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【NTT東日本×NIJINアカデミー】不登校の子どもたちが「社会」とつながる-仙台で東北初のリアルキャリア体験イベント開催

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株式会社NIJIN

小中学生を対象としたオルタナティブスクールNIJINアカデミーは、NTT東日本と連携し、不登校児を対象としたキャリア体験イベントを6月27日(金)に開催致します。

株式会社NIJIN(本社:東京都江東区、代表取締役:星野達郎)が運営する不登校オルタナティブスクール『NIJINアカデミー』は6月27日(金)に、東日本電信電話株式会社(NTT東日本)と連携し、不登校の小中学生を対象とした東北初のリアルキャリア体験イベントを、仙台市青葉区の「仙台スタートアップスタジオ」およびNTT東日本『スマートイノベーションラボ仙台』にて開催いたします。

普段はオンラインで活動している不登校の子どもたちが、初めてリアルな場で顔を合わせ、AIやメタバース、起業支援現場など“最先端の社会と学び”を体験します。
教育×企業×自治体の連携によって、従来の「学校外の学び」の枠を超えた、新たなキャリア支援のモデルづくりを目指す試みです。

■開催背景

NIJINアカデミーでは、これまでリアル教室の開校や対面イベントの開催など、オンラインとリアルを組み合わせた“ハイブリッド通学”を全国で展開してきました。しかし、東北地方では依然としてリアルでの学びや交流の機会が限られており、多くの子どもたちがオンラインでの参加にとどまっているのが現状です。

そうした中で、「東北でもリアルなイベントに参加したい」という子どもや保護者の声が高まり、仙台市およびNTT東日本がNIJINアカデミーの“子どもと社会をつなぐ新しい教育モデル”に共感。今回、仙台市内でのリアルイベント開催が実現しました。

このイベントは、学校に行かない子どもたちが実際の企業やスタートアップの現場を訪れ、社会や仕事について知ることで、自分の未来に前向きな選択肢を持てるようになるための貴重な機会となります。
地方における新たなキャリア教育・不登校支援のロールモデルとして、注目の取り組みです。

■参加児童と保護者の声

「メタバース校舎で仲良くなった友達とリアルで会うことがとても楽しみです。」(小3 児童)

「AI講座に興味があり、申し込みました。スマートイノベーションラボの見学も楽しみです。」(小5 児童)

「数少ない娘のやりたいに寄り添いたいと思い参加することにしました。学校に行けなかったから、これに出会えたという経験を増やしていけたらいいなと思います。」(小4 保護者)

■イベント概要

■日 時: 2025年6月27日(金) 10:00~14:00

■場 所:NTT東日本「スマートイノベーションラボ仙台」、仙台スタートアップスタジオ

■対 象:NIJINアカデミー生(小学1年生~中学3年生)

■後援:仙台市

■イベントスケジュール

10:00-10:30 ホーム体育 (メタバースで活動)

10:30-11:00 ホームルーム (メタバースで活動)

11:00-11:30 アイスブレイク

11:30-12:15 AIの授業

12:15-13:15 ランチ

13:15-13:30 スマートイノベーションラボツアー

13:30-14:00 解散

NIJINアカデミー

2023年9月に開校した不登校小中学生向けのオルタナティブスクールで、全国38以上の都道府県から約450名超が入学している。多様なステークホルダーと連携し、本来の「自分」「学び」「社会」を繋ぎ、好きになる教育共創モデルを提唱。学校に行けないことが劣等感・罪悪感にならず、全ての子どもが希望を持てる未来を創る。学校に代わる学びの選択肢として、希望する生徒の9割※以上が在籍校の出席認定を獲得。※2025年6月現在

▶学校HP:https://www.nijin.co.jp/academy

株式会社NIJIN

「教育から国を照らす」を理念に、教育課題を仕組みから解決する「JAPAN EDUCATION COMPANY」。今の学校には自分を出せない子どもが多過ぎることに国の危機を感じ、誰もが教育に”希望”を持てる国にするために元小学校教師の星野達郎が2022年4月に創業。不登校・教員不足・教師の働き方・学校の在り方など、様々な教育問題を解決する11の仕組み(事業)を展開。

株式会社NIJIN

「教育から国を照らす」を理念に、教育課題を仕組みから解決する「JAPAN EDUCATION COMPANY」。今の学校には自分を出せない子どもが多過ぎることに国の危機を感じ、誰もが教育に”希望”を持てる国にするために元小学校教師の星野達郎が2022年4月に創業。不登校・教員不足・教師の働き方・学校の在り方など、様々な教育問題を解決する11の仕組み(事業)を展開。

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年6月24日 14時49分)

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