独立行政法人日本スポ―ツ振興センター
独立行政法人日本スポーツ振興センター国立登山研修所（以下、登山研）は、警察庁及び長野県警察から山岳遭難データ（2021～2023年）の提供を受け、分析した結果を以下のとおりJSCウェブサイトにて公表しました。
本資料及び報告書が、年代や性別に応じた、効果的な遭難防止対策検討のためのエビデンスとなり、山岳遭難事故防止の一助となれば幸いです。また、登山研は今後も、警察や消防、自衛隊、民間の山岳救助組織、その他山岳関係団体と連携して、山岳遭難データを時宜に応じて収集・分析し、時代に即した、山岳遭難減少・防止に役立つ知見をまとめて、広く発信してまいります。
１ 分析結果の資料及び報告書掲載URL
（ https://www.jpnsport.go.jp/tozanken/kyousai/tabid/76/Default.aspx ）
(１)警察庁提供データの分析結果（資料）
(２)長野県警察提供データの分析結果（資料）
(３)長野県警察提供データの分析結果（報告書）
２ 分析結果の概要（別添資料参照）
(１)警察庁（全国）データ
①「道迷い」は、特に若年層（20～30歳台）において減少傾向の可能性があること。
②「転倒」の増加が顕著であること。
③「転倒」の多い年代の幅が、中年（40～50歳台）に広がりつつあること。
④「病気」「疲労」が、高齢者（60歳以上）を中心に増加していること。
(２)長野県警察データ
①男女とも、中高年の「転倒・転滑落」が多くなっていること。
②男性については、「道迷い」が少なく、中高年（特に50歳台から70歳台まで）の「疲労（のみ）」が多くなっていること。
③女性については、中高年（特に50歳台・60歳台）の「転倒」が突出していること。