株式会社AndTech（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：陶山　正夫、以下 AndTech）は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる「太陽光パネル　リサイクル・リユース」における課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「太陽光パネル　リサイクル・リユース」講座を開講いたします。

国内および欧米等における太陽電池モジュールリサイクルの動向、太陽光パネルの100%再資源化に向けた「低温熱分解法」による高度リサイクル技術を紹介！

本講座は、2025年11月20日開講を予定いたします。 

詳細：https://andtech.co.jp/seminars/1f0879b2-49a1-6aee-831b-064fb9a95405

Live配信・WEBセミナー講習会　概要

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テーマ：太陽光パネルのリサイクル・リユースの国内外の技術開発動向および事業化への取り組み

開催日時：2025年11月20日(木) 13:00-17:05 

参 加 費：55,000円（税込） ※ 電子にて資料配布予定

U　R　L ：https://andtech.co.jp/seminars/1f0879b2-49a1-6aee-831b-064fb9a95405

WEB配信形式：Zoom（お申し込み後、URLを送付）

セミナー講習会内容構成

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　ープログラム・講師ー

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第1部　  太陽電池モジュールの国内リサイクルに関わる動向

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講師　株式会社三菱総合研究所　エネルギー・サステナビリティ事業本部　藤井　大河　氏

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第2部  海外における使用済み太陽電池モジュールリサイクル等推進に向けた取り組み

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講師　みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社　サステナビリティコンサルティング第１部　エネルギービジネスチーム　上席主任コンサルタント　　河本　桂一　氏

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第3部　低温熱分解法による太陽光パネルリサイクル技術と事業化への取り組み

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講師　株式会社トクヤマ　環境事業企画グループ　下村　善一郎　氏

本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題

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・国内における太陽電池モジュールのリサイクルに関して、これまでの関連政策動向や技術開発動向、実施事例などについて知見を得ることができます。

・太陽電池モジュールの大部分を構成するガラスの再利用状況について、特に重点的に説明を行います。

・将来的な排出量予測を通して、太陽光発電設備の大量廃棄時代について考えます。

・海外における使用済み太陽電池モジュールリサイクル等推進に向けた取り組み

・熱分解技術の概要

・なぜ熱分解法は付加価値・経済価値の高い再生材（板ガラス）を回収できるのか？

・シリコンリサイクルの概要

・100%再資源化・リサイクルの目標がなぜ必要なのか？

・資源循環ネットワークに必要な要件は？・・・企業連携の必要性

・高度リサイクル法の必要性

本セミナーの受講形式

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　WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。

　詳細は、お申し込み後お伝えいたします。

株式会社AndTechについて

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　化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、

　幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。

　弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」

　「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。

　クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。

　　https://andtech.co.jp/

株式会社AndTech　技術講習会一覧

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一流の講師のＷＥＢ講座セミナーを毎月多数開催しております。

https://andtech.co.jp/seminars/search

　

株式会社AndTech　書籍一覧

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選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。

https://andtech.co.jp/books

　

株式会社AndTech　コンサルティングサービス

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経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。

https://andtech.co.jp/business-consulting

本件に関するお問い合わせ

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株式会社AndTech　広報PR担当 青木

メールアドレス：pr●andtech.co.jp（●を@に変更しご連絡ください）

下記プログラム全項目（詳細が気になる方は是非ご覧ください）

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第1部  太陽電池モジュールの国内リサイクルに関わる動向

【講演主旨】

　2012年に開始したFIT制度（固定価格買取制度）を契機に導入量が急拡大した太陽電池モジュールについて、2030年代にはFIT買取期間終了に伴う大量廃棄の可能性が指摘されています。今後、大量に廃棄されるであろう太陽電池モジュールを円滑にリサイクルするためには、使用済太陽電池モジュールの将来的な排出量や太陽電池モジュールのリサイクルに関わる国内技術開発動向等を適切に把握する必要があります。本講演では、これまでの関連政策動向や今後の大量廃棄の方向性を踏まえながら、太陽電池モジュールの国内リサイクルに関わる動向を網羅的に説明します。

