株式会社ディジタルグロースアカデミア
個人の成長意欲と DX推進に必要な組織の力を同時にアセスメント測定。 DX推進の組織内格差を数値で可視化。部署間で最大 2.4 倍の“デジタル活用実践の意識格差”
中堅〜大企業の DX、なぜ思うように進まないのかデータで把握できていますか？
20 以上の民間企業および自治体、累計 8,000 名を対象に行ったアセスメントの統計分析レポートを 近日初公開することを決定。ご希望者向けに本分析レポートの予約受付を開始しました。
■なぜこのアセスメントの提供と統計分析の公開を始めるのか？
多くの企業が DX 実現に向け投資や人材育成を続ける一方で、
「課題解決が進まない」、「中間管理職の動きが悪いのでは？」、「部門間で反応が違う」との声が
絶えません。
そこで、ディジタルグロースアカデミアは、新しいアセスメントを開発し、これまで２０以上の組織
と 8,000 名を 対象にアセスメントを実施してきました。
その結果を基に統計分析を行い、DX 停滞の３大ブレーキをレポート化して、近日、公開することを
決定しました。
今回、分析結果を公開予定の「デジタル活用アセスメント」は、ＤＸが進まない原因を「数値で
見える化」します。 個人の成長意欲と DX 推進に必要な組織の力を同時測定できる業界初（※）
の設計により、総合的な判断と取り組みを促し、 ＤＸが進むことを目的にスタートしました。
（※当社調べによる）
＜結果の見え方：ダッシュボード表示画面から抜粋＞
＜主な見える化指標＞
・ 個人の成長意欲・学習意欲
・ デジタル活用の実践度・課題解決意識
・ 組織的な推進力・組織方針の理解度・納得度
■分析で見えてきた DX 停滞の３大ブレーキ（概要）
デジタル活用アセスメントの統計分析結果により、数値化されて傾向が明らかに見て取れます。
● 経営と現場の意識ギャップが 2.1 倍
● 推進力を持つ部署と停滞する部署の意識格差が 2.4 倍
● 管理職・中間層が“ボトルネック”となる可能性が 52.3%
Gallup 社が全世界 82,000 の職場単位で行ったメタ分析では、部署ごとの意識の差が、生産性や
利益に 20%以上の影響 を与えると報告されています。※
つまり、「意識の差」は単なる気持ちの問題ではなく、業績に直結する経営課題そのものだという
ことです。
（※出典「The Relationship Between Engagement at Work and Organizational Outcomes」）
分析レポートが完成次第、「DX 停滞の３大ブレーキ」の詳細分析結果をレポート公開します。
■アセスメント実施した事務局さまからの声
✓「これまで“感覚”で話していた課題を“数値”で語れるようになり、社内の目線が一致しました」
（製造業）
✓「役職別・部署別にスコアを可視化できたことで、経営層の合意形成がスムーズになりました」
（情報通信業）
✓「正直ここまで見えるとは思わなかった。他の診断（一般的なサーベイ）では“社員の意識”しか
測れなかったが、これは“デジタル活用方針への納得度”や“課題解決の行動への空気の重さ”も
出てくる」（製造業）
■分析レポート対象のアセスメント実施内容
① 期間：2024 年 10 月～2025 年７月まで
② 対象：国内の民間企業、及び自治体を対象に合計 20 以上
③ 人数：合計 8,000 名以上
④ 方法：ディジタルグロースアカデミアが提供する「デジタル活用アセスメント」を実施
＜デジタル活用アセスメントの特徴＞
■予約いただく方の特典（先行予約者 3 大特典）
※予約受付の〆切＝【８月１８日まで】
① アセスメント結果を活用し DX が進んだ 3 社の成功事例集
② 組織の見える化を活かした DX を進めるための施策指南書
③ 限定オンラインセッション「分析結果から見えた DX の３大ブレーキの実態と対策」（30 分）
にご招待
※すべて無料、予約後の自動メールにて順次ご案内します。
▶DX に課題感をお持ちの経営層・人事・DX 推進担当の方々へ
■資料のご請求・体験お申し込み・お問い合わせ
▶ご興味をお持ちいただいた方へ
・資料請求・アセスメント体験のご希望をお受けしています。
以下リンクのフォーマットからお申込みください。
▶その他、お問い合わせの連絡先：
株式会社ディジタルグロースアカデミア 広報担当
メールアドレス ：marketing@dga.co.jp
＼拡散希望／
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■商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■株式会社ディジタルグロースアカデミア（https://www.dga.co.jp/）
ディジタルグロースアカデミアは、2021 年 4 月 1 日に株式会社チェンジと KDDI 株式会社との
合弁会社として設立されました。企業や政府官公庁の生産性向上のためのテクノロジー活用および
人材育成事業を展開する KDDI 株式会社の子会社であり、DX に特化したコンサルティングおよび
人材育成の会社です。
DXの企画、導入コンサルティングからデジタル人材の育成まで、トータルで支援。
自らDXの現場を持つことで得られた学びをもとにした教育コンテンツである研修やワークショップ・
e ラーニングは自治体、民間企業など毎年数万名へ提供しており、DX の加速に貢献しています。