株式会社ゼネテック（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：上野憲二、以下「当社」）は、大手切削工具メーカーの株式会社タンガロイ（本社：福島県いわき市、代表取締役社長：木下聡、以下「タンガロイ」）と「Mastercam」でのB軸加工の共同プロジェクトを開始し、その様子を動画配信いたしますのでお知らせいたします。

共同プロジェクトの目的とB軸加工について

　本共同プロジェクトの目的は、チェスの駒のB軸加工を動画で配信することを通じ、両社の製品力・技術力を広くお伝えすることです。

　B軸加工は工具の角度（B軸）を加工中に連続制御し、連続する曲面を持つ複雑形状を一連の経路で仕上げる加工方法で、加工時間の短縮、段取り替えの削減、特殊工具の不要化といったメリットがあります。今回加工対象物としたチェスの駒は、円筒を基調にしたふくらみやくびれ、繊細な装飾が滑らかにつながる立体であり、工具姿勢の最適化が仕上がりに直結するB軸加工には適した題材です。

　この加工では、タンガロイの切削工具と当社が提供する3D-CAD/CAMシステム「Mastercam」を使用することで、表面の滑らかさを維持しながら加工時間の短縮を図っており、その様子を解説付き動画での紹介を予定しております。

動画の公開・製品の展示計画について

　本動画はチェスの駒と盤を作成するシリーズ動画となっており、キングの駒とクイーンの駒の作成動画は10月に公開を予定しています。公開場所は当社のウェブサイトおよびYouTubeチャンネルと、タンガロイのYouTubeチャンネルなどで視聴できます。 

・当社ウェブサイト                    ：https://www.genetec.co.jp/

・当社YouTubeチャンネル         ：https://www.youtube.com/@genetec-corp

・タンガロイYouTubeチャンネル：https://www.youtube.com/@TungaloyCorporation

・タンガロイコミュニティサイト  ：https://tungaloy.commmune.com/

　また、実際の作品は「メカトロテックジャパン2025」（会期：2025年10月22日〜25日、会場：

ポートメッセなごや）にて当社ブースで展示しますのでご期待ください。

今後の展望

　当社は、チェスの駒と盤の製作プロセスを題材にした動画をタンガロイとシリーズで発信し、普段は目に触れにくい製造現場の魅力を可視化するとともに、技術的な挑戦と研さんを重ね、製造業の生産性向上に貢献してまいります。

「Mastercam」について

　3D-CAD/CAMシステム「Mastercam」は、1984年に米国の現・CNC Software,LLCによって開発され、柔軟なCAD機能と幅広い加工に対応する強力なCAM機能を備え、全世界で300,000シート以上の導入実績を持つ世界シェアNo.1の3D-CAD/CAMシステムです（米調査会社CIMdata社調べ）。

　日本国内では当社が正規輸入代理店としてサポートしています。

　製品サイト：https://www.mastercam.co.jp/

タンガロイについて

社　名　　：株式会社タンガロイ

設　立　　：1950年2月21日

代表者      ：代表取締役社長　木下 聡

本社所在地：〒970-1144 福島県いわき市好間工業団地11番地１

事業内容　：

・粉末冶金製品、超硬工具および窯業製品の製造並びに販売

　URL：https://tungaloy.com/jp/

ゼネテックについて

社　名      ：株式会社ゼネテック

設　立      ：1985年7月1日

代表者      ：代表取締役社長　上野 憲二

本社所在地：〒163-1325 東京都新宿区西新宿6-5-1　新宿アイランドタワー25F

事業内容   ：

　・ソフトウェアとハードウェアの融合によるシステムを提供するシステムソリューション事業

　・3D-CAD/CAMシステム「Mastercam」や3Dシミュレーションソフト「FlexSim」、

　　製品ライフサイクル管理ソフト「Windchill®」とアプリケーションライフサイクル管理ソフト

　　「Codebeamer®」を活用し、ものづくりの現場における効率化・生産性向上・全体最適化に貢献

　　するエンジニアリングソリューション事業

　・災害時位置情報共有アプリ『ココダヨ』をはじめ、位置情報を活用して安心・安全を

　　提供するGPS事業

　当社ホームページ：https://www.genetec.co.jp/

※記載されている会社名・製品名は各社の登録商標、あるいは商標です。

出典：PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ （2025年9月11日 12時10分）