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TD SYNNEX、100年の歴史を持つ音響ブランドShureとディストリビューター契約を締結、会議音響/AVシステムソリューションの取扱いを開始

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TD SYNNEX

Microsoft Teams Rooms 対応製品を含む高品質な音響ソリューションを、TD SYNNEXのネットワークでより広く市場へ

TD SYNNEX株式会社(本社:東京 代表取締役社長:國持重隆、以下「TD SYNNEX」)は、シュア・ジャパン株式会社(本社:東京都 代表者:ホセ・アントニオ・リヴァス、以下「Shure」)と戦略的提携を締結し、Shure(シュア)のコラボレーションソリューションの取り扱いを開始いたします。これにより法人ユーザーは、Microsoft Teams Rooms 対応製品を含む同社の豊富な製品ラインアップを、TD SYNNEXの販売パートナーを通じて入手可能となります。


■背景
日本における会議室ソリューションの新たな可能性
ハイブリッドワークやリモート会議の普及により、企業のコミュニケーション環境における音声・映像の品質は、これまで以上に重要になっています。日本では、従来のシステムやインフラが円滑な音響体験を妨げることがあり、グローバル標準の高性能AVソリューションへの需要が高まっています。企業は、対面とリモートの混在チームが円滑に連携できるように、拡張性があり高品質なコミュニケーションソリューションの導入を進めています。

Shureの調査(2023年10月、IDCによる調査)*1によると、日本の会議室用オーディオ機器において「音質」を重視すると回答した割合は32%にとどまり、米国(93%)、英国(84%)と比べてまだ低い水準にあります。これは、日本市場において高品質な音響ソリューションがさらに普及・浸透していく余地が大きいことを示す数字であり、今後の成長機会を象徴するものです。

こうした背景の中、本提携により、TD SYNNEXの顧客は、Shureの100年にわたる音響技術と、TD SYNNEXの広範な流通ネットワーク・サポート体制を活用し、会議・プレゼン・教育分野における信頼性の高い音響ソリューションを導入いただけます。特に、ハイブリッドワークや教育現場などで高品質な音声・映像のニーズが高まっています。両社の協業により、企業の会議室や大学・学校の教室などに最適化された先進的なソリューションを、全国規模で迅速かつ効率的に提供することが可能になります。

*1 シュア・ジャパン「日本のハイブリッドワーク環境において 会議室の音声設備は不十分であることが調査で判明」 https://www.shure.com/ja-JP/newsroom/idc-survey


■概要
TD SYNNEXは日本国内において、Shureが展開する製品群を正規に取り扱うディストリビューターとなります。1925年の創業以来、世界中で高い評価を得てきたShureは、マイクロホン、ワイヤレスシステム、会議用AVソリューションなど、幅広い製品ポートフォリオを有しており、国内の法人ユーザーがTD SYNNEXの販売パートナーを通じて導入できる体制が整いました。

・コラボレーションソリューション
IntelliMix® Room Kitをはじめとしたカメラ・マイク・DSPを一体化した映像音響一体型キットは、設置の簡便さと高品質な音声・映像体験を両立。柔軟な会議環境構築をサポートします。

・高性能アレイマイクロホン
Shureのアレイマイクロホンは、会議室、研修室、講義室など多様な空間で、自然な音声と正確な収音を実現するソリューションです。天井、卓上、壁面、モニター下など、設置方法に応じて最適な収音を行い、安定した音質と公平な会話体験を提供します。

・会議用ワイヤレスシステム
Microflex® Wireless neXtは、ハンドヘルド、ボディーパック、バウンダリーなどのマイクロホン送信機を用意した、DECT方式による1.9GHz帯域で運用するワイヤレスシステムです。オールインワン型2チャンネルシステムからコンポーネント型4/8チャンネルモデルまで展開します。

・会議システム
議長・参加者・通訳など多様な役割に対応するワイヤレス会議システムMXCW。最大125台まで接続可能で、投票・アジェンダ表示・暗号化通信にも対応。レイアウト変更にも柔軟に対応し、役員室から国際会議まで幅広く活躍します。

・会議用DSP&スピーカー
DSPはエコーやノイズを除去し、話者の声を自然で聞き取りやすく処理。PC常設型ソフトウェアにも対応し、柔軟な会議環境を支援します。スピーカーは均一でクリアな音を届け、快適な会議空間を支えます。

