近年、動画コンテンツは幅広い世代に浸透し、その楽しみ方や利用シーンは年々多様化しています。通勤や移動の合間、ちょっとした休憩時間、自宅でのリラックスタイムなど、日常のさまざまな瞬間に動画が取り入れられ、娯楽としてだけでなく情報収集の手段としても存在感を高めています。

こうした背景を踏まえ、厳選された優良業者を紹介するBtoBビジネスマッチングサイト『エミーオ（https://emeao.jp/guide/post-51267/ ）』は、60代の男女100名を対象にアンケート調査を実施しました。この調査では、「動画視聴の頻度」「関心の高いジャンル」「利用されるデバイス」という3つの切り口から、60代の動画利用のリアルな姿を明らかにしました。

今後動画マーケティングを導入しようと検討している企業様にとっても、すでに取り組みを進めている企業様にとっても、60代を意識した戦略立案やコンテンツ企画を考える際に参考となる示唆が得られるはずです。

調査結果1：YouTubeやSNSなどで配信される動画を、普段どのくらいの頻度で視聴しますか？※短時間の視聴や“ながら見”も含めてお答えください。

• 最も多かったのは「ほとんど視聴しない」と回答した層で、29.0％（29人）を占めています。動画視聴が日常習慣になっていない人が多いことを示しています。

• 次いで「1日に何度も動画を視聴する」が20.0％（20人）、「ほぼ毎日1回は動画を視聴する」が19.0％（19人）と続き、積極的に動画を取り入れている層も目立ちます。

• また「週に1〜2日程度」が15.0％（15人）、「週に3〜4日程度」が9.0％（9人）と、頻度は少ないながらも定期的に視聴する層も確認できます。

調査結果2：普段よく視聴する動画のジャンルはどれですか？※複数選択可(注1)

• 最も多かったのは「エンターテインメント（バラエティ・ドラマ・アニメ・映画など）」で、52.0％（52人）が視聴していました。娯楽要素の強い動画が主要な視聴対象となっていることがうかがえます。

• 次いで「ニュース・時事問題」が35.0％（35人）と続き、社会的な出来事を動画で把握する姿勢が見られます。

• 「音楽関連」は26.0％（26人）が選ばれており、娯楽と並んで幅広く親しまれているジャンルといえます。

• また「Vlog・日常動画」は17.0％（17人）に支持され、身近な生活や他者の体験を共有するコンテンツとして一定の関心を集めています。

• 一方で、「教養・学習」は7.0％（7人）にとどまり、さらに「ゲーム」（3.0％、3人）はごく限られた人のみの視聴にとどまっており、娯楽や情報収集に比べると支持は弱めです。

調査結果3：普段動画を視聴する際によく利用するデバイスはどれですか？※複数選択可

• 最も多かったのは「パソコン（デスクトップ／ノート）」で67.0％（67人）が利用しており、動画視聴の中心的なデバイスとなっていることが分かります。

• 次いで「スマートフォン」が32.0％（32人）と一定の割合を占め、持ち運びやすさから日常的な利用につながっている様子がうかがえます。

• 「インターネット接続されたテレビ」は20.0％（20人）、「タブレット」は15.0％（15人）と、比較的落ち着いた割合で続いており、自宅での利用や補助的な視聴手段として活用されていると考えられます。

• 一方で「ゲーム機」（1.0％、1人）や「その他」（3.0％、3人）はごく少数にとどまり、動画視聴のデバイスとしては主要な位置づけにはなっていないことがうかがえます。

まとめ：動画活用の成否を分けるのは“ジャンル×デバイス戦略”

• 今回の調査結果からは、動画視聴習慣における二極化が明確に見て取れました。日常的に動画を利用する層が一定数存在する一方で、ほとんど視聴しない層も少なくありません。この構造は、今後の動画活用施策において「利用頻度が高い層」と「利用頻度が低い層」とで異なるアプローチが求められることを示しています。

• 視聴ジャンルについては、エンターテインメントが半数を超える支持を集めており、娯楽性の高いコンテンツが中心的な需要であることが分かりました。同時に、ニュースや音楽など社会的・文化的関心を満たすジャンルも一定の割合を占めており、情報性と娯楽性を両立させたコンテンツ設計が有効と考えられます。Vlog・日常動画も一定の視聴者を獲得しており、生活感や共感性を意識した発信も効果的です。

• デバイス利用ではパソコンが主流である一方、スマートフォンやスマートテレビなど複数のデバイスが使い分けられており、配信チャネルの多様化を前提とした戦略が求められます。特にスマートフォンの比率は高く、短時間で気軽に視聴できる形態との親和性が高いと考えられます。

• 以上を踏まえると、動画を用いた情報発信やマーケティングにおいては、ターゲット層ごとの利用頻度・関心ジャンル・利用デバイスを整理したうえで最適なコンテンツとチャネルを組み合わせることが成果に直結しやすいと考えられます。とりわけ、日常的に動画を利用する層には継続的な接触を、利用頻度が低い層には関心を喚起しやすいテーマ設定を行うなど、柔軟な対応がカギになりそうです。

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監修者：杉本 貴之（Takayuki Sugimoto）

調査概要

調査日： 2025年8月8日

調査対象地域： 全国

調査機関： Freeasy

調査方法： オンラインアンケート調査

調査対象・人数： 60～69歳の男女100人

<<調査結果の利用条件>>

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