株式会社カンリー
Googleビジネスプロフィール・HP・各SNSの一括管理サービス「カンリー店舗集客」の開発・提供を行う株式会社カンリー（所在地：東京都品川区、代表取締役：辰巳 衛,秋山 祐太朗）は、調剤薬局業界向けに「調剤薬局探しの実態調査から紐解く今取り組むべきデジタルマーケティング施策とは？
（2025年7月最新版）」を無料公開しましたので、ご案内いたします。
カンリーはこのほど、調剤薬局向けのGoogleマップ活用レポートを増補公開しました。2025年春に発表した調査に、エリア・年代別の傾向を新たに加えた内容です。
結論、都市部に限らず地方部においてもGoogleマップ活用の余地は大きく、情報整備の取り組み次第で来店につながる可能性があることが明らかになりました。
■このレポートで分かること
・患者が調剤薬局を選ぶまでの行動と比較の流れ
・上記のエリア・年代別の傾向
・Googleビジネスプロフィールを活用した集客施策のヒント
■レポート概要
全国の調剤薬局は2021年度末時点で約6.2万店舗と、コンビニを上回る規模に拡大。
“選ばれる薬局”になるためには、消費者行動に即した情報発信の重要性が高まっています。
こうした背景のもと、カンリーでは2025年1月に、直近3ヶ月以内に調剤薬局を利用した経験のある20〜50代の男女700名を対象にアンケート調査を実施。
その結果、Googleマップを使って薬局を探した人は26.8％にのぼり、そのうち72.7％がマップ情報を見て来訪先を変更した経験があると回答し、Googleマップの影響力が明らかになりました。
今回公開するレポートは、2025年春に公開した調査レポートの増補版として、エリア別・年代別の行動傾向を新たに追加。都市部ではクチコミや写真をもとに「比較・選定」する行動が、地方部では基本情報や対応サービスをもとに「行けるかどうか」を見極める行動が目立つなど、地域ごとの着目点の違いが浮かび上がっています。
本レポートでは、こうした調査結果をもとに、Googleマップ上のGoogleビジネスプロフィール（GBP）整備や、MEO（Map Engine Optimization）施策の具体的なヒントも紹介。調剤薬局の経営者やマーケティング担当者が、エリアやターゲットに応じた情報発信を見直すうえで役立つ内容となっています。
なお、本レポートは2025年春に公開された調査レポートの増補版であり、すでにご覧いただいた方にもあらためて読んでいただきたい一冊です。
■レポートの無料請求はこちら
https://jp.can-ly.com/whitepaper/wp_84_pharmacy/?utm_source=wp&utm_medium=wp&utm_campaign=prtimes
＼中身を少しだけご紹介！！／
・マップサービスの活用率は都市部で3人に1人、地方部でも4人に1人
調剤薬局の選び方について「診察を受けた医療機関の近くにある薬局を選定することが多い」または、「診察を受けた医療機関とは関係なく自宅近くや職場近くなど、自分の予定に合わせて都度周辺の薬局を探して選定することが多い」を選択した方にお伺いします。 調剤薬局に来店する店舗はどのように探しましたか？最もあてはまるものを1つお選びください。(SA)
都市部でやや高い傾向があるものの、地方部でも一定の割合がマップを使って薬局を探していることがわかります。
・来店意欲を上げるGoogleマップ情報、都市部は「写真」、地方部は「幅広い情報」
調剤薬局来店までの一連の流れの中で調剤薬局のGoogleマップページを閲覧したと回答した方にお伺いします。 調剤薬局の選定にあたり、Googleマップ上でのどのような情報で来店意欲が上がりますか。
最もあてはまるものを1つお選びください。(SA)
来店意欲を高めるGoogleマップ上の情報として、都市部では「店内外の写真」が約40%と最多。
一方、地方部では「来店特典・発信情報」「サービス情報」「ポジティブなクチコミ」などが分
散し、複数の情報を参考にしている様子がうかがえます。
つまり地方では、情報の「充実度」や「網羅性」がより重要視されているようです。
上記のような調査データのほかに、Googleマップ対策の概要や、集客施策のヒントについて収録しています。
「来店につながるオンライン施策を強化していきたい」「Googleマップの活用方法がわからない」そんなお悩みを持つ調剤薬局の経営者・マーケティング担当者様にとって、集客のヒントが詰まった一冊となっています。
■レポートの無料請求はこちら
https://jp.can-ly.com/whitepaper/wp_84_pharmacy/?utm_source=wp&utm_medium=wp&utm_campaign=prtimes
■カンリー店舗集客（旧：カンリー）について
「カンリー店舗集客（旧：カンリー）」は、Googleビジネスプロフィール、Yahoo!プレイス、Appleマップなどの3大地図媒体、HP、アプリ、SNSなどの店舗集客媒体を一元管理することで、管理・運用コストの削減、データ分析により店舗運営上の課題を特定し施策の改善につなげる店舗管理クラウドサービスです。単なるツール提供だけにとどまらず、熟練の運用担当者がお客様と伴走しながら運用支援を行います。
サービスページ：https://jp.can-ly.com/
資料請求はこちら：https://jp.can-ly.com/whitepaper/service/
■カンリー福利厚生（フクリー）について
約110,000以上の店舗情報を一括管理するシステム「カンリー店舗集客」の地図情報データを駆使し、アルバイト・パート・派遣スタッフなど雇用形態や働く場所を選ばずに地図を使って各種優待を受けられる福利厚生サービスです。
また集客導線としての活用や自社割のDX機能による売上/ブランディング向上に貢献できるなど今まで福利厚生の導入を見送っていた企業様にも検討いただきやすいサービスです。
サービスページ：https://fuk-ly.com/
資料請求はこちら：https://fuk-ly.com/form/demo
■会社概要
会社名 ：株式会社カンリー
設立 ：2018年8月15日
共同代表者：代表取締役 Co-CEO 辰巳 衛 / 秋山 祐太朗
所在地 ：東京都品川区東品川二丁目2-20 天王洲オーシャンスクエア6F
事業内容 ：店舗アカウントの一括管理・分析SaaS「カンリー店舗集客」の開発・提供
マップで近隣のクーポンを探せる福利厚生サービス「カンリー福利厚生」の開発・提供
AIを活用したアルバイト・パート採用を支援する「カンリーAI面接」の開発・提供
SNS運用コンサル事業等
HP ：https://jp.can-ly.com/
■採用について
カンリーはさらにサービスを拡大、加速させるために全職種積極採用中です。
詳細は下記の採用ページをご覧ください。
・採用サイトを見る
https://recruit.can-ly.com/
■お問い合わせ先
担当：神田 大成
E-mail：canly.contact@can-ly.com