アスエネ株式会社
GXへの貢献度をランキングで見える化し、気候変動対策に取り組む企業を支援
アスエネ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：西和田 浩平、以下「当社」）は、グローバルビジネス誌Forbes JAPAN（発行元：リンクタイズ株式会社、代表取締役社長：角田 勇太郎）が開始する、気候変動に挑むさまざまなプレーヤーたちに光をあて、新たな潮流を生むプロジェクト「NEXT GX STREAM」に協力します。
プロジェクトの第一弾として、脱炭素・ESG領域のサービスにおいて国内最大手である当社の強みを活かし、「ESG投融資額ランキング」「ESG投融資 調達額ランキング」を発表します。
「NEXT GX STREAM」特設サイト：https://forbesjapan.com/feat/gx/
「NEXT GX STREAM」プロジェクトの背景
気候変動対策の強化が国際的に求められるなか、日本のグリーン・トランスフォーメーション（GX）は、パリ協定発効から10年を迎えた今、新たな局面を迎えています。脱炭素化の取り組みは、もはや「選択」ではなく企業の経営戦略に組み込まれるべき「責務」となり、国際社会からの期待も高まっています。
これまでの日本の気候変動対策は、国際的な評価において必ずしも高いとは言えません。しかし、GXを成長機会と捉え、革新的な取り組みを進める企業も増えてきています。脱炭素化を新たな挑戦と捉え、次世代のためにサステナブルな社会を築く。そのような機運を高め、GXをより一層推進したいというForbes JAPANの想いに賛同し、本プロジェクトに協力することとなりました。
本プロジェクトでは、脱炭素・ESG領域のサービスにおいて国内最大手である当社の強みを活かし、第一弾として、「ESG投融資額ランキング」「ESG投融資 調達額ランキング」を発表します。未来志向で中長期的に気候変動と向き合う企業を特集し、その取り組みを広く発信することで、GXを牽引する企業の創出を目指します。
＜ESG投融資額＞
GXへの取り組みは、温室効果ガスの排出量削減といった現状の実績だけでなく、中長期的な視点で企業を評価すべきだと考えます。そこで、本プロジェクトでは「ESG投融資額」に着目し、売上高に対するESG投融資額比率ランキングを発表します。
＜ESG投融資 調達額＞
企業のサステナビリティへの貢献に対する「本気度」を測る指標の一つとして、「ESG投融資の調達額」が挙げられます。ESG投融資の調達額に着目することで、時間をかけて着実に脱炭素化に向かおうとする企業の姿勢が見えてきました。
「NEXT GX STREAM」特設サイト：https://forbesjapan.com/feat/gx/
今後の展開
5月にはForbes JAPAN 別冊の発刊、6月には関係者を招いたイベントの開催を予定しています。
当社は、Forbes JAPANとともに本プロジェクトを通じてGXの推進を加速させ、脱炭素・ESG経営をリードする企業として、グローバルNo.1を目指し挑戦します。
Forbes JAPAN について
フォーブス ジャパンは『Forbes』の日本版として2014年6月に新創刊。グローバルな視点を持つ読者たちに向け、『Forbes』US版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。毎号ライフスタイル記事を同載し、読者へオンとオフの情報を発信しています。そのWeb版forbesjapan.comではForbes.comが日々配信する多彩な記事をキュレーション。本誌記事、専門性のあるオフィシャルコラムニストによるオリジナル記事と合わせ、読み応えのあるコンテンツを毎日配信しています。
WEBサイト：https://forbesjapan.com/
＜媒体概要＞
媒体名 ：フォーブス ジャパン
刊行形態：月刊（毎月25日発売）
発行部数：80,000部
判型 ：A4変形／無線綴じ
総ページ：150ページ前後
定価 ：1200円（税込）
発行元 ：リンクタイズ株式会社
発売元 ：株式会社プレジデント社
編集長 ：藤吉 雅春
発行人 ：上野 研統
アスエネ 会社概要
会社名：アスエネ株式会社
事業内容：
・CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「ASUENE」
・ESG評価クラウドサービス「ASUENE ESG」
・GX・ESG人材特化型転職プラットフォーム「ASUENE CAREER」
グループ会社：
・カーボンクレジット・排出権取引所 「Carbon EX」
・脱炭素・非財務情報の第三者検証・保証、アドバイザリーサービス「アスエネヴェリタス」
資本金：75億2,700万円（資本剰余金含む）
代表者：Founder＆代表取締役CEO 西和田 浩平
住所：東京都港区虎ノ門1-10-5 KDX虎ノ門一丁目ビル WeWork 4階
海外法人：シンガポール、米国、タイ