株式会社オープンハウスグループ
「目黒区八雲四丁目」に誕生。広がる高感度な暮らし。
株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2025年6月23日(月)より新築分譲マンション「イノバス八雲」の販売を開始いたしましたのでお知らせいたします。

「イノバス八雲」
「イノバス八雲」は、八雲エリアの中でも目黒区の「街づくりのモデル地区」に選定されている「四丁目」に誕生します。建物のデザインや用途がガイドラインで定められており、目黒区が良好な住環境を守り育てているエリアです。整備され落ち着いた住環境と、目黒ならではの洗練されたショップやこだわりグルメ、またスポーツも楽しめる広大な駒沢オリンピック公園へは徒歩10分と、利便性だけではない上質で豊かな暮らしが叶います。
また本物件は、東急東横線「都立大学」駅の徒歩圏内。渋谷と横浜をつなぐ東急東横線の快適なアクセスに加え、八雲エリアは柿の木坂通り、駒沢通り周辺を中心に感度の高いショップやカフェが点在し、駅周辺の多彩な街並みも大きな魅力の立地です。少し足を伸ばせば、ひと駅隣の自由が丘エリアも生活圏に。
間取りは1LDK〜3LDKのプランバリエーションをご用意いたしました。
公式サイトURL:https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/yakumo/

所在地 |
東京都目黒区八雲四丁目7番5(地番) |
敷地面積 |
767.82m² |
交通 |
東急東横線「都立大学」駅 徒歩15分 東急田園都市線「駒沢大学」駅 徒歩19分 |
専有面積 |
35.02m²~71.78m² |
用途地域 |
第一種中高層住居専用地域、第一種低層住居専用地域 |
間取り |
1LDK~3LDK |
構造・規模 |
鉄筋コンクリート造地上4階建 |
完成予定 |
2026年7月下旬 |
総戸数 |
18戸 |
引渡予定 |
2026年8月下旬 |
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/
※2024年11月、当社マンション事業部から「革新-INNOVATION-」をテーマとする2つの新しいマンションブランドが誕生いたしました。
新ブランドについてのお知らせはこちら:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000652.000024241.html
INNOVAS ブランドページ:https://ms.ohd.openhouse-group.com/about/brand/
株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com
企業概要
◾️株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長 荒井 正昭
資本金 201億7,327万円
従業員数(連結)5,990名(2025年3月末)
◾️株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 2000年 9月
代表者 代表取締役 福岡良介
資本金 1億100万円
事業内容 (グループ)
1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業