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専修大学長の選任(新任)について

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学校法人 専修大学

学校法人専修大学(住所:東京都千代田区)は、佐々木重人専修大学長の任期満了に伴う次期学長の選任を行い、2025年(令和7年)7月23日(水)開催の理事会において、馬塲杉夫(ばば・すぎお)経営学部教授を選任(新任)いたしました。

就任は2025年(令和7年)9月1日付けで、任期は3年間となります。

次期学長の馬塲杉夫氏は「できるだけ多くのステークホルダーと対話を重ね、それぞれの課題や問題点を整理し、地域や社会の期待に応えられる、信頼される大学を創り上げていきます。『共に描き、共に築き、共に走る』学長として、専修大学の未来を明るくしていきたいと思います。」と抱負を述べました。

次期学長 馬塲 杉夫

<略 歴>

【氏 名】 馬塲 杉夫[58歳]

1966年(昭和41年)10月15日生

【学 歴】 1989年(平成元年) 3 月 慶應義塾大学商学部 卒業

              1995年(平成7年)  3 月 慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学

【学 位】 博士(商学) 2005年(平成17年)11月15日 慶應義塾大学

【職 歴】

1995年(平成 7 年) 4月 専修大学経営学部講師

1997年(平成 9 年) 4月 専修大学経営学部助教授

2003年(平成15年) 4月 専修大学経営学部教授

2012年(平成24年) 9月 専修大学経営学部長     ~2016年(平成28年)8月31日

2012年(平成24年) 9月 学校法人専修大学理事    ~2016年(平成28年)8月31日

2012年(平成24年) 9月 学校法人専修大学評議員   ~2016年(平成28年)8月31日

2016年(平成28年) 4月 専修大学学長職務代行      ~2016年(平成28年)8月31日

2021年(令和 3 年) 4月 専修大学大学院経営学研究科長 ~2025年(令和 7年)3月31日

(学外)

2013年(平成25年) 6月 三建設備工業株式会社 監査役、現在に至る

2013年(平成25年)    日本経営学会学会賞選考委員

2014年(平成26年) 6月 公益財団法人新日本奨学会 理事、現在に至る

2016年(平成28年) 9月 日本経営学会第90回大会実行委員長

2018年(平成30年)    日本経営学会学会賞選考委員

2019年(令和元年) 9月 日本経営学会 理事       ~2022年(令和 4年)9月

2022年(令和4年) 4月 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構 学位審査会専門委員、現在に至る

2022年(令和 4 年) 9月 日本経営学会 常任理事、現在に至る

2023年(令和 5 年) 6月 日本経済学会連合 理事、現在に至る

2023年(令和 5 年) 8月 公益財団法人大学基準協会

経営系専門職大学院認証評価委員会委員         ~2025年(令和 7年)3月

2024年(令和 6 年) 9月 日本経営学会誌 編集委員長、現在に至る

【学会活動】

(所属学会) 組織学会、日本経営学会、日本労務学会、Academy of Management、

Strategic Management Society、日本ベンチャー学会

【主要業績】 1.主要著書、共著、編著

・『なぜ組織は個を活かせないのか』             (2019年、中央経済社)

・『マネジメントの航海図』                 (2015年、中央経済社)

・『経営組織論 第2版』 (2013年、中央経済社)

・『経営戦略論 第2版』 (2013年、中央経済社)

・『深化する日本の経営-社会・トップ・戦略・組織-』    (2012年、千倉書房)

・『身近な経済学』                                              (2009年、専修大学出版局)

・『個の主体性尊重のマネジメント』             (2005年、白桃書房)

・『「組織力」の経営~日本のマネジメントは有効か~』    (2002年、中央経済社)

2.最近の主要論文

・「組織の持続性問題の論点-要因間のゆがみの対処法-」  

(2024年、三田商学研究、67巻3号)

・「組織が個を活かせない原因と分離融合のダイナミズム」  

(2022年、日本経営学会誌、49号)

・「事業継承に関する事例研究(2)-西島株式会社 Part2-」

(2021年、専修経営学論集、112号)

・「Teaching Method Based on OODA LOOP in Undergraduate Business Management

Education」(2019年、European Journal of Management、Vol.19 No.1)

・「経営学教育の効果測定に関する一考察:『教えることによる学習』に基づいた探索的調査」

(2018年、専修マネジメント・ジャーナル、8巻2号)

・「戦略経営に関する事例研究(8)-カルビー株式会社、リンナイ株式会社-」

(2016年、専修経営学論集、101号)

・「製品開発組織に関する事例研究(1)-ハーゲンダッツジャパン株式会社-」

(2016年、専修経営学論集、101号)

・「個の時代の組織化の意義」  

(2014年、成城大学社会イノベーション研究、9巻2号)

・「戦略経営に関する事例研究(7)-YKK株式会社、キヤノン株式会社-」

(2014年、専修経営学論集、98号)

・「戦略経営に関する事例研究(6)-矢崎グループ(矢崎総業株式会社)、

加賀電子株式会社-」

(2013年、専修経営学論集、97号)

・「フォロワーシップを中心とした現場力の促進と阻害要因の検討

-アンケート調査に基づいて-」

(2013年、専修マネジメント・ジャーナル、3巻1号)

・「戦略経営に関する事例研究(5)-株式会社生方製作所、株式会社ブリヂストン-」

(2013年、専修経営学論集、96号)

・「戦略経営に関する事例研究(4)-TOTO株式会社-」

(2012年、専修経営学論集、95号)

以上

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年7月24日 10時00分)

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