この度、世界標準モデルの入試システム「TAO（The Admissions Office）」は、国士舘大学へのサービス提供を開始することが決定しました。まず、大学院全10研究科での利用を対象とし、紙の願書で実施していた大学院入試のDX化を推進します。

TAOは多言語に対応し、志願者がひとつのフォームで複数の大学に出願できる、コンソーシアム型の入

試システムです。どのような募集書類であっても、特許取得の「カスタムフォーム作成機能」（特許第6899572号）によって大学管理者自身が編集‧管理できます。また、わかりやすいUI/UXで、どの国の志願者にとっても出願しやすく、大学が世界中の志願者を募集しやすいシステムとなっています。

■導入の背景

国士舘大学大学院では、これまで紙の願書を郵送する形式で出願を受け付けており、書類不備の確認対応や海外志願者とのコミュニケーションといった業務負荷が課題となっていました。特許取得の「カスタムフォーム作成機能」により、研究科ごとに異なる入試方式にも柔軟に対応したDX化が可能となることから、TAOの導入に至りました。

■TAO（The Admissions Office）とは？

https://admissions-office.info/

TAOは、2024年時点で世界199の国と地域のユーザーが利用する世界標準の入試プラットフォームとして、日本国内の大学で活用されており、導入によって下記のようなメリットを得ることができます。

• 特許取得の「カスタムフォーム作成機能」による開発費・保守費の大幅削減

• 国内学生のみならず、外国人留学生受け入れの効率化による入試業務の負荷軽減

• 入試システムのプラットフォーム化による志願者の出願しやすさの向上

18歳人口の減少が深刻な問題となる中、外国人留学生の獲得を課題としている大学も多く見られます。

日本の大学入試は海外大学と比べて複雑で、志願者の負担が大きいため、外国人留学生から敬遠される

傾向がありますが、TAOを導入することによってそのような課題も解決することができます。

■大学院入試担当者必見！「大学院入試DXの最前線」セミナー開催決定！

このたび、2025年 5月 27日（火）に、大学院入試の「紙・コスト・マンパワー」に関する課題を解決するためのオンラインセミナーを開催いたします。

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▶2025年 5月 27日（火）開催！参加予約はこちらから
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• 「紙の書類を処理する手間、もうなくしたい…」

• 「志願者の書類不備、もっとスムーズに解決できたら…」

• 「システムを変えたいけど、コストが心配…」

• 「海外志願者が増えて手作業の限界を感じる…」

• 「面接書類の準備に時間もコストもかかりすぎる…」

• 「大学院の広報を強化したいけど、何から始めればいい？」

• 「研究科ごとに入試方式が違いすぎてDXは無理…？」

ペーパーベースの出願処理、煩雑な書類準備、人手不足、コスト増…現場が抱える課題をDXでどう解決できるのか？ 本セミナーでは、実際の導入事例をご紹介しながら、世界標準入試システム「TAO（The Admissions Office）」で実現する大学院入試改革についてご説明します。

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◆日　　時　：2025年 5月 27日（火）16：00～17：00
◆形　　式　：オンライン
　　　　　　　※お申込み後、視聴方法について担当者からご案内いたします。
◆対　　象　：大学院入試のDXを検討している入試関係者
◆申込方法　：事前申込制 こちらの申込みフォームよりお申込みください。
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■TAOサービス提供校（50音順・2025年4月現在）

• 桜美林大学

• 関西学院大学

• 九州大学

• 京都外国語大学

• 京都先端科学大学

• 慶應義塾大学

• 国士舘大学

• 芝浦工業大学

• 創価大学

• 総合研究大学院大学

• デジタルハリウッド大学

• 東京大学（グローバル教育センター）

• 東北大学

• 法政大学

• 北海道大学

• 立命館大学

• 龍谷大学

• 早稲田大学

■今後の展開について

世界の大学は「オンラインアプリケーション」と呼ばれるシステムを使って入試プロセスを全面的にオ

ンライン化しています。TAOでは、願書提出の手続きから、選考書類の提出、合格発表など、すべて簡

単に一括管理することが可能です。

今後、TAOは、サマデイグループが有する生成AI関連の特許技術と、約40年にわたる人財育成のナレッ

ジを活用し、大学の求める人財像と志願者の志をマッチングする新しい入試モデルの構築も検討してい

きます。また、各大学と連携して、フォームの共通化やより利便性を高める機能開発を行い、アジアの

大学のための入試コンソーシアムを形成していきます。

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年4月17日 12時00分）