【プログラム】

・国内における使用済太陽電池モジュールの排出量予測

・国内における太陽電池モジュールのリサイクル関連政策動向

・国内における太陽電池モジュールのリサイクル技術開発動向

・国内における太陽電池モジュールのリサイクル実施事例

・国内における太陽電池モジュールのガラス再利用状況

【質疑応答】

【キーワード】

・太陽電池モジュール

・太陽光発電設備

・FIT制度（固定価格買取制度）

・ガラスリサイクル

・サーキュラーエコノミー

・資源循環

【講演者のPRポイント】

・株式会社三菱総合研究所に入社以来、サーキュラーエコノミー分野の調査・コンサルティング業務に従事。

・国内における太陽電池モジュールのリサイクル技術開発動向や政策動向、実施事例等を継続的に調査しており、高度な知見を有するスペシャリスト。

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第2部     海外における使用済み太陽電池モジュールリサイクル等推進に向けた取り組み

【講演主旨】

　太陽電池モジュールリサイクル等の使用後処理への取り組みは欧州が先行し、日本も含む各国においても様々な取り組みが開始されている。リサイクル等適正処理の重要性は広く認識され始めており、国際機関等からの情報発信も積極的に行われている。本講演では、欧米等における太陽電池モジュールリサイクルの動向について概説する。

【プログラム】

1.はじめに

2.欧州における太陽電池モジュールリサイクル動向

3.米国における太陽電池モジュールリサイクル動向

4.その他諸国における太陽電池モジュールリサイクル動向

5.IEA PVPS Task12: PV Sustainabilityにおける取り組み

【質疑応答】

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第3部   低温熱分解法による太陽光パネルリサイクル技術と事業化への取り組み

【講演主旨】

　FIT制度の施行以来、太陽光発電は全国に爆発的に普及しました。しかしながら、太陽光パネルは強固な樹脂で結合されリサイクルに適した構造ではありません。トクヤマは、パネルの構成部材を高品質かつ容易に回収することで、各部材に付加価値を付与することができました。このような高度リサイクル処理技術である「低温熱分解法」を、NEDOとの共同研究によって開発しました。結果、AGCによるPVパネルリサイクルガラスでのフロート板ガラスの原料代替実証試験に、国内で初めて成功しました。NEDOとの共同研究は2025年3月で終了し、今後はこの独自の高度リサイクル技術を社会実装すべく、事業化のステージにステップアップさせてまいります。第一弾として、北海道における収集ネットワークの構築と、関西電力・TREHDとの協業検討を中心に、これらの取り組み内容もご紹介します。

【プログラム】

１．はじめに（トクヤマ事業概要/頭出し）

２．低温熱分解技術について

３．水平リサイクル実現への挑戦

４．事業化への協業検討　～企業連携による社会実装の模索～

５．トクヤママイルストーン

６．今後の課題と方向性

⇒　上記は（予定）です。

【質疑応答】

【キーワード】

・使用済太陽光パネルの大量廃棄時代　・FIT　・NEDO　・高度化リサイクル法

・低温熱分解法　・全自動化工程　・セラミックフィルター　・触媒添着

・100%再資源化への挑戦　・フロート板ガラス　・AGC ・

・水平リサイクル　・シリコンリサイクル　・半導体用多結晶シリコン

・北海道コンソーシアム　・関西電力　・TREホールディングス 

【講演のポイント】

　当社は、低温熱分解法による高度リサイクル技術で、これまで不可能とされていた太陽光パネルの100%再資源化にチャレンジしています。現在、この独自の技術を事業展開するため、使用済みパネルの収集・運搬から再資源化までの資源循環ネットワーク構築を目標に、企業連携によるビジネススキームづくりに取り組んでいます。

　今回この独自技術と、事業化に向けた取り組みの一端をご紹介いたします。

＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以　上

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年9月30日 14時47分）