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Mastercard、アジア太平洋地域におけるリーダーシップ変更のお知らせ

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Mastercard

本文書は、シンガポールで発表したプレスリリースの日本語訳版となります。

Mastercardは本日、アジア太平洋地域におけるリーダーシップ体制の変更を発表しました。現アジア太平洋地域担当社長のアリ・サーカー(Ari Sarker)は、2025年末をもって同職を退任し、今後は、円滑な移行を支援するため、戦略的な取り組みに注力するとともに、地域リーダーへの助言や育成を担うアドバイザーとして、新たな役割を果たしてまいります。

アリは10年以上にわたり、アジア太平洋地域におけるMastercardの成長を牽引し、事業拡大、パートナーシップの強化、協働文化の醸成に大きく貢献してきました。そのリーダーシップは、事業のみならず社員にも大きな影響を与えてきました。

「アリが地域にもたらした影響は極めて大きなものでした」と、Mastercardのアジア太平洋・欧州・中東・アフリカ地域担当社長であるリン・ハイ(Ling Hai)は述べています。「アリはイノベーションとインクルージョンを推進し、政府、フィンテック企業、事業者との強固な関係を築いてきました。これまでの貢献に深く感謝するとともに、今後もアドバイザーとして事業を支えてくれることを嬉しく思います。」

2026年1月1日付で、現オーストラレーシア部門社長のリチャード・ウォーマルド(Richard Wormald、以下「リッチ」)がアジア太平洋地域担当社長に就任いたします。リッチは、オーストラレーシア地域において、業績の向上、イノベーションの推進、ステークホルダーとの関係構築に注力し、卓越したリーダーシップを発揮してきました。豊富な経験と確かな実績を有しています。

アリ・サーカーは今回の移行について次のように述べています。「アジア太平洋地域でMastercardを率いてきたこの旅は、私にとってかけがえのない経験でした。チーム、パートナー、そしてカスタマー社の皆さまと共に築き上げてきた成果を誇りに思うとともに、すべてを可能にしてくれた皆さまに心より感謝申し上げます。リッチは信頼できる同僚であり、思慮深いリーダーです。彼が目的意識と配慮を持って、この事業をさらに前進させてくれると確信しています。」

リッチは次のようにコメントしています。「この重要な役割を担うことができ、大変光栄です。アリが築いてきた強固な基盤の上に、さらなる発展に向け邁進していく所存です。アジア太平洋地域は多様性に富んだダイナミックな市場であり、チームやパートナーの皆様とともに、価値ある成果を創出していくことを楽しみにしています。」

円滑なリーダーシップ移行を図るため、アリとリッチは今後数か月にわたり緊密に連携し、各市場のステークホルダーとの対話や共同での情報発信を進めてまいります。

また、Mastercardは2026年1月より、ポール・モニントン(Paul Monnington)がオーストラレーシア部門社長として新たに加わることも併せて発表しました。ポールはリーテル決済およびフィンテック分野において豊富な経験を有しており、直近ではWoolworthsのWpay事業を率いていました。これまでにWoolworths GroupやNational Australia Bank(NAB)でも要職を歴任しています。

ポールは次のように述べています。「この重要なタイミングでMastercardに加わることができ、大変嬉しく思います。イノベーション、インクルージョン、そしてお客様とのパートナーシップに注力する同社の姿勢に強く共感しており、オーストラレーシア地域でのさらなる成功に貢献してまいります。」

ポールはリッチの直属となり、Mastercardアジア太平洋地域のリーダーシップチームの一員として、オーストラリア、ニュージーランド、太平洋諸島を含む市場を統括します。

今回のリーダーシップ変更は、Mastercardが価値観に根ざした強固なリーダーシップへの継続的な投資と、アジア太平洋地域における商取引の未来を形作るという揺るぎないコミットメントを示すものです。経験豊富なリーダー陣と明確なビジョンのもと、Mastercardはイノベーションの加速、パートナーシップの深化、新たな機会の創出に向けて、世界で最もダイナミックかつ多様性に富んだ地域での取り組みをさらに推進してまいります。

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Mastercardについて

Mastercardは、世界200以上の国と地域で経済の活性化と人々の生活の利便性向上に貢献しています。お客様と共に、誰もが繁栄できる回復力のある経済の実現を目指し、安全でシンプル、スマート、そして使いやすい多様なデジタル決済手段を提供しています。また、テクノロジーとイノベーション、パートナーシップとネットワークを活用して、人々、企業、そして政府が最大限の可能性を発揮できるよう支援する独自のプロダクトとサービスを提供しています。

出典:PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ (2025年8月26日 12時00分)

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