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LIVE BOARDが公益財団法人日本オリンピック委員会と「TEAM JAPANオフィシャルDOOHメディアサプライヤー」として契約を締結

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株式会社 LIVE BOARD

 株式会社 LIVE BOARD(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 髙木 智広、以下LIVE BOARD)は、公益財団法人日本オリンピック委員会と「TEAM JAPANオフィシャルDOOHメディアサプライヤー」として契約を締結しました。

 LIVE BOARDはかねてよりTEAM JAPANオフィシャルサポーターとして、パリ2024オリンピック日本代表選手団「TEAM JAPAN」の勇姿や活躍を、当社が運営する全国のDOOHビジョンを通じて配信してまいりました。※1今後も当社の運営するビジョンでの放映を通じて生活者にとって価値のある情報を伝え、さらにさまざまなスポーツの普及と推進に尽力してまいります。

※1  LIVE BOARDが公益財団法人日本オリンピック委員会と「TEAM JAPANオフィシャルサポーターシップ契約(DOOHを活用した情報提供サービス)」を締結(2024年5月22日)

<契約の概要>
1. 契約プログラム   : TEAM JAPANオフィシャルサポーターシップ DOOHメディアサプライヤー特別プログラム

2. 契約期間            :2028年12月31日まで

3. 権利活用の対象   :日本代表選手団「TEAM JAPAN」 に関するマーク・呼称権等

*以下は日本代表選手団「TEAM JAPAN」参加予定の主な国際総合競技大会

<2026年>

第25回オリンピック冬季競技大会(2026/ミラノ・コルティナ)

第20回アジア競技大会(2026/愛知・名古屋)

<2028年>

第34回オリンピック競技大会(2028/ロサンゼルス)

4. 領域    :日本国内

■公益財団法人 日本オリンピック委員会 会長 橋本 聖子氏 コメント

株式会社 LIVE BOARD様に、引き続きTEAM JAPANオフィシャルサポーターとしてご支援いただけますことを大変嬉しく思います。

株式会社 LIVE BOARD様には、これまで屋外・交通DOOHメディアカテゴリーのパートナーとして、パリ2024オリンピックに臨むアスリートの挑戦やスポーツの持つ力を多くの方に届けていただき、TEAM JAPANの応援機運の醸成に大きく貢献いただきました。

スポーツは、人と人とをつなぎ、私たち一人ひとりに“ともに、一歩踏み出す勇気”を与えてくれます。今後も、ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック、そしてその先の未来に向けて、株式会社 LIVE BOARDの皆さま、そしてアスリートとともに、TEAM JAPANの挑戦を多くの皆さまにお届けし、スポーツを通じたより良い社会づくりに取り組んで参ります。

■株式会社 LIVE BOARD 代表取締役社長 髙木 智広 コメント

このたび、LIVE BOARDは公益財団法人日本オリンピック委員会と「TEAM JAPANオフィシャルDOOHメディアサプライヤー」契約を締結しました。引き続きTEAM JAPANを応援できることを大変嬉しく思います。LIVE BOARDはTEAM JAPANの支援をはじめ、2025年3月にはMLB開幕戦のハイライトを運営するDOOHビジョンを活用して配信を行うなど、スポーツを通して世の中に元気と勇気を与えるメディアを目指してまいりました。今後もTEAM JAPANの選手たちの熱い想いを全国に発信することで、ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック、ロサンゼルス2028オリンピックなどの応援ムードの高まりを引き出せるよう、尽力いたします。

株式会社 LIVE BOARD

データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する

デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション(VAC)※2に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、”そのとき、その場所で、その広告を”見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった”ヒト”基点による配信を可能にしました。

※2 LIVE BOARDは、OOHグローバルメジャメントガイドラインにて推奨されている、視認調査に基づく視認率を加味したインプレッション(VAC=Visibility Adjusted Contact / のべ広告視認者数)を採用しています。媒体の視認エリアの中にいる人数(OTS=Opportunity to See)のうち、OOH広告に接触する可能性のあるのべ人数(OTC=Opportunity to Contact / 視認エリア内での移動方向や障害物の有無を考慮)を定義。この数に媒体に応じた視認率を加味することで、実際に広告を見るであろうのべ人数(VAC)を推計しています。

会社名:株式会社 LIVE BOARD

代表者:代表取締役社長 髙木 智広

所在地:東京都渋谷区神宮前3-1-30 Daiwa青山ビル7階

設立日:2019年2月1日

事業内容:デジタルOOH広告配信プラットフォームの運営、デジタルOOH広告媒体の開拓、デジタルOOH広告枠の販売

ホームページ:https://www.liveboard.co.jp

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年7月24日 14時00分)

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