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〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜マーケティング施策として浸透中「インセンティブ型ソーシャルギフト」

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株式会社ギフトモール

消費者が取った行動、1位は62.7%で「アンケート回答」。満足度81.8%、企業マーケティングでの活用が本格化

目次

■本レポートの概要 

オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」(https://giftmall.co.jp/souken/)は、近年増加する「ソーシャルギフト」の動向を踏まえ、ソーシャルギフト利用経験者に特化した実態調査を実施いたしました。全国の15歳~59歳の男女、合計2,250人(2024年7月からの1年間にギフト購入経験があり、ソーシャルギフトを贈った・受け取った経験がある人)を対象とした本調査の結果を、全16回にわたって順次発表するレポートのうち本レポートは第6回目の発表となります。

今回のレポートのトピックは、「企業がソーシャルギフトをインセンティブとして活用する目的の幅の広さ」です。企業からソーシャルギフトを受け取るために消費者が取った行動を分析すると、アンケート回答が最多の62.7%、次いでサービス利用・商品購入が22.4%イベント・説明会参加が17.0%となっており、企業のが市場調査や消費者のデータ収集、来店促進、購買促進等、幅広い企業活動の手段として活用していることが明らかになりました。

さらに、これらのインセンティブ型ビジネスギフトを受け取った消費者の81.8%が満足(非常に満足+やや満足)と回答しており、企業活動のインセンティブとしてソーシャルギフトが消費者側にも概ね好意的に受け止められている結果となりました。

ギフトモール オンラインギフト総研の小川安英所長は「企業からのソーシャルギフトの満足度が81.8%となっており、現在のところ消費者にとっても満足度の高い施策となっている。インセンティブ型ソーシャルギフトは企業にとって市場調査、インサイトの収集や、販売促進のための新たな手段として今後さらに広がる可能性が高い」と分析しています。

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英

1998年リクルート(現リクルートHD)入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求。

 ■詳細調査結果

 1.【インセンティブ行動分析】アンケート回答が62.7%で最多。企業はソーシャルギフトを様々な用途で活用。 

ビジネスギフト獲得のために消費者が取った行動TOP5

 企業からソーシャルギフトを受け取るために消費者が取った行動は、「アンケートに回答した」が62.7%で最も多く、次いで「サービスを利用・商品を購入した」が22.4%「イベント・説明会に参加した」が17.0%となりました。

この結果から、ソーシャルギフトが企業の消費者データ収集とエンゲージメント向上に活用されていることが分かります。特に、購買行動を伴わずに企業に協力することが可能なアンケート調査については、回答数や回答率の向上のためにソーシャルギフトが有効な手段として機能していると言えそうです。また、アンケートへの回答ほどは気軽ではないものの、「サービスの利用・購入」といった実際の購買行動の促進のためにも、ソーシャルギフトの活用によって一定の効果があると考える企業があることを表す結果となりました。

 2.【満足度分析】88.9%が満足、消費者にとって価値のある体験に 

企業からのソーシャルギフト満足度

 これらのインセンティブ型企業ギフトを受け取った消費者満足度は、81.8%が満足(非常に満足+やや満足)と回答している一方、不満(非常に不満+やや不満)と答えた人は1.7%にとどまっており、企業が提供するインセンティブ型ギフトは現在のところ、消費者にとって概ね好意的に受け取られていることを示しています。

 ■今後の展望 

この「インセンティブ型ソーシャルギフト」は、今後さらに活用領域が拡大していく可能性があります。 

  1. アンケート回答以外での利用も拡大:現在最も活用されているアンケート回答促進(62.7%)に加えて、サービス利用・商品購入促進(22.4%)、イベント・説明会参加促進(17.0%)、SNS投稿・シェア(14.1%)、動画・広告視聴(13.9%)など、多様な行動誘導での活用が広がることが期待されます。

  2. 受け取る人の利用も増え、ソーシャルギフトが一般化:消費者のソーシャルギフト受け取り体験が増加することで、企業からのインセンティブ型ギフトも日常的なコミュニケーション手段として受け入れられ、より自然な消費者接点として機能するようになる可能性があります。

  3. 目的に合わせた手法の進化:同じアンケート回答促進でも、対象者に合わせてギフトのラインナップを最適化したり、AIがメッセージ文章を調整したりするなど、より精緻で効果的な施策へと進化していくことが予想されます。

デジタル時代の新しいCRMツールとしても、ソーシャルギフトがさらに進化していく可能性があります。

 ■FAQ形式でのトピックス整理 

Q1. 企業がソーシャルギフトをインセンティブに使う最も効果的な場面は?