<ピックアップ製品>

・IntelliMix® Room Kit
カメラ・マイク・DSPを一体化した映像音響一体型キット。小・中・大規模の会議室やコラボレーションスペースに最適化されており、自動設定機能によって複雑な調整を必要とせず、高品位な音声・映像体験を提供します。Shure独自のIntelliMix Room®ソフトウェアが不要なノイズを除去し、クリアな音声を実現します。Microsoft Teams Rooms 認定取得済み。

・Microflex® Wireless neXt 2
ハンドヘルド、ボディーパック、バウンダリーマイクなど多彩な送信機を備えた次世代ワイヤレスマイクロホンシステム。講義室や研修室、会議やプレゼンテーションまで幅広く対応し、オートミキサー・エコーキャンセラーを搭載し、対面・リモート双方に最適化された音声環境を実現します。


■TD SYNNEXを通じて導入するメリット
Shureの高品質音響・映像と Microsoft Teams 活用を支えるワンストップサポート
ハイブリッドワークや教育現場で高まる音響・映像ニーズに対し、TD SYNNEXはShure製品と自社の強みを掛け合わせることで、導入から運用までを包括的に支援します。

ワンストップ導入支援
マイクロホンやワイヤレスシステムから会議室向けの最新AVソリューションまでを網羅
調達・提案・導入後の運用支援までを一貫して提供

統合提案力と構成設計支援
ネットワーク、サーバー、ストレージ、セキュリティなど多様なインフラ製品を長年取り扱い
Shure製品と他のITソリューションを組み合わせた統合提案が可能
導入現場に即した最適な構成設計をサポート

Microsoft Teams のAI機能を活用したワークプレイスの最大化
Microsoft Teams のコラボレーション空間を強化し、正確な議事録作成や参加者識別を支援
Microsoft Teams 認定のShure製品と、TD SYNNEXの導入・活用コンサルティングを組み合わせることで、会議室からリモート環境まで、シームレスで高品質なコミュニケーションを実現

パートナー様向け支援
製品トレーニングや販促支援を提供
営業同行による提案活動をサポート
導入前後にわたり、法人ユーザーが安心して Microsoft Teams とShure製品を活用できるよう継続的に支援

今回の取り組みに関し、TD SYNNEX代表取締役社長 國持重隆は次のように述べています。
「このたび、音響ソリューションのグローバルリーダーであるシュア・ジャパン株式会社とのパートナーシップを開始できたことを、大変光栄に思います。
プロフェッショナルミュージックの現場で培われたShureの約100年にわたる音響技術の知見と、TD SYNNEXのグローバルネットワーク・統合提案力を組み合わせることで、日本のお客さまにまた一つ価値あるコラボレーション環境の選択肢をお届けできることを大変嬉しく思います。今後も Microsoft Teams Rooms をはじめとして、多様化するコラボレーション環境のニーズに応えられるよう、様々なソリューションを提案し、日本の働き方や学びの現場をより豊かにしてまいります。」

Shure(シュア)について
Shureは、100年以上にわたり世界にクリアな音を届けてきました。1925年創業以来、マイクロホン、ワイヤレスマイクシステム、インイヤーモニター、イヤホン/ヘッドホン、会議システムなど、高品質・高性能・高耐久性の音響機器で世界的な評価を得ています。
重要なステージパフォーマンス、スタジオ作業、会議など、あらゆる場面でShureはあなたを支えます。
本社:米国イリノイ州ナイルズ
拠点:アメリカ、EMEA、アジアに30以上の製造・販売拠点
(WEB)https://www.shure.com/ja-JP

TD SYNNEXについて
TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporationの日本法人です。世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客さまのビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客さまや地域社会に貢献してまいります。
(WEB)https://jp.tdsynnex.com/

セーフハーバー宣言
本プレスリリースの記載には、米国1933年証券法第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された、「将来に関する記述」が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性またはその他の要因により、実際の結果が「将来に関する記述」として明示的または黙示的に示された予測などと大きく異なることがあります。本プレスリリース中の「将来に関する記述」は、本プレスリリースの日付けの時点で有する情報を基に作成されたものであり、将来の事象や状況を反映するために、その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年10月7日 13時10分)

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