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「JRE MALL ふるさと納税」にサステナブルな農業を応援する、GAP認証農産物特集ページが新たに開設されました。

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日本GAP協会

一般財団法人 日本GAP協会は、東日本旅客鉄道株式会社が運営する「JRE MALL ふるさと納税」において、サステナブルな農産物をテーマにした特集ページが新たに開設されたことをお知らせいたします。

「JRE MALLふるさと納税」特集ページ

今回の特集ページは、GAP認証農産物の普及促進を目指す日本GAP協会と、地域活性化を支援する「JRE MALL ふるさと納税」との協力のもと実現しました。ふるさと納税を通じて、寄付者は地域を応援するだけでなく、持続可能な未来に貢献することができます。

本特集では、環境や社会に配慮しながら生産されたGAP認証農産物が紹介され、全国各地の生産者が心を込めて育てた安心・安全な農産物を通じて、持続可能な農業への貢献を目指します。

目次

GAPとは

GAPとはGood Agricultural Practicesの頭文字を取ったものであり、農畜産物を生産するうえで生産者が守るべき取り組みのことを指し、「良い農業の取り組み」と訳されます。

日本GAP協会が運営するJGAP / ASIAGAPは、食品安全、環境保全、労働安全、農場管理、人権の尊重、家畜衛生やアニマルウェルフェア(動物福祉)の取り組みを基礎とした農場の認証制度であり、持続可能な農業の実現、SDGs の推進に大きく貢献するものです。

また、農林水産省においてもGAPの推進を重要な政策課題としているところであり、多くの食品事業者から支持されるとともに、2025年の大阪・関西万博における調達基準にも採用されています。

特集ページのポイント

特集ページでは、GAP認証を受けた農産物が紹介され、寄付者が簡単にサステナブルな選択を行うことができます。

1. 全国のGAP認証農産物が一目でわかる!

JGAP / ASIAGAP認証を取得した農産物が多数掲載されています。

2. 持続可能な農業を応援!

環境に配慮し、地域社会にも貢献するGAP認証農産物を購入することで、寄付者もサステナビリティに貢献できます。

3. 安全・安心な食材選びをサポート!

厳しい基準をクリアした農産物を通じて、食の安全性を確保しつつ、美味しい食事を楽しむことができます。

「JRE MALLふるさと納税」特集ページ

返礼品の一例

「JRE MALL ふるさと納税」について

「JRE MALLふるさと納税」は、JR東日本直営のふるさと納税を提供するECサイトです。ふるさと納税を通じて、地域の皆さまと連携しながら、多くの方へ地域の魅力を発信しています。

1,600以上の自治体が掲載され、約65万点の返礼品を取り扱っています(2025年5月現在)。

全国各地の自治体から集まった選りすぐりの返礼品を掲載しているほか、JR 東日本ならではの鉄道体験の返礼品づくりや、駅構内でのイベントおよびプロモーションを通じて、寄付者に直接地域の魅力を発信し、その交流人口を増やすことを目指しています。

「JRE MALL ふるさと納税」サイト

一般財団法人 日本GAP協会について

日本GAP協会は、JGAP/ASIAGAPという2つの認証制度の開発、運営および普及活動を行う一般財団法人です。食の安全、安心、持続可能な農業の実現により、広く社会に貢献することを目的としています。

協会概要

名称:一般財団法人 日本GAP協会

事務所:〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3番29号 日本農業研究所ビル 4階

TEL:03-5215-1112 (受付時間:平日9時~18時) FAX:03-5215-1113

設立: 2015年1月

活動内容:

1. JGAP/ASIAGAP認証プログラムの開発

2. JGAP/ASIAGAPの管理、運営

3. JGAP/ASIAGAPの普及、広報

HP: https://jgap.jp/

E-MAIL: info@jgap.jp

評議員:

新福 秀秋(有限会社新福青果 会長)

中嶋 康博(女子栄養大学 教授)

針原 寿朗(住友商事株式会社 顧問)

理事長:木内 博一(農事組合法人和郷園 代表理事)

代表理事専務: 荻野 宏(一般財団法人 日本GAP協会)

代表理事:武田 泰明(特定非営利活動法人GAP総合研究所 専務理事)

理事:

荒木 惠美子(東海大学海洋学部水産学科 客員教授)

佐藤 繁(岩手大学農学部共同獣医学科 名誉教授)

玉造 洋祐(株式会社ユニオンファーム 代表取締役)

山田 敏之(こと京都株式会社 代表取締役)

監事:岩元 明久(一般社団法人全国農業改良普及支援協会 会長)

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年5月12日 10時00分)

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