2025年8月、株式会社ISTソフトウェア（本社：東京都大田区蒲田5-37-1、代表取締役社長：瀬端 伸一）は、包括的なセキュリティソリューション群『ISTソフトウェア サイバーセキュリティメニュー』の1つとして、新たに企業様向けサイバーセキュリティに関する教育・研修・トレーニングのサービスページを公開しました。

詳細につきましては、下記URLよりご確認ください。

≪ サイバーセキュリティメニュー ≫

https://www.ist-software.co.jp/service/cybersecurity/

≪ サイバーセキュリティトレーニング：教育・研修・トレーニング ≫

https://www.ist-software.co.jp/service/cybersecurity/Education/

※ISTソフトウェア コーポレートサイト内：サービス紹介ページへリンクします。

なぜ、「サイバーセキュリティ教育」が求められているのか？

近年、サイバー攻撃はますます高度化・巧妙化しており、技術的な防御だけでは企業を守りきれない状況となっています。セキュリティリスクはもはやIT部門だけの課題ではありません。

情報漏洩やシステム停止などのインシデントの多くは「人の行動」が原因で起きています。不審なメールを開く、弱いパスワードを設定する、標的型攻撃に気付かない － こうした“ヒューマンリスク”こそが、サイバー攻撃者にとって最大の突破口です。

経営層・従業員一人ひとりが脅威を正しく理解し、セキュリティリテラシーを高めることが重要です。セキュリティリテラシーを高め、適切に行動できる状態をつくることが、最強の防衛線となります。

サービス詳細

本サービスは、初心者・新入社員の方向け基礎トレーニングから、IT/情報システム部門・エンジニアの方向け専門トレーニング、経営層の方向け研修、e-learningやWeb/オフライン研修など、ご要望に合わせて様々な内容・形態で教育メニューをご提案いたします。

1）実践的な演習環境 

実際の攻撃を模擬したライブ演習（サイバーレンジ）を通じて、“なぜ防げなかったのか”、”どうすれば防御できるのか”を体感しながら学びます。攻撃者・防御者両方の視点を体験することで、机上では得られない学習効果を実現します。

2）役割別・スキルレベル別のカリキュラム

役職/役割や、スキル/リテラシーレベルに合わせ、様々なカリキュラムのご提案が可能です。

※下記は一例となります。

• 一般従業員向け：標的型メールやテレワーク時のリスクへの対応など、日常業務で必要な基本知識を習得

• IT/セキュリティ担当者向け：脆弱性診断、インシデント対応演習、セキュアコーディング実習

• 経営層向け：セキュリティリスクに関する経営判断やインシデント対応シミュレーション

お客様の業界や業務内容に合わせた個別カスタマイズも可能です。

3）研修後の継続支援 

1回の研修で終わらず、定期的なスキルチェックや脅威情報の共有、追加研修によって組織全体の“守る力”を継続的に育てるご支援も可能です。

費用について

企業様のご要望（開催人数・開催方式など）・環境などを伺った上で、個別に御見積いたします。

まずはお気軽にお問い合わせください。

課題・お悩みはISTソフトウェアまでご相談ください

下記のような課題やお悩みがございましたら、ぜひISTソフトウェアまでお問い合わせください。

　「標的型メール訓練の開封率が高くて不安」

　「セキュリティ担当者がいるが、対応が後手に回る」

　「経営層として、インシデント時にどう判断すればいいか分からない」

　「研修会社が多すぎて、自社に合うものが選べない」　など

また、人財育成だけでなく、脆弱性診断やインシデント対応支援など、セキュリティに関するあらゆるご相談を承っております。まずはお気軽にお問い合わせください。

最適な教育カリキュラム・人財育成プログラムをご提案いたします。

ISTソフトウェアは、本サービスを通して、企業様のセキュリティ対策強化や経営層・従業員の方のセキュリティ意識向上をご支援します。

【会社概要】

・会社名　：株式会社ISTソフトウェア　IST Software.Co.,Ltd

・所在地　：東京都大田区蒲田5-37-1　ニッセイ アロマ スクエア13F

・代表者　：代表取締役社長　瀬端 伸一

・設立　　：1976年7月

・事業内容：

　　システムインテグレーション

　　データセンターを活用した情報処理サービス

　　自社パッケージ/ソリューションの企画・販売

　　サーバー/PC/ネットワーク機器などの機器販売

　　生成AI技術を用いたシステム開発/サービスの提供

・URL　　　https://www.ist-software.co.jp/

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年8月8日 10時40分）