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【5万部突破!】全世界1億部超の世界的名著の新訳版『巨富を築く思考法 THINK AND GROW RICH』が発売から半年で5万部を突破

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アチーブメント株式会社

アジア人初のナポレオン・ヒル財団ゴールドメダリスト青木 仁志が監訳を務める1冊

『巨富を築く思考法 THINK AND GROW RICH』が、2025年3月の発売から約半年で、累計5万部を突破いたしました。全世界で1億部を超え、80年以上にわたって読み継がれる自己啓発書の原点『THINK AND GROW RICH』の新訳版である本書は、メディアにも取り上げられ、経営者、ビジネスパーソン、プロアスリートなどの方々を中心に支持をいただいております。

■ 世界で1億部を超えるベストセラーの新訳版

本書は、ナポレオン・ヒル博士が1937年に刊行し、全世界で1億部を超える驚異的なロングセラーとなった、不朽の名著『THINK AND GROW RICH(思考は現実化する)』の新訳版です。ナポレオン・ヒル博士がトーマス・エジソン、ヘンリー・フォードなど500人以上の成功者の体験を体系化し、「願望」「信念」「計画」「忍耐力」「マスターマインド」といった成功の原理原則を13のステップで解説しています。

世界中で多くの方に影響を与えてきた本書を、現代の読者にも成功の原理原則がより深く、正確に伝わるよう、アジア人初のナポレオン・ヒル財団ゴールドメダリストであり、同財団特別顧問の青木 仁志が監訳を担当。

「人生のバイブルになった」「行動する勇気が湧いた」「何度も読み返したい一冊」といった声が多数寄せられ、今回5万部を突破いたしました。

■メディア掲載! 続々と日本に広がり注目を集める1冊

日本を代表するビジネスメディア『ダイヤモンド・オンライン』では、本書のなかからナポレオン・ヒルの成功哲学の源流にあるエピソードが紹介されています。

▼1周回って知らない「コカ・コーラ」誕生の秘密、規制の危機→世界的ヒットになったきっかけは?

https://diamond.jp/articles/-/367839

■監訳者プロフィール

青木 仁志(あおき さとし)

アチーブメント株式会社 代表取締役会長 兼 社長

アチーブメントグループ CEO

公益財団法人 青木仁志啓育財団 理事長

米国ナポレオン・ヒル財団 ゴールドメダリスト(リーダーシップディベロップメント部門)

1987年、32歳で選択理論心理学を基礎理論としたアチーブメント株式会社を設立。会社設立以来、延べ51万名の人財育成と、1万名を超える中小企業経営者教育に従事している。自ら講師を務めた公開講座『頂点への道』講座スタンダードコースは28年間で毎月連続700回開催達成。現在は、経営者向け『頂点への道』講座アチーブメントテクノロジーコース特別講座を担当する。同社は、150ヶ国以上で実施される世界最大の従業員意識調査・研究機関であるGreat Place To Work® Institute Japanが主催する「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門第1位、10年連続ベストカンパニーに選出(2016-2025年版、従業員100-999人部門)される。2024年11月、「ナポレオン・ヒル財団」の特別顧問に就任。2025年、同財団のリーダーシップディベロップメント部門にて、アジア人初のゴールドメダリストとなる。著書は、30万部のベストセラーとなった『一生折れない自信のつくり方』、『志の力』『経営者は人生理念づくりからはじめなさい』『心のふたを開ける』など累計68冊。

■書籍情報

書名:『巨富を築く思考法 THINK AND GROW RICH』

著者:Napoleon Hill(ナポレオン・ヒル)

翻訳:児島 修

価格:2,200円(税込)

判型:四六判・上製・480頁

発売日:2025年3月25日

ISBN:978-4-86643-168-0

▼ご購入はこちら

https://www.achibook.co.jp/books/4233/

■アチーブメント株式会社について

創業から39年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は51万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出。2025年には世界最大級の意識調査機関であるGPTWが行う日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門「第1位」にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年10月7日 18時12分)

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