トークネット
IT資産管理のプロと東北ICT企業が緊急登壇!自社のIT資産を守るために実施すべき対策を解説

東北電力グループ、株式会社トークネット(本社:宮城県仙台市、代表:紀野國 文康)は、2025年10月8日(水)にオンラインにて「リスクと戦うDX:今さら聞けないIT資産管理」ウェビナーを開催いたします。
ゲストにIT資産管理ツール「SKYSEA Client View」を提供するSky株式会社を迎え、ツールを用いたIT資産の全数把握と管理の効率化について解説いたします。オンライン開催で参加費は無料です。
「リスクと戦うDX」、今回のテーマは「IT資産管理!」
株式会社トークネットは、東北電力グループのICT推進企業として東北・新潟エリアのインターネットサービスやDXソリューションサービスなどを提供。利用アクセス回線数は2025年3月には35,000を突破し、多くの方々にサービスをご利用いただいています。
また、トークネットは東北・新潟エリアの皆さまのビジネス課題を解決に導くことを目的として、定期的にウェビナーを開催しております。2024年11月開催ウェビナーでは、セキュリティ対策に知見のあるフォーティネットジャパン合同会社を登壇者に迎え、最新のセキュリティ脅威・リスクとその対策について解説。270名を超えるお申し込みをいただくなど、大盛況のウェビナーとなりました。
今回のウェビナーでは、DX推進に伴い重要性を増す「IT資産管理」について、端末管理・セキュリティツール市場シェア1位「SKYSEA Client View」を提供するSky株式会社を登壇者に迎え、IT資産運用におけるリスクや効率的な管理方法などを徹底解説。すぐに役立つ情報が満載です。
さらに、TOHKnetからはネットワークを中心としたセキュリティ強化を解説させていただき、エンドポイント・ゲートウェイ両面でやるべき対策がわかる網羅的なウェビナーをお届けすることで、地域ビジネスの更なる発展と、活性化の実現を叶えていきます。
「リスクと戦うDX:今さら聞けないIT資産管理」の詳細
【開催概要】
イベント名:「今さら聞けないIT資産管理」
開催日時:2025年10月8日(水)14:00〜15:00
開催形式:オンラインセミナー(配信)※後日アーカイブ配信有り
参加費:無料
定員:100名
主催:株式会社トークネット
共催:Sky株式会社
詳細:日々進化する情報セキュリティの脅威。その魔の手からPCやサーバー、ネットワーク機器といったIT資産を守るために、エンドポイントおよびネットワークの両面から必要な対策を解説します。
【プログラム】
14:00〜14:05 オープニング
14:05〜14:30 第1部
もう他人事ではないサイバー攻撃、資産管理で踏み出すセキュリティ対策「はじめの一歩」
14:30〜14:50 第2部
IT資産を守るためには?セキュリティ強化のすすめ
14:50~14:55 質疑応答
14:55〜15:00 クロージング
※プログラムの内容は予告なく変更となる可能性がございます。
【お申し込み方法】
1.トークネットHPの申込ページより必要事項を記入しお申し込みください。
2.お申込み時にご登録いただいたメールアドレス宛に後日視聴用のURLをお送りします。
ウェビナー講演者

Sky株式会社
ICTソリューション事業部
システムサポート部
伊藤 璃奈

株式会社トークネット
営業部 営業推進G
石崎 圭悟
トークネットの強みと実績
トークネットは、創業から30年超の実績がある東北電力グループの地域に密着したICT企業です。自社保有の光ファイバー網を東北6県+新潟県に構築し、安全・安心なネットワークを提供しています。
事業所間ネットワーク、インターネット、クラウドサービス、データセンター、セキュリティ、IP電話サービスなど、豊富なICTソリューションと信頼の技術で、貴社の事業を次なる飛躍につなげます。
ひとめでわかるトークネット:https://www.tohknet.co.jp/company/data/
株式会社トークネットについて
【会社概要】
社名:株式会社トークネット
本社所在地:宮城県仙台市青葉区一番町三丁目7番1号電力ビル
取締役社長:紀野國 文康
事業内容:
(1) 電気通信事業法に基づく電気通信事業
(2) 電気通信設備およびこれに付帯する設備の工事ならびに保守
(3) 電気通信および情報処理に関する機器・ソフトウェアの開発、制作、販売、賃貸および保守事業
(4) 電気通信事業者が提供する電気通信回線の利用者の募集ならびにその利用促進に関する業務の受託および代理店業
(5) 電力販売の代理店業
(6) 古物営業法に基づく古物の販売、買取、賃貸および運用保守業務の受託
(7) 前各号に関するコンサルティング
(8) 前各号に付帯または関連する一切の事業
設立: 平成4年10月27日