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SoftwareOne、日本マイクロソフトとウェビナーを共催 「AI時代のセキュリティ強化戦略:ゼロトラストセキュリティの実現と運用とは」

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SoftwareOne Japan

システム導入ご担当者様必見!!:御社のセキュリティ体制を強化するための実践的ストラテジー

SoftwareONE Japan株式会社(本社:東京都港区、代表:長谷川 憲司/エルプ・ラファエル・ヘルマン)は、来たる2025年6月26日(木)、お客様のITシステムセキュリティ体制強化のためのオンラインウェビナー「AI時代のセキュリティ強化戦略:ゼロトラストセキュリティの実現と運用とは」を日本マイクロソフト株式会社と共催致します。

企業・個人を問わずAI導入が急速に進みつつありますが、特に企業への導入に際してはセキュリティ対策が必須要件となります。当ウェビナーではこうした現状を踏まえ、ゼロトラストの視点からマイクロソフト各種製品を効果的に用いてITセキュリティ強化・運用を実現するための方法を、実際の導入事例を交えながらご紹介致します。

AI導入のみにとどまらず、お客様企業のセキュリティ強化を行って頂くための実践的な戦略として、情報システムのご担当者様には必見のセミナーとなります。ぜひ奮ってご参加ください!

目次

ウェビナー概要

【開催日時】

2025年6月26日(木) 13:00~14:30

【開催形式】

ウェビナー (お申し込み後にリンクをメールでお送りします)

【スピーカー】

・SoftwareONE Japan株式会社

エンタープライズ営業部 部長

高橋 洋

・SoftwareONE Japan株式会社

シニアプロジェクトマネージャー

神田 宗宏

【アジェンダ】

・第1部:AI時代のゼロトラストセキュリティの実現

企業へのAI導入が進む中、ゼロトラストの重要性はますます高くなって来ています。ここではセキュリティ対策について現在のトレンド、SoftwareOneとしての各種サービスをご紹介させて頂きます。

・第2部:SoftwareOneによるセキュリティ強化の導入例

セキュリティ実装の必要性や動向について、SoftwareOneとしての最新事例をベースにご紹介させて頂きます。ユーザーの利便性を保ちながらどのようにセキュリティ強化を実現し、最適な運用体制を構築できるかについて、ご紹介させて頂きます。

・第3部:質疑応答(Q&A)

【対象者】

・企業内のセキュリティ、AI、ガバナンスのご担当者様

・その他情報システム導入のご担当者様

お申し込み先

ウェビナー「AI時代のセキュリティ強化戦略:ゼロトラストセキュリティの実現と運用とは」 へのご参加は、以下よりお申込みください。

■ウェビナー情報URL

 お申し込みはこちらよりお願い致します。

(SoftwareONE Japan株式会社のサイトへ接続します)

お問合せ先

ウェビナー「AI時代のセキュリティ強化戦略:ゼロトラストセキュリティの実現と運用とは」 に関するお問合せは、以下までお願い致します。

■SoftwareONE Japan 株式会社

電話番号:03-5005-2801(代表)

メールアドレス:info.jp@softwareone.com

SoftwareONE Japan株式会社 について

SoftwareONE Japan株式会社は2011年に創立され、Microsoftライセンスを始め国内外のソフトウェア製品、Microsoft 365 Copilot / Azure OpenAI Service などのAI関連ソリューション、Azure、AWS などのクラウド導入サービスやコンサルティング、導入後のライセンス管理などAI・クラウド・ソフトウェアライセンスを取り巻くあらゆるサービスをご提供させて頂いております。

スイスに本社を構え、高い技術・サービス品質で現在60の国と地域で事業を展開するSoftwareOneの日本法人として、約14年余りの永きにわたり、多くのお客様にご愛顧頂いております。

【会社概要】

社名:SoftwareONE Japan株式会社

本社所在地:〒107-0052

東京都港区赤坂2-5-8 ヒューリックJP赤坂ビル8階

代表取締役社長:長谷川 憲司/エルプ・ラファエル・ヘルマン

事業内容:ソフトウェア、クラウド関連サービス販売、各種サービスの提供

設立:2011年6月2日

企業HP:https://www.softwareone.com/ja-jp

電話番号:03-5005-2801(代表)

メールアドレス:info.jp@softwareone.com

※当記事の内容は、2025年5月現在のものです。

※上記は情報提供を目的としており、サービス内容、製品内容について予告なく変更する場合があります。予めご了承下さい。

※Azure、Microsoft、Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年5月15日 06時00分)

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