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スパイダープラス、SynQ Remoteの取り扱いを開始!

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スパイダープラス株式会社

時間や場所の制約なしに建設現場の「あれ、これ、それ」を明確に共有でき、さらなる効率化を実現

建設DXサービス「SPIDERPLUS」を提供するスパイダープラス株式会社は、株式会社クアンド(本社:福岡県北九州市、代表取締役CEO:下岡 純一郎)が開発提供する遠隔支援ツールSynQ Remote(シンクリモート、以下SynQ Remote)の取り扱いを開始し、本日より当社営業経由での有償提供を開始いたします。

SynQ Remoteを活用することで、遠隔臨場による明確な意思疎通が実現し、建設現場の効率化を大幅に推進します。

目次

SynQ Remoteの概要

SynQ Remoteはリアルタイムの映像コミュニケーションを可能にするツールです。

遠隔地にいる管理者と現場担当者が、映像をそれぞれの端末で閲覧しながら、現場の状況を確認したり、指示を出したりすることが可能です。さらに、閲覧中の映像から切り出した静止画に書き込む機能も備えており、言葉で説明することが困難な建設現場の意思疎通を直観的に進めていくことができます。

導入準備の容易さに加えて、簡易な操作性や目盛りが見えるほど高画質な映像が

共有できることなど、現場に特化した機能を強みとしており、建設・土木業や製造業、行政機関を中心に導入が拡がっています。

SPIDERPLUSを導入済みの顧客にとって、SynQ Remoteは新たなサービス活用に際した専用デバイスなどの準備が不要であり、お手持ちのデバイスを活用しながら組み合わせていくことによってさらなる効率化を実現できると考え、このたびの取り扱い決定に至りました。

同じ視覚コンテンツを介して明確な意思疎通が可能に!SynQ Remoteの特徴

SynQ RemoteをPCでお使いの場合は画面共有機能によって任意のSPIDERPLUS画面を共有、タブレットやスマートフォンでお使いの場合はSPIDERPLUS上にかざすことで情報共有が可能です。

・専用の端末やアプリの準備が不要

「ゲスト入室機能」ではQRコードを読み込むだけで管理者と同じ画面を閲覧可能。大人数が出入りする建設現場においても、現場担当者が個別に端末やアプリを準備する手間を省き、すぐに本題に入ることができます。

・基本操作に必要なボタンが全て画面内に配置!直観的操作が可能

任意の箇所を指し示す「ポインタ」機能や、スクリーンショット上に直接書き込める「お絵かき機能」など、基本操作に必要な各種ボタンはすべて画面内にアイコンとして配置されています。これにより、必要な操作を即座に実行でき、現場における迅速かつ的確な意思疎通をサポートします。

・建設現場ならではの厳しい通信環境にも配慮した「画質優先モード」

SynQ Remoteは通信電波環境が悪い状況でもクリアな映像を介して意思疎通ができる「画質優先モード」を搭載しています。高層階や地下、仮設インフラのみで運用される山間部・無番地地域など、通信状態を理由に映像活用を断念していた現場においても活用の可能性が広がります。

株式会社クアンド代表取締役CEO. 下岡 純一郎氏 コメント

私たちが提供するSynQ Remote(シンクリモート)は、父が経営する建設会社の課題から生まれたサービスです。

かつて建設業は「きつい・危険・汚い」と言われることがありました。しかし、私たちはそうは思いません。

建設業は、街をつくり、人々の暮らしを支えるクリエイティブで誇り高い仕事です。

ただ、その働き方は変えるべき時がきています。

スパイダープラス社との提携によって、現場の知識や経験をデジタルでつなぎ、無駄な作業やストレスをなくし、もっと楽しくスマートに働ける環境づくりを目指してまいります。

【株式会社クアンド概要】

創業:2017年4月25日

所在地:福岡県北九州市八幡東区枝光2-7-32 /福岡市中央区大名2-4-22 3F OnRAMP内

代表者:代表取締役CEO 下岡 純一郎

事業内容:建設・製造現場等の現場特化型ビデオ通話アプリ「SynQ Remote(シンクリモート)」の開発および提供

会社ウェブサイト: https://www.quando.jp

製品紹介:https://www.synq-platform.com/

展望

スパイダープラスではコーポレート・アイデンティティとして「&Co.=共に」を掲げ、2011年のサービス提供開始当初より、現場の声と共に機能を開発し、サービスを成長させてまいりました。

今後は自社サービスにとどまらず、現場の利便性や生産性向上に寄与する外部サービスとの連携・導入も推進し、デジタルの力で「現場に無駄がない世界」の実現を目指してまいります。

社会基盤づくりを担う建設業をより良くしていきたいという同じ志のあるパートナーと共に、建設テックの世界を発揚していくことを目指し、事業を進めてまいります。

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年4月15日 15時00分)

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