株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、企業向けにAI英会話アプリ「Talkful」を提供する株式会社 ベンド（東京・千代田／CEO：近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所」にて、「企業の英語研修の目的に関する実態調査」を行い、2025年9月12日に結果を発表いたしました。

◼️調査背景

近年のグローバル化の進展により、企業での英語研修の必要性は高まりつつあると考えられる。しかし、英語研修を導入する具体的な目的や研修の実態は明確ではない。

今回は企業が英語研修を導入する目的と研修の実態について調査を行った。

◼️調査結果

◆英語研修の目的で最も多いのは「海外との取引・交渉」

英語研修を導入している企業で働く社会人200人を対象に、「あなたの企業で英語研修が導入されている主な目的は何ですか？」という質問を行うと、「海外取引・交渉への対応」という回答が54%と最も多かった。

「Talkful」による英語研修を導入すれば、細かなシチュエーションを設定して英会話の練習ができる「カスタムシナリオ」機能を用い、実際の取引に近いレッスンを受けることができる。

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◆成果指標として英語資格のスコアを設定している企業が多い

英語研修に関連して設定されている目標や成果指標（KPI）について尋ねたところ、「社員の英語資格スコア（TOEIC、IELTSなど）の向上」が64%と最も多く挙げられた。

これに対し、「社内での英語コミュニケーション頻度の増加」（19.5%）や「英語での業務資料作成・報告件数の増加」（11%）など、実務的な活用を重視する項目は比較的少数にとどまっている。

この結果から、多くの企業が英語研修の成果を資格スコアといった数値で測定しやすい指標に置いていることが分かり、社員のスキルの可視化を重視する傾向があると考えられる。

「Talkful」ではテスト機能が用意されており、従来のように外部試験にコストをかけることなく社員の英語力の評価が可能である。

◆理解力の向上やメールの作成などが効果として現れている

英語研修を受講した95名に効果を尋ねたところ、「英語での会議やプレゼンの内容を理解できるようになった」が33.7%で最も多く、次いで「英語の学習習慣が身についた」が31.6%といった結果となった。

20％を超える回答が複数見られ、英語研修には幅広い効果があることが分かる。特に、音声や文章の理解、文書作成といったスピーキング以外のスキル向上を実感する社員が多い傾向が見られた。

一方で、「海外の取引先とスムーズな交渉ができるようになった」は19%にとどまり、企業側が最も重視する「海外交渉の成功」と、社員が実感する効果との間には一定のギャップがあることが示唆される。

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◼️課題と展望

調査から、企業が英語研修を導入する主な目的は海外取引にあり、その成果はTOEICスコアなどの資格で測られる傾向が強いことが判明した。

研修成果が昇進や昇給に直結するケースが多いため、社員もキャリアアップを視野に入れ、学習意欲を高めていると考えられる。

一方で、「海外交渉の成功」という企業の目標と、社員が実感する研修効果には乖離が見られる。研修により会議やプレゼンの理解度は向上するものの、実践的な交渉力の習得には必ずしも繋がっていない可能性が示唆される。

調査結果の引用・転載について

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〈調査概要〉

項目	詳細
調査名	企業の英語研修の目的に関する実態調査
対象者	英語研修を導入している企業で働く社会人
対象地域	全国
調査方法	インターネット調査
調査期間	2025年8月18日〜8月25日
回答数	200

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実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。

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スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年9月18日 10時00分）