TOYO
東洋エンジニアリング株式会社（TOYO）は、本日「統合報告書2025」を発行しました。
本報告書は、当社ミッション「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」を軸に、経営戦略とビジネスモデル、そしてそれを具現化するための当社競争力を財務資本情報と技術・人財などの非財務資本情報の両面から説明しています。TOYOの価値創出の全体感をお伝えし、国内外ステークホルダーの皆様との建設的な対話の基盤とすべく編纂しました。
統合報告書2025（日本語版PDF）
https://toyo-eng.com/wordpress/wp-content/uploads/2025/09/TOYO_IR2025_Jp_250905_compressed.pdf
なお、英語版の発行は10月下旬を予定しております。
(The English version of TOYO’s Integrated Report 2025 will be published at the end of October 2025.)
■社長メッセージのハイライト
受注前と受注後の二重スクリーニングの強化により収益力を向上
2023年の社長就任時に掲げた「不良案件は絶対に受注しない」の方針の下、受注前・受注後の双方でリスク・契約条件・リソースの適合性を多面的に見極めるシステムを構築し実効性のある形で運用。採算悪化案件は2025年度に完工し収益影響は収束見通し。
DXoTを中心とした取り組みで、生産性・利益率の底上げ
2024年度にシステム整備を完了。2025年度から適用拡大フェーズへ移行し、EPCの設計・調達・工事をAWP（Advanced Work Packaging）で効率化・可視化、独自のシステム「EffiMate™」でスケジュール最適化、「コーポレートマネジメント・コックピット（CMC）」で収益シミュレーションとリソース分析を行い、選択的受注を支援。今後、投下資本を利益として回収していくステージへ。
「共創」と「対話」で企業価値を創造
幕張新都心の新本社は、多様な人財が共鳴・共創できるオフィス。創造的空間において、顧客との対話を通し、新たなビジネス、価値を創造する体制を目指す。2040年を見据えて、フロー型（短期サイクル）×ストック型（長期サイクル）の多層的ビジネスモデルで持続的成長をめざす。
■本報告書のポイント
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ビジネスモデル（EPC/非EPC）
一括請負型のEPCビジネスに加え、独自技術のライセンス供与に代表される非EPCビジネスを組み合わせて、経営の安定化、収益基盤の多様化を推進。 -
中計の新技術・事業開拓／EPC強靭化戦略
「新技術・事業開拓」と「EPC強靭化」の二重螺旋で持続的成長を推進。
カーボンニュートラル領域の1つである地熱においてはインドネシアのエネルギー鉱物資源省と地熱マスタープランに関する覚書を締結。
各種DXシステムの開発が完了し、業務変革も行ないながら本格運用を開始。設計・調達・工事のデータ連携と効率化を推進しEPC事業の生産性を向上。 -
長期ビジョン
2040年像を見据えた「TOYO VISION2040」を公表し、「フロー型×ストック型」の二軸収益モデルを明確化。フロー型（EPCをはじめとするプロジェクトベースの収益）とストック型（O&M・DXプラットフォーム利用料・ライセンスの継続課金、運用収益））を組み合わせ、安定経営と継続成長を両立。 -
価値創造の原動力となる無形資産（人財・技術・拠点）
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人財：多様な分野の専門性の高いプロフェッショナルが連携し、学び続ける組織として高付加価値を創出。
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技術：自社技術（尿素・メタノールなど）に、オープンイノベーションを組み合わせて競争力を強化し、差別化と収益性を両立。
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拠点：11カ国・16カ所のグローバル拠点が地域密着の自律経営で価値共創。
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注力領域と地域戦略
FPSO事業の拡大に加え、グロバールサウスのインド、インドネシアなどの重点拠点中心に事業展開。 -
サステナビリティ
Scope１と２はGHGを2050年ネットゼロ、2030年に21年比で排出量30%削減（従業員当たり原単位）を目標に、排出削減の取り組みと指標を開示。
Scope3（カテゴリー1～7）は2024年の排出量589,987t。