イプソス株式会社
公衆衛生への信頼低下、AI医療の進展、女性の健康意識の高まり、高齢化社会を支えるテクノロジーなど多角的に分析
世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社(日本オフィス所在地:東京都港区、代表取締役:内田俊一)は、将来の社会変化をテーマにしたアメリカ発のシリーズ「What the Future」の最新号「ウェルネス2025」を公開しました。本レポートでは、信頼性、女性の健康、高齢、AI医療、食と公衆衛生など世界の健康を取り巻く主要トピックを多角的に分析しています。

調査背景
ポスト・トラスト時代(信頼が揺らぐ時代)において、健康・医療・食品・政策・テクノロジーの境界はますます曖昧になっています。
イプソスは米国成人1,000名以上を対象に定量調査を実施し、医療機関・政府・AIなどに対する信頼度の変化、ウェルネス行動の実態、そして企業・政策立案者・消費者の意識ギャップを明らかにしました。
What the future:ウェルネスの主要トピック
著名な栄養学・食品政策の権威、更年期障害の専門家、高齢化研究者、そして元米国退役軍⼈省保険担当次官が、⾷品、⼥性の健康、公衆衛⽣、テクノロジーへの信頼を⾼め、私たちがより良く、より⻑く⽣きるために役⽴つ⽅法を探ります。
公衆衛生が信頼を根本から再構築する方法
政府・医療機関・AIに対する信頼が低下する中で、いかに透明性と共感を取り戻すか。
更年期革命:女性の健康を再定義する
6,000億ドル市場を生む「更年期ケア」への関心。企業・政策が担うべき新しい責任。
アメリカの食の風景を再構築するために食品会社が協力すべき理由
栄養ガイドライン、安全性、消費者意識の変化が生む「新たな食の倫理」。
医師とエンジニアが協力する「より良い老い方」の実現
高齢者の自立支援や介護テックにおけるAIの役割。
AIが食卓を変える:画像認識が示すリアルな栄養トレンド
Vision AIが見抜く「人々が実際に食べているもの」と「語られている理想」のギャップ。
ウェルネスの未来2025:信頼・AI・フード・更年期ケアがつくる「次の健康社会」 | Ipsos

イプソス株式会社
イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス(SRD)の対象となっています。
ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FP www.ipsos.com
【プレスルーム】
https://www.ipsos.com/ja-jp/pressroom
【会社概要】
会社名:イプソス株式会社
所在地:東京オフィス 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル
代表者:代表取締役 内田 俊一
事業内容:世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
HP:https://www.ipsos.com/ja-jp