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【TICAD9公式テーマ別イベント開催】環境再生型農業を通じたアフリカの食料システムの変革

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一般財団法人ササカワ・アフリカ財団

日本発、アフリカに根ざす国際NGOが描く持続可能な未来

日本発でアフリカの農業開発支援に深く根ざす国際NGO、一般財団法人ササカワ・アフリカ財団(SAA、本部:東京)は、アフリカ大陸全体の土壌再生を推進する国際的な枠組み「アフリカ土壌イニシアティブ(SIA)」の共同リーダーとして活動しています。この取り組みの一環として、2025年8月22日(金)、第9回アフリカ開発会議(TICAD9)の公式パートナー事業としてシンポジウムを横浜で開催します。国内外の農業分野を牽引するリーダーたちが集まり、持続可能な食料システムの未来について具体的な議論を行います。

タイトル:環境再生型農業を通じたアフリカの食料システムの変革

日  時:8月22日(金) 10:00~11:30
場  所:パシフィコ横浜 展示ホールD (S-08)

主  催:一般財団法人ササカワ・アフリカ財団(SAA)
協  力:国際農林水産業研究センター(JIRCAS)、アフリカ農業研究フォーラム(FARA)


土壌が変われば未来の食卓も変わる

健全な土壌は、農業の生産性と持続可能性を支える基盤です。しかし、気候変動や過剰な土地利用などによって世界的に土壌の劣化が進み、逆に土壌劣化が気候変動を加速させる悪循環も生まれています。これは食料システムの安定を脅かす深刻な問題で、日本の食卓にも無関係ではありません。土壌の健全性の向上は、アフリカの単に収穫量を増やすだけでなく、アグリビジネスの発展や気候変動に強いバリューチェーンの構築にもつながります。さらに、若者の起業や新たな雇用創出も促すことにもなります。このような考えの下、アフリカでは、農業を変革する大陸規模の取り組みとして「アフリカ土壌イニシアティブ(SIA)」が進められています。

アフリカ土壌イニシアティブ(SIA)と日本の貢献

2024年にケニアで開催されたアフリカ肥料・土壌健全性サミットでは、アフリカ各国が土壌改善と肥料利用の行動計画に合意する「ナイロビ宣言」と、大陸全体で土壌再生を進めるための包括的枠組み「アフリカ土壌イニシアティブ(SIA)」が採択されました。このサミットは、2006年の「アブジャ宣言」と2014年の「マラボ宣言」の流れを汲む重要な会議であり、ロシア・ウクライナ戦争による肥料価格高騰への対応と、土壌健全性の確保がアフリカの持続的な農業発展に不可欠であるとの強い認識のもと、アフリカ連合委員会(AUC)が開催したものです。

SIAの「農業普及・助言サービスと人材育成」分野では、SAAがAFAASとともに共同リード機関としてアフリカの土壌再生のための農業普及を推進しています。

ナイロビで開催されたSIA分科別連合会議の様子 (2025年撮影:SAA)

豪華登壇者が一堂に会する国際シンポジウム

本イベントには、小泉進次郎農林水産大臣、国際農業研究協議グループ(CGIAR)最高執行責任者、(元)世界銀行農業経済専門官、SIAの事務局を担うアフリカ農業研究フォーラム(FARA)事務局長、東アフリカ農家連盟会長、農業普及サービスのためのアフリカフォーラム(AFAAS)事務局長、国際農林水産業研究センター(JIRCAS)主任研究員など、国内外の農業分野を牽引するトップランナーが一堂に会し、持続可能な食料システム構築に向けた具体的な議論を展開します。

一般財団法人ササカワ・アフリカ財団(SAA)について

1980年代にアフリカの角で起きた大飢饉を契機に、故ジミー・カーター元米国大統領、緑の革命の父としてノーベル平和賞を受賞した故ノーマン・ボーローグ博士、日本財団元会長故笹川良一氏が1986年に設立した財団。これまでに、アフリカの延べ16カ国で農業普及事業を展開し、現在はエチオピア、マリ、ナイジェリア、ウガンダを中心に約170名の現地スタッフが、小規模農家への農業普及活動と農業普及員の能力強化に取り組んでいる。本部は東京に置かれている。2025年8月20日には、アフリカ連合委員会(AUC)とアフリカの農業変革推進のための戦略的パートナーシップに関する覚書を締結予定。

環境再生型農業

SAAは、環境再生型農業を、「土壌の健全性を回復させ、農地を肥沃で生産性の高いものにすることで、農家の生計向上を目指す農業」と位置付け、アフリカ4カ国を中心に推進している。具体的には、耕起を最小限に抑え、土壌のマルチングや作物の多様化によって環境負荷を軽減する保全農業と、改良品種や無機・有機肥料、農薬などを組み合わせて農地を総合的に管理する総合的土壌肥沃度管理という2つのアプローチを組み合わせている。

メイズと大豆を混作するナイジェリアの女性農家 (2024年撮影:SAA)

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年8月18日 11時57分)

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