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本間 浩輔氏 監修、「越境人材」をメンバーにもつ上司のマネジメント力を磨く1on1講座、第3期実施へ

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ローンディール

越境学習と1on1を掛け合わせ、人材育成と組織成長を両立させる実践型マネジメントプログラム。第3期募集中、締切は9月12日まで。

株式会社ローンディール(本社:東京都港区、代表取締役:後藤幸起、大川陽介)は、越境人材を部下にもつマネジャーを対象とした「1on1講座」の第3期プログラムを2025年9月より開始します。

ローンディールは、大企業に所属しながら一定期間ベンチャー企業に参画する「レンタル移籍」をはじめ、3つの越境学習プログラムを提供しています。これまで大企業など100社、約1,000名の越境に伴走し、人材育成・組織変革に取り組んで参りました。

社外を経験した越境人材は、自社の枠組みにとらわれない視点や「当たり前」を問い直す姿勢を備えています。こうした越境人材の内面にある気づきや学びを丁寧に引き出し、本人の行動変容を促すことはもちろん、さらにはチーム内で対話を促進し、業務改善や新たな挑戦へとつなげることで、組織全体の変化を生み出すことが可能です。

本講座は一般的な1on1講座と異なり、越境人材を組織に活かすための「1on1」のスキルに焦点を当てます。越境経験で得た学びを自社に戻って発揮する。そのための具体的な問いかけ方、傾聴するスキル、行動設計のノウハウを提供します。越境人材を活かし、組織に新たな価値を生み出す土壌を整えるプログラムです。

目次

■ 本講座の特徴3点

・体系的なスキル習得

「1on1はセンスではなくスキル」という前提に立ち、傾聴モード・教訓モード・知的コンバットモードの3つを中心に、相手の話を深く聴く力、経験から内省と行動を引き出す力、抽象的な概念や価値観を深める力を実践的に学びます。

・越境経験の活用

社外で培った「既存の枠組みにとらわれない視点」や「当たり前を問い直す姿勢」を持つ越境人材の学びを1on1で丁寧に引き出し、個人の行動変容やチームの対話促進、業務改善へとつなげます。

・現場実践とフィードバックの定着

毎回の講座で1on1実践課題を設定し、次回に実践結果を共有。受講者同士が上司役・部下役・フィードバック役を担いながら、多様なケースでスキルを磨き、職場での定着を図ります。

■ 第1期・第2期の実績と成果

・参加実績について

本講座は、第1期(2024年9〜12月)、第2期(2025年4〜9月)を通じて、のべ16社・21名が受講しました。

<主な参加企業> ※社名50音順

株式会社オリエントコーポレーション、小野薬品工業株式会社 、セイコーエプソン株式会社、株式会社東海理化、東洋製罐グループホールディングス株式会社、トヨタ紡織株式会社、日揮コーポレートソリューションズ株式会社、三井不動産リアルティ株式会社、株式会社村田製作所、森永製菓株式会社、ヤマハ株式会社 、特定非営利活動法人 Learning for All

・第2期(2025年4〜9月)アンケート結果

受講者9名全員がアンケート回答し満足度100%の回答が得られています。

 <参加者からのコメント>

・義務感でやっていた1on1が、組織づくりの武器に変わった

・1on1の目的を事前共有し、部下との関係性が変わった

・傾聴や問いのスキルで部下の内省・言語化が進むようになった

■ 第3期募集要項

・対象者

 越境学習プログラムを経験したメンバーを部下にもつ上司および人事の方

 ※ローンディールが提供するプログラムの導入企業を優先。

 ※その他越境施策に取り組んでいる企業で、同様の課題・目的意識を持つ方の受講は応相談。

・開催概要

 日程:9/26(金)、10/14(火)、11/7(金)、11/28(金)、12/17(水)の全5回

 時間:14時00分〜17時00分

 会場:第1・5回目:リアル開催(表参道を予定)

    第2〜4回はオンライン開催(ZOOMを予定)

 参加人数:16名程度

 費用:15万円(税別)

 申込み・詳細に関するお問合せ:

 info@loandeal.jp(担当:笠間)

【関連情報】本間浩輔さんインタビュー

「越境という取り組みをどう捉えているか」、「組織が越境施策を活かすにはどうすればよいか」といった点についてお話を伺いました。ぜひご覧ください。

▼記事はこちら
越境による個人の多様な経験を、組織の成長に変えるには?

参考|株式会社ローンディールについて

「越境」をコンセプトに、人材育成・イノベーション創出・キャリア自律等、企業の人事・組織課題に応じた複数の事業を展開しています。 創業事業である「レンタル移籍」は2015年9月にサービスを開始し、2025年9月現在、導入企業は日産自動車・経済産業省・野村證券など大企業82社、371名となっています。

オープンイノベーションの仕掛けとしても注目され、2019年に内閣府が主催する第一回日本オープンイノベーション大賞において「選考委員会特別賞」を受賞しています。その他、2020年「グッドデザイン賞 ビジネスモデル部門」、2024年「キャリアオーナーシップ経営AWARD2024」人事/HRの変革部門(中堅・中小企業の部)最優秀賞など、多数の受賞歴があります。

【主な事業】

  • レンタル移籍https://loandeal.jp/

    大企業の人材を半年〜1年間ベンチャー企業の事業に参画させ育成する、次世代リーダー向けプログラム

  • outsighthttps://outsight.jp/

    オンラインでベンチャー企業の経営者と議論を交わす他流試合プログラム

  • side projecthttps://sideproject.jp/

    20%・3ヶ月ベンチャー企業のプロジェクトに参加する社外兼務型研修プログラム

  • WILL-ACTION Lab.https://wal.loandeal.jp/

    「WILL発掘ワークショップ」「CAN抽出ワークショップ」などを通じて、自律型人材を育て組織を活性化する研修を提供

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年9月4日 15時30分)

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