 A. 「アンケート回答促進」が62.7%となっています。消費者としては、購買行動や実際の来店などの行動を伴わずに気軽に協力できるため、調査を行いたい企業にとっては最も効果的な手段の一つといえるのではないでしょうか。「サービス利用・商品購入促進」22.4%、「イベント・説明会参加促進」17.0%と一定の効果を上げている企業もありそうです。

Q2. 消費者の満足度はどの程度?

 A. 81.8%が満足(非常に満足35.3%+やや満足46.5%)と極めて高い満足度を示しています。これは、提供する行動に対して適切な価値のギフトが即座に提供されるソーシャルギフトの利便性も有効に作用している可能性があります。

Q3. マーケティング戦略でどのように活用すべき? 

A. アンケート調査から購買促進まで、幅広い用途でソーシャルギフトが活用されています。企業が行いたい活動に合わせて、ギフトを受け取るターゲットを設定したうえで、そのターゲットの満足度の高そうなソーシャルギフトを選定することが重要だと考えられます。

 ■ギフトモールのソーシャルギフト 

国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」(https://giftmall.co.jp/)では、企業のマーケティング戦略を支援するソーシャルギフトソリューションを提供しています。アンケート回答促進から会員登録、イベント参加促進まで、様々な用途で支援いたします。

ギフトモールのソーシャルギフト: https://giftmall.co.jp/socialgift/guide/ 

 <調査概要> 

実施時期:2024年12月 

実施内容:インターネット上のパネルによる調査 

調査主体:株式会社ギフトモール オンラインギフト総研 

回答人数:全国15歳〜59歳の男女2,250名(ソーシャルギフトの贈った・受け取った経験がある人) ビジネスギフト体験者:983名のうち、インセンティブ型ギフト体験者を分析 

調査URL:https://giftmall.co.jp/souken/ 

※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。 

※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。

レポート掲載先 ギフトモール オンラインギフト総研: 

https://giftmall.co.jp/souken/report/social-gift-marketing-effectiveness 

 ■関連プレスリリース 

2025年8月6日配信 ~2025年版ソーシャルギフト利用実態調査~誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」。ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html 

2025年8月14日配信 〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」 ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用。これまでギフトを贈る機会が少なかった相手にも気軽にギフトを贈る時代へ 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html 

2025年8月20日配信 〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜ソーシャルギフトの現時点の主流は「電子チケット」。ソーシャルギフト利用者の86.6%が「電子チケット」を贈ったことがあると回答 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000073.000048025.html 

2025年8月27日配信 〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜 「気持ち」を贈る新文化。気軽に「気持ち」を贈る10~20代、50代では1万円以上の本格ギフトも贈る人も 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000048025.html 

2025年9月3日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜

 ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用が浸透。利用経験者の43.7%が企業から受け取り体験あり、未体験者の8割も関心 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000075.000048025.html 

 ■ギフトモール オンラインギフト総研について 

ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足。

自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行います。

オンラインギフト総研 公式サイト:https://giftmall.co.jp/souken/ 

 ■株式会社 ギフトモールについて 

「MAKE MORE SMILES〜世界により多くのスマイルを。」をPurpose(存在意義)に、「The World of Giftization〜テクノロジー・データの力で世界のすべてをギフトで満たす」をVision(実現したい世界・未来)に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業。

日本とシンガポールを拠点に、日本・インド・インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進中。約94万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall(ギフトモール)」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny(アニー)」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営。

グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇る。

 Giftmall(ギフトモール)公式サイトhttps://giftmall.co.jp/ 

Anny(アニー)公式サイトhttps://anny.gift/ 

Annyお祝い体験(アニーおいわいたいけん)公式サイトhttps://oiwai.anny.gift/ 

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年9月10日 10時00分)

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