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新潟県妙高市と「ウェルネスツーリズムに関する包括連携協定」を締結

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ロッテホールディングス

~ロッテアライリゾートにてウェルネスやグリーンシーズンの観光促進を強化~

株式会社ロッテホールディングス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 CEO:玉塚 元一、以下「ロッテホールディングス」)は、2025年7月8日、グループ会社が運営するリゾートホテル「ロッテアライリゾート」の所在地である新潟県妙高市(市長:城戸 陽二、以下「妙高市」)と「ウェルネスツーリズムに関する包括連携協定」を締結しました。

本協定は、本年市制20周年を迎える妙高市と、2010年から日本国内でホテル事業を展開しているロッテグループとの連携により、観光促進と地域活性化のさらなる強化を目指すものです。

ロッテアライリゾートは昨年、施設内のスキー場を「アライスノーリゾート」から「アライマウンテンリゾート」へと名称変更し、妙高の自然の豊かさを通年で楽しんでいただけるアクティビティを充実させています。

初のグリーンシーズンを迎え、「ウェルネスの取り組み(クアオルト(*1)健康ウォーキングや噛むことの重要性の啓発)を通した市民の健康推進」「グリーンシーズンの観光促進に向けた取り組み」「地域活性化に向けた取り組み」などを、妙高市と連携しながら展開していきます。

【調印式の様子】左から妙高市 城戸 陽二市長、ロッテホールディングス:玉塚 元一

ロッテグループは、2015年より妙高市で、全257客室、敷地内には14コースのスキー場やスパ、プール、グリーンシーズンには約15のアクティビティを持つロッテアライリゾートを運営しています。その所在地である妙高市は、日本百名山である妙高山や火打山をはじめとする雄大な自然の景観と、四季折々の変化に富み、数多くの温泉やスキー場を抱える観光地です。

妙高市は、その大自然から日本でも有数の「クアオルト」(療養地・健康保養地)と言われています。なかでもロッテアライリゾートのフォレストウォークコースがクアオルト健康ウォーキングの認定コース「クアの道(*2)」に認定されたことから、2024年度からは両者で定期的に市民向けイベントを実施しています。

今後、ロッテホールディングスは両者のさらなる連携を強め、ロッテグループの中核である菓子・アイス領域をはじめ球団、ウェルネス事業など、多様なアセットを活用することで、妙高市の地域住民の皆さまの健康促進およびグリーンシーズンの観光促進に寄与してまいります。

 

 

(*1)「クアオルト(Kurort)」とはドイツ語で、「治療・療養、保養のための滞在」を意味するクア(Kur)とオルト(Ort=場所・地域)を合わせた言葉で、「療養地」という意味です。ドイツでは、4つの療養要因(土壌・海・気候・クナイプ式)で医療保険が適用される地域を指し、国が認定しています。日本においては、ドイツの取り組みを基本にしつつ、日本の風土や文化、国民性に合わせた日本型クアオルトとして質の高い健康保養地を目指したり、健康寿命の延伸、交流人口の拡大に向けたクアオルト健康ウォーキングを実施する動きが全国に広がっています。

(*2)「クアの道」は、ドイツのクアオルトで実施されている気候性地域療法コースを参考にして整備した「健康の道」です。妙高市内には、ロッテアライリゾート内の「フォレストウォークコース」と妙高戸隠連山国立公園内に設計された「笹ヶ峰コース」があります。全国では33か所計94コースを数えます(2025年5月現在、開発中も含む)。

■ロッテアライリゾートとは

約100万坪の広大な敷地に4棟全257の客室を持つホテルや、14コースを擁するスキー場をはじめ、様々なアクティビティをお楽しみいただけるマウンテンリゾート。レジャーから宿泊までワンストップで対応できる機能を備えた大型施設です。

【アライリゾートのアクティビティ例】

■株式会社LOTTE Hotel Arai概要

・所在地  :新潟県妙高市両善寺1966

・設立    :2015年

・代表者  :代表取締役社長 福井 朋也

・事業内容:リゾートホテル「ロッテアライリゾート」の運営

・ロッテアライリゾートURL:https://www.lottehotel.com/arai-resort/ja

 

 

■株式会社ロッテホールディングスについてhttps://lotte-hd.com/)

中核事業である菓⼦・アイス領域をはじめとし、プロ野球球団の運営、不動産、ファイナンス、CVC、ホテル、ヘルスケアなどの事業を展開しています。今後は⾷品事業のさらなるイノベーションに加え、⽇本と韓国の事業シーズを掛け合わせたビジネス創出に向けて、果敢にチャレンジしてまいります。

 

ロッテグループは 1948 年に⽇本(東京)でチューインガムの製造・販売を開始。現在は、⽇本と韓国に本社機能を持ち、世界約 30 の国と地域で⾷品、流通、金融、バイオ医薬、ヘルスケア、データセンター、ホテル/リゾート、エンターテイメント、建設などの領域でビジネスを展開しています。 わたしたちは「Lifetime Value Creator」をグループ統⼀のビジョンとして掲げ、⼈々のライフサイクルのすべてにおいて価値を提供し続けてまいります。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年7月8日 14時00分)

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