株式会社河鶴
地方と世界をつなぐ、創業50年の食品メーカー・株式会社河鶴（本社：和歌山県和歌山市。代表取締役：河島伸浩。ブランド名：カワツル）は、新しい消費者層の開拓に向けて、これまでにないインパクトのあるデザインを意識したキムチ「にんにくマシマシ！POWERキムチ」を開発しました。
にんにくを増量することなどで、特定の消費者層がついリピートしたくなるクセになる味を目指した新しいキムチ「にんにくマシマシ！POWERキムチ」は、9月15日（月）から全国各地のスーパーで順次、発売を拡大します。
1975年に創業したカワツルは、たくあんから事業を始め、梅干しの製造で成長してきました。創業から50年を迎え、次なる成長に向けてさまざまな新商品開発に着手しています。
これまでも「キムチ」商品は、複数で展開していましたが、今回の新商品は、キムチの持つ健康的な効果の中でも「パワーアップ感」に焦点を絞り、研究開発を進めてきました。カワツルでは、今回開発したキムチ「にんにくマシマシ！POWERキムチ」を新しい消費者層へアプローチするための試金石となる新商品として、拡販活動を進めていきます。
■商品情報
商品名：にんにくマシマシ！POWERキムチ
内容量：200g
■発売日
9月15日順次発売
■商品開発担当者のコメント
「『にんにくマシマシ！POWERキムチ』は、創業50年を迎えた当社が“次の成長に向けた挑戦”として開発した商品です。にんにくを思い切って増量し、クセになる味わいを徹底的に追求しました。インパクトのある風味とデザインで、“一度食べたらまた買いたくなる”と感じていただける仕上がりになっています。また、パッケージデザインも従来の枠にとらわれず、新しさと力強さを意識しました。ご家庭でそのまま召し上がるだけでなく、豚肉と炒めたり調味料として活用いただくことで、日々の食卓に“パワー”をプラスできる商品です。ぜひ一度手に取っていただき、新しいカワツルの挑戦を感じていただければ幸いです。」
■主な調理法
キムチそのもので食して頂くことはもちろん、豚肉などと一緒に炒めても非常に美味しく、調味料としても活躍できる商品です
【驚きと感動を届ける商品開発】
河鶴では、お客様にとっての食べる楽しさを大切に、 “驚きと感動”を感じていただける商品の開発に取り組んでいます。味わいや食感、組み合わせの工夫を重ねることで、「また食べたい」「誰かに教えたくなる」と思っていただけるような、心に残る商品を目指しています。
【持続可能なシステム ～素材から「食」と向き合う～】
よりよい商品づくりに欠かせないのは、確かな素材とその背景にある仕組みです。私たち は、ただ作って終わるのではなく、未来を見据えた取り組みとして、素材の生産や調達の段階から持続可能な仕組みづくりに取り組んでいます。自然の恵みに感謝しながら、次の 世代にもつながる「食」の在り方を追求しています。
【株式会社河鶴 会社概要 https://kawaturu.jp/】
創業:1975年
代表取締役会長兼社長:河島伸浩
本社:和歌山県和歌山市湊1720
グループ売上:約70億円
社員・スタッフ数:約80人
～株式会社河鶴 企業概要～
1975年にたくあんの製造メーカーとして創業。2013年ごろから、梅干しの製造・販売に着手し事業規模を拡大。現在では”地産地工”をテーマとした梅干しの製造販売も含め国内に3社・5拠点を開設。総合食品メーカーとして成長した。工場での製造はもちろん、近年では”健康”をキーワードに商品開発にも取り組んでいる。世界各国から河鶴が開発した商品を輸入。製造に加え、海外からの輸入販売との両輪で事業展開。「地方と世界をつなぐ”食”の未来を切り拓く」をキーワードに売上100億円を目指す。
～株式会社河鶴 グループ会社～
株式会社アグリンク和歌山（和歌山県日高郡みなべ町東本庄1184）
梅干しの製造工場。梅の産地和歌山県みなべ町で地元の契約農家から仕入れた高品質な南高梅を使い、こだわりの製法で梅干しを製造する
株式会社アグリンク鹿児島（鹿児島県曽於市大隅町月野2570-1）
野菜栽培に適した肥沃なシラス台地のある鹿児島で地元大根農家と契約し、品種や肥料まで指定し、安全で美味しい大根を栽培・加工している
～株式会社河鶴 代表取締役会長兼社長 河島伸浩プロフィール～
24歳で家業の株式会社河鶴2代目社長に就任。当時、売上2億円・借入金3億円の債務超過状態だったため数々の経営改革を実行した。就任当初は営業の立て直しが急務との判断で、1DKマンションを知人とシェアし、東京都内で自ら営業活動に没頭。当時の営業戦略 は「突破力で扉をこじ開ける、“先制型”営業」だった。独自の販売ルートを持つ強みから、顧客を獲得し、市場での存在感を高めた。就任から約5年で売上10億円を突破し、黒字経営へと転換。その後も着実に成長を続け、約10年で売上35億円を達成した。事業規模の拡大に伴い、後進育成などの観点から一線を退いていたものの、収益力の大幅な低下と、経営判断の鈍化により、再建の必要性が高まり2025年1月に約8年ぶりに代表取締役社長に就任。営業体制の再構築や内部統制やガバナンスの強化などの経営改革を断行し、改革から6カ月で前年同期比 “利益面で270％超 の回復”事業を再び軌道にのせ、V字回復を果たした。