一般社団法人 日本雑誌広告協会
〜調査で可視化。雑誌由来のWebコンテンツの価値〜
一般社団法人日本雑誌協会（理事長：宮原 博昭）および一般社団法人日本雑誌広告協会（理事長：巴 一寿）は、株式会社ビデオリサーチ（代表取締役社長執行役員：石川 豊）の協力のもと、2024年から2025年にかけて第2回「M-VALUE DIGITAL（デジタル広告効果測定調査）」を実施いたしました。
2022年の第1回調査と合わせてWebメディアのタイアップ広告効果測定が全100素材に達成したことを受け、このたび分析結果を取りまとめました。本調査の結果から、Webメディアにおけるタイアップ広告全体の傾向に加え、第２回調査で実施した出版社Webメディアでのタイアップ広告の特徴もご紹介いたします。
※調査概要は、本リリース末尾に掲載
主なポイント
・Webメディアのタイアップ広告は認知向上にとどまらず、購買検討段階へ移行を促す有効な手段
・出版社Webメディアは購買力ある層へのリーチや、「次回の購入」の押し上げ効果が顕著
・出版社Webメディアは「信頼性」と「読者に寄り添う表現力」でタイアップ広告効果を牽引
■Webメディア「タイアップ広告」の効果(全100素材平均)
(22年～25年タイアップ広告：一般Webメディアおよび出版社Webメディア合計100素材)
1)Webメディア「タイアップ広告」のミッドファネル効果
Webメディアでのタイアップ広告100素材全体において「広告に対する好意」の高さがミッドファネル効果を押し上げ、ブランド認知度を問わず幅広い層で高い態度変容を実現しており、既存顧客のロイヤルティ向上から新規顧客獲得まで一貫した効果が見受けられます。(図表1)
・既存顧客のロイヤルティ強化：好意97％・購入意向96％とほぼ全員が高評価。
・未経験層の態度変容促進：「よく知っている」が「経験がない」層の購入意向89％と高水準。
・新規ポテンシャルの獲得：「名称のみ認知」「知らない」層でも購入意向66％、検索意向60％と高
反応。
2)出版社Webメディア「タイアップ広告」の優位性
(22年～25年タイアップ広告：一般Webメディア64素材計・出版社Webメディア36素材計)
出版社Webメディアの閲読者は一般Webメディアと比べて平均年収が高くなっており、より購買力のある層に届いていることが示されています。また、広告接触後の「興味関心」「検索意向」「購入意向」は一般Webメディア平均にくらべ5pt以上高く、購入予定における「次に買うとき・買い替えとき (49%)」は一般Webメディアに比べて＋12ptと差分が大きくなっています。(図表2)
そして、出版社Webメディアについて広告素材のジャンル別で確認した場合も一般Webメディア平均を10pt以上上回っており、購買行動を後押しする広告施策であることが読み取れます。(図表3)
■出版社Webメディア「タイアップ広告効果」の特徴(24-25年全18素材)
１)出版社Webメディア「素材ジャンル別」効果の傾向
広告素材のジャンル別効果について、2024年~2025年の調査結果で確認した場合、前回調査と同様に「コスメ・美容」ジャンルはすべてのミッドファネル指標において出版社Webメディアが一般Webメディアを上回る結果となっており、特に「詳細理解意向」や「購入・利用意向」で顕著な効果となっています。さらに、今回の調査では新たに「男性ファッション」ジャンルでも同様の高い効果が見られ、出版社Webメディアの優位性が改めて読み取れます。（図表4・5）
2)出版社Webメディア「タイアップ広告」効果の理由
出版社Webメディアのタイアップ広告効果が高い理由について、「広告に興味を持った要素」を一般Webメディア全体平均と比べた場合、出版社Webメディアでは「文章表現・編集」や「コメント力・編集者」といった、雑誌編集の経験に裏打ちされた独自性や信頼性が高く評価されています。(図表6)
さらに、2024年～2025年の本調査で出版社Webメディアの閲読理由として寄せられた5,107件の自由回答では、「情報を得る」「最新のトレンドがわかる」「参考になる」といった価値が多く挙げられました。これらの結果から、広告に対するポジティブな受け止めの背景には、出版社Webメディアが長年培ってきた歴史に基づく信頼感が根付いていることがうかがえます。加えて、読者の関心や生活に寄り添うことで、意識向上に寄与する情報発信の場として、有効なコミュニケーション手段となっていると考えられます。（図表7）
今回の調査結果の取りまとめにより、近年のインターネット広告における信頼感や広告疲れの回避が問題視される中、タイアップ広告は読み手から高い好感度を得るとともに、理解や興味を効果的に促進する手法であることが明らかになりました。そして、出版社Webメディアは雑誌ならではのストーリー性や提案力・創造力・編集力を活かし、より深いユーザーとの関係性を築くメディアとして、読者の生活に寄り添う役割を果たしている様子も読み取れます。
日本雑誌協会と日本雑誌広告協会はこれからも出版社メディアの発展を支援するとともに、よりよい広告コミュニケーションの推進に努めてまいります。
□「M-VALUE DIGITAL（デジタル広告効果測定調査）」とは
「M-VALUE DIGITAL」調査は、両協会が主体となり、広告会社3社（電通、博報堂、ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）と日本アドバタイザーズ協会の協力の下で、各出版社がエントリーする共同調査となります。
本調査の目的は、デジタルタイアップ広告における効果の可視化。「出版社Webメディア」と、それら以外のバーティカルメディアやニュースポータルなどの「一般Webメディア」における広告効果を第三者が計測・数値化することで検証いたしました。またアンケート調査、Webサイト訪問履歴に加え、自由記述の回答も収集することで、次回のメディアプランニングに役立つ、コンテンツ視点の分析結果を各方面へ提供しています。
また昨年より、広告主のメディアプランニングに柔軟に対応するため、エントリー方式を採用し、随時調査を行える体制を整えています。
【調査概要】
■調査目的 ：デジタル領域における出版社Webメディアの有意性(媒体価値・読者熱量)を客
観性高く解明し、今後の効果的かつ効率的なプランニングに資するデータ・ベー
スを構築する。
■調査エリア ：全国
■調査方法 ：インターネット調査
■対象者条件 ：男女20才～59才 当該Webサイト閲読経験者（月に1日以上） かつ 当該誌
の閲読経験者（当該誌がある場合）
■サンプル数 ：各400サンプル(インターネット調査パネル）※2022年～2023年出版社Webメ
ディアは読者公募
■調査対象メディア ：①出版社Webメディア・タイアップ広告
②一般Webメディア・タイアップ広告
■調査実績
【協力広告主：2024年～2025年】（五十音順）
味の素株式会社、花王株式会社、株式会社コーセー、サントリーホールディングス株式会社、
資生堂ジャパン株式会社、セイコーウオッチ株式会社、東海旅客鉄道株式会社、株式会社豊田貿易、
パナソニック株式会社、フィスカース ジャパン株式会社、株式会社メディプラス、他
【コアワーキンググループ】（五十音順）
出版社：講談社、集英社、小学館、文藝春秋、マガジンハウス
広告会社：ADKマーケティング・ソリューションズ、電通、博報堂
【本件に関するお問い合わせ先】
ビデオリサーチ （事務局）
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
TEL：03-5860-1773
M-VALUE DIGITAL調査担当
メールアドレス：m-valuedigital@it2.videor.co.jp
日本雑誌協会
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-32
TEL：03-3291-0775
担当：三科 辰夫
日本雑誌広告協会
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-32
TEL：03-3291-6202
担当：里見 文崇／堀埜 伸二
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