生かす道は、想像以上に広がっています。日本調剤は、薬学生の皆さんにこれらの多様な選択肢を理解し、広い視野でキャリア形成を考える機会を提供することで、将来の日本の医療を担う人材育成に貢献できると信じています。
日本調剤は、今後も薬学生のキャリア形成を支援することを通して、未来の日本の医療を担う人材を社会に送り出すことに貢献してまいります。
■今後開催予定の薬学生向けプログラムについて
2025年度も薬学生のキャリア形成を支援するプログラムを多数企画しております。
最新の開催情報はこちらです。
https://www.nicho.co.jp/internship
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3457-3152
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp