近年、動画コンテンツは多くの世代で日常に溶け込み、その利用シーンはますます広がりを見せています。移動中のすきま時間や休憩時、自宅でのくつろぎのひとときなど、生活のさまざまな場面で視聴されるようになり、娯楽の枠を超えて情報収集や学びの手段としても確固たる地位を築きつつあります。

こうした背景を踏まえ、厳選された動画・映像制作会社を紹介するBtoBマッチングサイト『一括.jp（https://emeao.jp/ikkatsu-column/videoproduction_choose/ ）』は、70代以上の男女100名を対象にアンケート調査を実施しました。本調査では、「動画視聴頻度」「好まれるジャンル」「利用デバイス」という3つの観点から、シニア層における動画利用の実態を浮き彫りにしています。

動画マーケティングをこれから始める企業様はもちろん、すでに施策を展開している企業様にとっても、高齢者層の視聴習慣を把握することは、戦略立案やコンテンツづくりを進める上で役立つヒントになるはずです。

調査結果1：YouTubeやSNSなどで配信される動画を、普段どのくらいの頻度で視聴しますか？※短時間の視聴や“ながら見”も含めてお答えください。

• 最も多かったのは「ほとんど視聴しない」と回答した層で、35.0％（35人）を占めています。動画視聴が日常習慣として根付いていない人が多いことがうかがえます。

• 次いで「ほぼ毎日1回は動画を視聴する」が17.0％（17人）、「1日に何度も動画を視聴する」が11.0％（11人）と続き、一定数は積極的に動画を取り入れている様子も見られます。

• また「週に1〜2日程度」と「月に数回程度」がそれぞれ14.0％（14人）ずつ存在し、定期的ながらも習慣化までは至っていない層が一定数存在しています。

• 一方で「週に3〜4日程度」は9.0％（9人）にとどまり、週単位での中頻度利用層は比較的少ない結果となっています。

調査結果2：普段よく視聴する動画のジャンルはどれですか？※複数選択可(注1)

• 最も多かったのは「ニュース・時事問題」で48.0％（48人）が選んでおり、動画が情報収集の主要な手段として根付いていることが分かります。特にニュースは紙媒体やテレビに加え、オンライン動画を通じても確認されており、習慣的に利用されている様子がうかがえます。

• 次いで「スポーツ」が29.0％（29人）、「エンターテインメント（バラエティ・ドラマ・アニメ・映画など）」が23.0％（23人）と続き、娯楽として楽しむ層も少なくありません。

• 「音楽関連」は20.0％（20人）、「教養・学習」は21.0％（21人）と、趣味や学びの目的で動画を利用する人も一定数存在しています。

• 一方で「Vlog・日常動画」は9.0％（9人）、「ゲーム」は4.0％（4人）と少なく、身近な体験共有型やゲーム系コンテンツは比較的関心を集めにくい傾向にあります。

調査結果3：普段動画を視聴する際によく利用するデバイスはどれですか？※複数選択可

• 最も多かったのは「パソコン（デスクトップ／ノート）」で68.0％（68人）が利用しており、動画視聴の中心的なデバイスであることが明らかになりました。操作性や画面サイズの大きさなど、パソコンならではの利点が選ばれる理由と考えられます。

• 次いで「スマートフォン」が37.0％（37人）と続き、外出時や隙間時間での利用に強みがあることがうかがえます。

• 「タブレット」は10.0％（10人）、「インターネット接続されたテレビ（スマートテレビ含む）」は8.0％（8人）で、特定の生活スタイルや家庭環境に合わせて補助的に利用されていると考えられます。

• 一方で「ゲーム機」（1.0％、1人）や「その他」（7.0％、7人）はごく少数であり、動画視聴のメインデバイスにはほとんど位置付けられていない状況です。

まとめ：動画施策を成功に導くのは“視聴習慣への柔軟対応”

• 今回の調査では、動画視聴習慣が「ほとんど視聴しない層」と「日常的に視聴する層」に二極化していることが明らかになりました。

• ジャンル別ではニュース・時事問題が最も多く視聴され、情報収集の手段として動画を活用する傾向が強く見られます。一方でエンターテインメントやスポーツ、音楽、教養系といった幅広いジャンルにも一定の支持があり、多様な楽しみ方が広がっていることが分かります。

• デバイスに関してはパソコンが中心的な役割を果たしており、安定した視聴環境を重視する傾向がうかがえます。スマートフォンも一定数利用されていますが、補助的な使い方が中心となっています。特にパソコンとスマートフォンの併用が目立つ点から、利用シーンに応じた柔軟な視聴スタイルが定着していることもうかがえます。

• 総じて、確実に関心を集めやすいテーマを押さえるとともに、利用される環境に応じた配信設計を行うことが成果につながりやすいといえます。特に今回の調査対象のような高齢者層を取り込みたい場合は、日常的に動画を利用している層には継続的な接触を、利用頻度が低い層には関心を喚起する切り口や利用を後押しする仕掛けを用意するなど、段階に応じたアプローチが今後の成否を左右するカギになりそうです。

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監修者：杉本 貴之（Takayuki Sugimoto）

調査概要

調査日： 2025年8月8日

調査対象地域： 全国

調査機関： Freeasy

調査方法： オンラインアンケート調査

調査対象・人数： 70～99歳の男女100人

<<調査結果の利用条件>>

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