YEデジタル
インターネットの高速化とデジタルコンテンツの快適利用で、子どもたちの学習意欲を妨げない環境を実現
株式会社YE DIGITAL（本社：北九州市小倉北区、代表取締役社長：玉井裕治、以下YEデジタル）が提供する「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」を搭載した学校ネットワークアクセス管理装置「NetSHAKER W-NAC（以下、NetSHAKER）」を採用いただいた兵庫県高砂市教育委員会では、市立の小中学校、計16校での運用が2023年9月から順次開始されました。
インターネットの高速化やデジタルコンテンツ利用時のストレス軽減など、すぐに効果を実感いただき、子どもたちの学習意欲を妨げない快適なICT環境が整いました。2年経過した今でも「NetSHAKER」は教育現場で活躍し続けています。
https://www.ye-digital.com/jp/product/nsk/nsk_school/
■「NetSHAKERのキャッシュ機能」で、子どもたちの『やってみたい！』を妨げない環境を実現
通信負荷が軽減し、インターネットの高速化やデジタルコンテンツの快適な利用ができるようになり、
●授業がスムーズに！特に画像や映像が多い美術や音楽の授業では、教材の読み込み時間が短縮。
●「やってみたい」を妨げない！子どもたちの意欲を妨げることなく最適なタイミングで学習を進められる。
●頻繁なOSアップデートも一斉更新！全端末が常に最新でセキュアな状態を保てるように。
■「NetSHAKER」の検証で手応えあり！採用の決め手に
高砂市教育委員会では、文部科学省の「GIGAスクール構想」の下、ICTを取り入れた教育環境づくりに着手し、子どもたちに1人1台の「Chromebook」LTE版を支給し、電子黒板も導入していました。
しかし、デジタルドリルの動作が遅いことや頻繁なOS更新による回線負荷などの課題があり、なかなかICT活用が進まない状況でした。それでも、さまざまな対応を行い、これらの課題を解決してきました。
ところが、ICT活用が増えるに伴い、一斉接続による回線速度の不満が新たに増え、根本的なシステム見直しが必要となりました。
そこで、「キャッシュ機能」を搭載した「NetSHAKER」を試し、デジタル教科書やドリルを使った授業が支障なく進められることを確認。この結果に手応えを感じていただき、採用の決め手となりました。
■高砂市教育委員会の展望
（高砂市教育委員会、教育部 学校教育室 学校教育課 指導係 慶田元広信氏、中川広基氏）
高砂市教育委員会は「Start a Movement」をビジョンに掲げ、何かを変えるためのツールとしてICT機器の導入を進めています。デジタルコンテンツ集やシングルサインオン環境を整備し、校内ネットワークからのみ接続する運用の工夫も行ってきました。
今後はICTを活用した授業づくりを進めるとともに、ネットワーク環境の問題が解決したことで、創造的な活用が可能となり、すべての職員室にサブディスプレイを導入し、「NetSHAKER」の見える化オプションやダッシュボード機能を校務の改善に活用する予定です。
■「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」とは
デジタル教科書配信プラットフォームから取得したコンテンツを、「NetSHAKER」内に一時的に保存。同じコンテンツに児童生徒がアクセスする際に、保存したコンテンツから応答させる機能です。
インターネットへのアクセス量を削減でき、回線の負荷を軽減することで、アクセスが集中することの多いデジタル教科書の快適な活用環境の構築につながります。
●以下のプラットフォームを採用されている「学習用デジタル教科書」のコンテンツをキャッシュできます。
・株式会社Lentrance 「Lentrance プラットフォーム」
・富士ソフト株式会社 「みらいスクールプラットフォーム」
・光村図書出版株式会社 「まなビューア」 ※順不同
●一斉アクセスが発生する以下の通信も、キャッシュすることで通信遅延を防止し、スムーズな閲覧や実行が可能に。
・Microsoft 365 Copilotアプリの更新プログラム
・NHK for School
・ChromeOS アップデート
・Windows 更新プログラム
※Lentranceは、株式会社Lentranceの登録商標または商標です。
※みらいスクールプラットフォームは、富士ソフト株式会社の登録商標または商標です。
※まなビューアは、光村図書出版株式会社の登録商標または商標です。
※Microsoft 365 Copilot、Windows、は、Microsoft Corporationの登録商標または商標です。
※ Chromebook、ChromeOSは、Google LLCの登録商標または商標です。
※ 記載されている会社名、商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
（会社概要）
<商号> 株式会社YE DIGITAL (YE DIGITAL Corporation)
<設立> 1978年2月1日
<代表者> 代表取締役社長 玉井裕治
<本社所在地>福岡県北九州市小倉北区米町二丁目1番21号
<事業内容>
・ビジネスソリューション
‐ ERPグローバル展開支援（SAP他）
‐ データ連携基盤
‐ 顧客業務システムの構築・運用
・ IoTソリューション
‐物流DX
‐ソーシャルIoT
‐AI・ビッグデータ分析
・ サービスビジネス
‐ SAP運用支援（グローバルサービスセンター）
‐ 物流システムの運用支援（物流DXサービスセンター）
‐ データ統合管理プラットフォーム
‐ BPO/ITOサービス
<沿革>
・1978 安川情報システム（株）創立
・2003 東証2部上場
・2019 社名を（株）YE DIGITALに変更
・2020 本社を北九州市小倉北区に移転
・2024 首都圏のオフィスを統合し渋谷オフィス開設
<企業ホームページ>
<関連リンク>