EdTechカンパニーの株式会社レアジョブ（以下、レアジョブ）の法人向け事業子会社である株式会社プロゴスが提供する、英語ビジネススピーキングテスト「PROGOS®」が提供開始から5年で100万人受験を突破。その受験データを活用し、日本企業の英語スピーキング力に関する調査結果を発表いたします。

■調査背景

「PROGOS®」は、AI自動採点とCEFR準拠により、英語を「話す力」の可視化を実現し、ビジネス英語力のスタンダードとして多くの企業や教育機関で活用されています。このたび、日本を中心に106の国と地域の100万人におよぶ大規模な受験データをもとに、英語スピーキング力に関する調査・分析を実施しました。日本のビジネスパーソンのスキル傾向と、1,500社以上の企業の活用状況から、日本企業のスピーキング力育成への課題が明らかになりました。

■主なトピックス

・「責任ある英語業務」を担える人材、日本企業はグローバル企業(*1)の4分の1に留まる

・海外売上高比率の高い日本企業の半数以上はスピーキングレベルを可視化し英語力強化に積極的

・ホテル業界全体の深刻なスピーキング力不足が判明

・「リスニング・リーディング力」と「スピーキング力」は依然として大きな乖離がある

＊1 日本国内に拠点がある外資系企業ならびに海外に拠点をもつ外資系企業

＜国際指標「CEFR」におけるビジネスで英語を使用する際に求められるレベル＞

「PROGOS®」は、国際的な言語力指標である「CEFR（セファール）(*2)」に準拠しています。本調査では、以下のレベルに基づき、結果を解説いたします。

■結果①　「責任ある英語業務」を担える人材、日本企業はグローバル企業の4分の1に留まる

この調査では、グローバル企業では9割近くの従業員が英語で仕事ができる状態であり、そのうち4割が英語で責任ある仕事ができる「B2」レベルであることが分かり、業務において英語でのコミュニケーションが円滑にできていることが推察されます。一方、日本企業では、「B2」レベルの従業員は1割に満たず、グローバル企業における割合の4分の1程度に留まるなど、従業員のスピーキング力に顕著な差が存在します。

・海外売上高比率の高い日本企業の半数以上がスピーキングレベルを可視化

他方で、海外売上高比率が高い日本企業の半数以上は、「PROGOS®」を活用してスピーキングレベルの可視化をはかっています。さらに、同比率が高まっている企業ほど社内受験数が多い傾向があり、スピーキング力不足という課題への積極的な対応を行っていることがわかります。

■結果②　ホテル業界の深刻なスピーキング力不足

2025年上半期（1～6月）の訪日外国人旅行者数は2,100万人に達し、過去最速ペースで歴代最多を更新しました(*3)。インバウンドの増加に伴い、ホテル業界では英語対応のニーズが急速に高まっています。一方、ホテル業界全体でのスピーキングレベルの分布は初級の「Pre-A1」が最多で、日本企業全体と比較しても極めて低いという実態が判明しました。ほかにも、英語でなんとか仕事ができる「B1」レベル以上は2割、「B2」レベル以上となると2％に留まるなど、英語で業務を遂行し得る人の割合が日本企業全体の平均よりもかなり低い結果となりました。この結果から、今後増加し続けると予想されるインバウンド需要に対応するための人材育成・人材獲得が急務であることが示されました。

*3 日本政府観光局調べ

■結果③　AI自動採点で場所を選ばず受験可能なことから人材の採用機会でも多く活用

「PROGOS®」は場所や時間を問わず受験が可能で、AIを用いた自動採点により、スピーディに結果が返却される手軽さなどから、企業での人材の採用機会でも多数活用されています。また、新卒・中途の採用応募者に「PROGOS®」受験を課した企業では、従業員よりかなり高いレベルの応募者を獲得できています。採用における「PROGOS®」の活用は、英語を必要とする業務における即戦力をもつ人材を集めるのに一定の効果が期待できると言えます。

■結果④　スピーキング力と、リスニング・リーディング力は依然として大きな乖離がある

英語を学ぶビジネスパーソンの多くが受験しているTOEIC®L&Rと、「PROGOS®」の両方を受けた100,844人の受験データを活用し、技能間の比較分析を行いました。

CEFRレベルを共通の尺度として比較したところ、全対象者のうちリスニング・リーディング力が「B2」レベル以上の人は33%いましたが、そのうちスピーキング力が「B2」レベル以上の人は7％にも満たないことがわかりました。これにより、依然としてリスニング・リーディング力とスピーキング力との間には大きな差があり、英語を使って業務を遂行できる能力があるかどうかを判断するには、やはりスピーキング力を測定することが重要であることが改めて確認されました。

