日本最大級のレンタルトランクルーム「ハローストレージ」を運営するエリアリンク株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：鈴木貴佳、以下、エリアリンク）は、2025年4月29日（火）に屋外型トランクルーム「ハローストレージ秋田添川」（秋田県秋田市）を新規出店いたします。今回の出店により、秋田県の出店室数が100室を突破することをお知らせいたします。

エリアリンクでは、お客様のニーズや立地条件に合わせて、コンテナを利用した屋外型トランクルームやビルの1フロアまたは建物1棟をトランクルーム専用に設計した屋内型トランクルームなど、多様な形態のトランクルーム「ハローストレージ」を提供しています。家具や衣類をはじめ、キャンプ用品やアウトドア用品、着物や家電といった季節物、実家じまいの際の荷物整理、なかなか捨てられない思い出の品の収納など、幅広い用途でご利用いただいています。北海道・東北エリアの出店数では、昨年10月に100件（4,139室）突破しており、北海道や宮城県を中心に出店を進めています。

今回100室を突破した秋田県では、車利用が多い傾向にあるため、車の出入りがしやすい屋外型トランクルームを駅から離れた大きな道路沿いに出店しています。秋田県内の「ハローストレージ」利用者に聞いた利用用途では※1、「仕事道具の収納／オフィスの片付け」が最も多く、約半数（50.0%）は、建設関連の事業者や小売り業などの幅広い法人の方にご利用いただいております。

また、総務省統計局のデータ※2によると、秋田県は持ち家住宅率が全国1位で、「ハローストレージ」の秋田県での利用者も全員が持ち家の方となっています。※３家を購入した当初は十分だった収納スペースが、生活する中で次第に足りなくなり、収納スペースの延長として「ハローストレージ」をご利用いただいています。しばらく引越しの予定がなく、増えていく荷物の収納に困っている持ち家の方は、特にトランクルームの利用がおすすめです。

※１ハローストレージ調べ　2024年5月以降の利用者アンケートより

※２総務省統計局：https://www.stat.go.jp/info/today/152.html

※３　※１の利用者アンケートより、法人利用を除く

当社では地方エリアそれぞれのニーズに応えるべく、積極的に全国各地で出店を進めています。地域ごとの市場分析をもとに、最適なエリアへの展開と快適にご利用いただける環境の整備を図り、サービスの価値向上にも継続して努めていきます。

秋田県の「ハローストレージ」一覧

屋外型　秋田県秋田市　 　「ハローストレージ秋田添川」

URL：https://www.hello-storage.com/akita/akitashi/detail/7769/

屋外型 秋田県秋田市　 　「ハローストレージ秋田飯島穀丁」

URL：https://www.hello-storage.com/akita/akitashi/detail/7647/

屋外型 秋田県秋田市　　 「ハローストレージ秋田茨島」

URL：https://www.hello-storage.com/akita/akitashi/detail/6630/

屋外型 秋田県大仙市　 　「ハローストレージ大仙大曲」

URL：https://www.hello-storage.com/akita/daisenshi/detail/7687/

最新情報はハローストレージ公式 HP をご覧ください。

ハローストレージ HP：https://www.hello-storage.com/

◆「ハローストレージ」概要

コンテナやビルに設けられたレンタル収納スペースを『ハローストレージ』ブランドとして、2,527物件、113,416室（2025年3月時点）展開しています。ストレージ事業は創業以来の主力事業であり、物件数は業界最大規模を有します。コンテナ(屋外)型、ビルイントランク(屋内)型をはじめ、建物1棟をトランクルーム専用に設計した建築型・バイク専用タイプなど、さまざまな商品ラインナップを提供しています。

ハローストレージHP：https://www.hello-storage.com/

◆エリアリンク株式会社　会社概要

社名　　　　：エリアリンク株式会社

所在地　　　：東京都千代田区外神田4-14-1秋葉原UDXビル北ウィング20階

設立　　　　：1995年4月

代表取締役　：鈴木貴佳

資本金　　　：6,111百万円（2024年12月31日現在）

上場市場　　：東証スタンダード市場

社員数　　　：80名（2024年12月31日現在）

事業内容　　：ストレージ事業、土地権利整備（底地）事業、オフィス事業、アセット事業

ホームページ：https://www.arealink.co.jp/

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年4月28日 11時00分）