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ー 4社の先端技術企業が集結、日本語対応・商談支援体制も万全 ー

忠清北道(韓国)と忠清北道科学技術振興院は、2025年9月17日(水)から19日(金)まで幕張メッセで開催される「NEPCON JAPAN[September]2025」にて、忠清北道パビリオンを共同主催します。本パビリオン(ホール2・小間番号5-22)には、電子産業の未来を支える4社の有力企業が出展し、最新ソリューションと製品を披露します。
今回のテーマは「次世代エレクトロニクスを支える革新技術」。製造現場の効率化から半導体の高精度加工、EVやスマート家電を動かすコア部品まで、多様な技術を一堂に集めました。参加企業はいずれも日本語での対応が可能で、現地での商談もスムーズに行えます。
出展企業は以下の通りです。
NES(エヌイーエス)
ICT融合分野をリードするNESは、第4次産業革命を象徴する知能型ソフトウェアと産業用組込み装置の開発を主軸としています。スマートファクトリーの構築に加え、スマートフィットネスやスマートレストランといった新しいライフスタイル分野にも進出。特に、産業用装置のリモート制御・モニタリング・リソース管理を可能にする独自技術は、製造現場の稼働効率と品質を飛躍的に高めます。また、生産データをリアルタイムで収集・分析し、顧客ごとに最適化した製造プロセスを構築する能力に強みを持っています。信頼性の高いスマートNASソリューションも展開しており、セキュリティや業務効率を高める統合型ICTパートナーとして注目されています。
(公式サイト: http://www.nescorp.kr/)

COMS(コムエス)

「Customer Oriented Manufacturing Solution」の名が示す通り、COMSは顧客志向の製造ソリューションを提供してきた自動化設備のスペシャリストです。19年に及ぶFA(ファクトリーオートメーション)の実績を背景に、半導体・PCB・スマートファクトリー・物流など幅広い分野で装置を開発。超精密モーション制御、産業用ロボット、高精度ビジョン検査を駆使し、顧客ごとにカスタマイズされたソリューションを実現しています。主要取引先にはサムスン電子やLG、SKハイニックス、日本電産(NIDEC)、SCREENホールディングスなど名だたる企業が名を連ねており、その信頼性と技術力の高さを裏付けています。単なる装置供給に留まらず、生産効率と品質を最大化するトータルソリューションを提案できる点が大きな強みです。
(公式サイト: http://www.co-ms.co.kr/)
NS WORLD(エヌエスワールド)
NS WORLDは、希土類磁石をベースに高性能磁石部品を開発・生産する専門メーカーです。EV用電子式ウォーターポンプやBLDCモーター、車載センサー用磁石など、次世代モビリティ分野のキーパーツを数多く提供。さらに、半導体製造装置や精密位置制御装置向けのマグネットソリューションにも力を入れています。射出成形による複雑形状の実現や軽量化、耐食性に優れた製品開発を得意とし、20年近くにわたる技術の蓄積を基に、多様な顧客ニーズに迅速かつ柔軟に対応できる点が評価されています。自社内に混合・押出・脱気・ペレット化までの一貫製造体制を持ち、品質安定性と供給力を兼ね備えていることも強みです。
(公式サイト: https://nsworld.kr/)

CTS(シーティーエス)

2013年の設立以来、半導体CMP(Chemical Mechanical Polishing)装置に特化し、独自の技術力で急成長を遂げてきたCTS。研究所・大学向けの精密研磨装置から、300mmウェーハ対応の量産CMP装置まで幅広くラインアップしています。同社の装置は、CMPヘッドの独自オシレーション機能によりウェーハ全面で均一な研磨を実現し、さらにウェーハ最外郭まで制御可能な高い加工精度を誇ります。加えて、化学薬品や機構設計を最適化することで優れた洗浄効果も発揮。SKハイニックスやサムスン電子、3M、BASFなど世界的企業や研究機関との取引実績を重ね、グローバル市場で確固たる地位を築きつつあります。
(公式サイト: http://www.ctscmp.com/)
忠清北道パビリオンは、韓国地方政府と有力企業が結集する展示ゾーンとして、最新のエレクトロニクス関連ソリューションを紹介します。半導体製造装置やスマートファクトリー、次世代モビリティ関連部品など幅広い分野を網羅しており、日本の電子産業関係者にとって、新たな技術動向を把握し、将来的なビジネス機会を見極める上で注目される存在となりそうです。さらに、韓国と日本の産業界の交流を促進し、協力関係の深化につながる場としての役割も期待されています。
本パビリオンは、忠清北道と忠北科学技術振興院が共同で運営し、日本での実務はジェイブリッジ株式会社が担当しています。関連する問い合わせは、JBridge株式会社(info@jbridgecorp.com)までお願いします。

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