KSG株式会社
今、ブランドを立ち上げる背景とは?KSGだからできる強みとは。[2025年9月1日ローンチ]

複数の大手企業とビジネスパートナー契約を結んでいるKSG株式会社は、LLM推論に特化した自社新ブランドを2025年9月1日にローンチした。
この新ブランド、「KOTONOHA」は昨今話題のLLM推論に適したモデルとなっており、これから導入を考えている若い企業や、業務の抜本的改革を考えている企業へうってつけの商品である。
KSGの強みを活かし、様々な形態の企業に寄り添うべく、新設された期待の新ブランドとなる。
今、ブランドを立ち上げる理由、そして背景とは?
KSG株式会社が運営するPGダイレクトでは、市場のニーズと動向を分析し、LLM推論に着目した。
LLMとは「Large Language Model」の略称で、日本語では「大規模言語モデル」と呼ばれている。
生成AIの中でもLLMはテキスト処理に特化した生成AIの一種で、大量の文章のパターンや言語の特徴を理解し、文章の生成や日常会話など様々な言語タスクを実行することが可能である。
圧倒的なデータ量と学習能力により、人間と変わらない自然な会話や文章を作成できることが大きな特徴である。
このLLMを活用することで、業務の効率化や自動化を図ることが可能となり、多くの企業を新しい境地へと導いてくれる、そんな希望のひとつとなり得るだろう。
しかし、一言に「活用」と言っても、実際に導入するまでのイメージが付かず、机上の空論で終わってしまうことも。
そういった企業に寄り添うべく、KSGでは自社モデルだからこそできる強みを活かし、新ブランドを立ち上げる運びとなった。
新ブランド「KOTONOHA」の強みとは?
KOTONOHAは完全自社モデル。
この道十数年の熟練のスタッフが多数在籍しているテクニカルサポートチームも構え、自社でキッティング、出荷、サポートまですべてを賄う。
ユーザーに合わせたカスタムはもちろん、様々な環境での使用を想定し、幅広いニーズに応えられるよう、パーツも柔軟に準備している。
自社だからこそできる、即納モデルもラインナップしており、どのような相談も受け付けている。
2025年、AIの進化と普及が加速する現代に、新時代を切り拓くブランドとなると信じている。

言葉を紡ぐ、KOTONOHA
PGダイレクトで販売される標準モデルは、Intel Xeon CPUを搭載している3機種と、AMD EPYC CPUを搭載している3機種の計6機種となる。
標準モデル以外のカスタムや相談も随時受け付けており、規模や環境に合わせ、柔軟に対応することが可能である。
標準モデルのラインナップ
現在、販売中のKOTONOHA標準モデルは以下のラインナップである。

ファンデーション |
インターメディエット |
アドバンスド |
|
---|---|---|---|
Intel Xeon |
Silver 4314 |
Gold 6338 |
Platinum 8352V |
AMD EPYC |
EPYC 9124 |
EPYC 9354P |
EPYC 9654 |
GPU |
RTX A4000 (16GB) |
RTX 6000Ada (48GB) |
L40S (48GB) |
規模 |
小規模LLM |
中規模LLM |
大規模LLM |
ユーザーに寄り添えるモデルを。
KSGでは様々なパーツやモデルの取り扱いがあり、各ユーザーに合わせたベストな商品を販売するため、随時相談を受け付けています。
あなたの会社に、あなたの未来に、少しでも役に立ちたいと切に願っています。
KOTONOHA:ギャラリー






KOTONOHAの由来

[PGダイレクト発] 新ブランド、KOTONOHA
情報が溢れる現代社会で急激な進化と成長、そして加速度的に普及していく生成AI。
言語を制御し、司り、紡いでいく。
LLMにはまだ見ぬ未来の扉を開ける鍵となる可能性を感じた。
言の葉を紡ぐ。KOTONOHA。

■ 本件に関する問い合わせ先 ■
※ 本リリースのお問い合わせは、以下へお願いいたします。
・PGダイレクト
電話番号:0120-995-340(9:00~17:00)
メールアドレス: info@pg-direct.jp
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。
サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
PGダイレクト運営会社
<KSG株式会社について>
KSG株式会社は、独自の強みを活かして、大企業から中小企業までITインフラに必要な製品を 調達し、国内外のお客様にソリューション提案からITインフラの構築・保守までトータルサービス を提供しています。法人営業、ECサイト、パートナー販売など、さまざまなチャネルを 駆使して、ICTビジネスエコシステムの国内企業に貢献し続けるICTトレーディング企業を目指します。