一般社団法人グリーンコープ共同体
人参は平たい形に。馬鈴薯は小玉。りんごは虫害や雹・突風被害で50％以上に影響も
西日本を中心に16の生協で構成されている一般社団法人グリーンコープ共同体（本部：福岡市博多区、代表理事：日高 容子）は、この夏の猛暑や異常気象によって農産地で拡大している被害を受け、生産者を支援するために出荷基準を見直し、被害を受けた農産物も可能な限り活かして提供を継続することを決定しました。
従来の基準では外観の傷や変形があって規格外とされてきた農産物でも、食味や安全性に問題がなく、一定の品質を満たすものを正規品として取り扱い、通常と同じ価格で仕入れ・販売します。これにより、被害を受けた農産物を無駄にせず組合員のもとへ届けることで、生産者の収益を確保し、持続可能な農業を守ることを目指します。
猛暑と異常気象が各地の農産地を直撃
北海道の人参は、丸みのない平たい形状のものが多く収穫されました。これは肥大期にあたる6月から7月に干ばつと高温が重なり、地中の水分が不足したことが理由です。北海道産の馬鈴薯も同じ理由から、小玉となる傾向が強まっています。九州地方を中心に生産されているピーマンは猛暑のため赤く変色するケースが、昨年に続いて多発しています。
果樹産地でも被害が拡大しています。青森県ではカメムシの被害が拡大し、果面に凹みや変色が見られるりんごが増えました。長野県では5月末の雹害でりんごやぶどうの果実のキズが相次ぎ、7月末には突風によって大規模な枝折れが発生。これらの影響から圃場によっては50％以上の果実に被害がありました。例年にない規模の被害であり、出荷への影響は避けられない状況です。
こうした厳しい状況のなかでも、グリーンコープは出荷基準を柔軟に見直すことで、生産者の努力を支えながら、組合員の食卓に安定した農産物を届ける仕組みを維持してまいります。気候変動の影響が年々深刻化する時代にあっても、生産者と組合員をつなぐ産直の仕組みを守り、持続可能な農業と食の安定供給に取り組んでまいります。
組織概要
一般社団法人グリーンコープ共同体
福岡市博多区博多駅前一丁目５番１号
代表理事 日高 容子
2018年、グリーンコープ生活協同組合連合会や、社会福祉法人グリーンコープ、労働協同組合など、九州（福岡、佐賀、長崎、大分、熊本、宮崎、鹿児島）、近畿（大阪、兵庫、滋賀）、中国（鳥取、岡山、島根、広島、山口）、そして福島の16の生協、各種団体とともに「一般社団法人グリーンコープ共同体」を設立。ひとつのグリーンコープのように持てるものを共有・連帯しながら、それぞれの地域に根ざした生活協同組合として活動してきました。「安心・安全な食べものを子どもたちに食べさせたい」という母親の想いからはじまって、それぞれの地域を豊かにしていくことを目指しています。