その他、日本企業の英語スピーキング力に関する調査結果について、より詳細なレポートをご希望の方は、以下よりお問い合わせください。

報道関係者の方：press@rarejob.co.jp

法人企業のご担当者の方等：https://www.progos.co.jp/inquiry

■今後の展望とメッセージ

現在、日本の人材育成を取り巻く環境は大きく変化し、人材をコストでなく資本ととらえ、人への投資を強化する人的資本経営が推進されています。こうした変化の中で英語スピーキング力は事業のグローバル化推進に欠かせないスキルであり、国際的な言語指標である CEFR によってそのレベルを可視化することは、データドリブンな人事施策を実行する上でも、より一層重要になると考えられます。

「PROGOS®」は、AIによるアセスメントという特長を活かし、2020年の提供開始から5年間で100万人分の受験データを蓄積し、過去にないスピードでその規模が拡大しています。今後も、これらの膨大なデータを基にした高度な分析を通じて、企業における人材の採用・配置・育成の最適化に向けたデータドリブンな活用を推進してまいります。

今回の100万人受験達成にあわせて、企業の活用事例や受験データの傾向をまとめた特設サイトも公開しております。ぜひご覧ください。

識者からのメッセージ

■東京外国語大学大学院 教授　投野由紀夫教授

ヨーロッパ言語共通参照枠（CEFR）は2001年に欧州評議会が発表した言語中立の外国語教育参照ツールで、現在では世界中の外国語教育で統一基準として活用されています。CEFRでは「ことばを使って何ができるか」という行動志向のアプローチを重視し、詳細なCan Doを提供することで、スピーキング指導・評価にも多大な効果と影響を与えてきました。

4技能評価への関心が高まる中、CEFR自動判定スピーキングテストのPROGOS®が100万人受験を達成したことは注目に値します。日本人は英語を話すことに慣れておらず、気軽に何度でも受験できるPROGOS®のようなテストは「テスト効果」により学習意欲と達成度を高めます。今後日本が多言語・多文化社会となる中で、外国語教育・異文化理解教育の重要性は増します。互いの気持ちを理解し合うための「言葉の力」を身につけることが日本の未来を決める重要な要因となるでしょう。世界標準のCEFRでスピーキング評価ができるPROGOS®のようなテストの普及に大いに期待したいと思います。

 

投野由紀夫教授・プロフィール

東京外国語大学大学院教授。ワールド・ランゲージ・センター長。英国ランカスター大学でPh.D.（コーパス言語学）を取得。専門はコーパス言語学を応用した英語教育、英語辞書学、外国語教育学など。NHKの『100語でスタート！英会話』（2003-2006年度）、『コーパス100! で英会話』（2009年度）、『基礎英語３』 (2016-2020年度)、『英会話フィーリングリッシュ』（2023-24年度）で講師を歴任。CEFRを日本の英語教育に適用した「CEFR-J」という新しい英語汎用枠の研究プロジェクトを牽引した。

トップメッセージ

■株式会社プロゴス 取締役会長　安藤益代

英語スピーキングテストPROGOS®は、話す力を見える化し、英語学習にブレークスルーを起こすことをめざして、2020年6月にローンチされました。多くの皆様のご協力・ご支援により、5年を経てのべ受験者数100万人を超えることができました。この間、ビジネスで英語を話せることの重要性や、CEFRによる到達レベルの明確化、デジタル活用による学習サイクルのスピードアップへの注目が、高まってきたことを実感しています。引き続き、テクノロジーの進化を活用して、データドリブンで既存領域を越えたサービスの進化や拡大を測っていきたいと考えています。これからも、テストによるスキルの可視化を通して、ビジネスパーソンの自律的キャリア構築と、企業の人的資本経営の高度化に貢献してまいります。

 

安藤益代・プロフィール

 株式会社プロゴス取締役会長。グローバル人財開発・英語コミュニケーション力育成領域の専門家として、幅広い企業の人財戦略を支援。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。人的資本開示　ISO30414リードコンサルタント・アセッサー。野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て渡米。シカゴ大学大学院、ニューヨーク大学経営大学院への留学、ならびにNY日系証券会社勤務を経て、帰国。英語テスト団体・EdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブに参画。2022年4月より現職。フィリピン子会社のCEOも兼務。

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年7月31日 15時00分）