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1キロワットあたり1円以下で発電する重力発電システムを開発

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ネイチャーダイン

地球温暖化を劇的に抑制しながら平和で豊かな経済発展を可能にする簡易な重力発電システムの実用機を開発

ネイチャーダイン株式会社(以下、当社とする)は、当社独自の技術である「重力リアクター」を利用して、超簡易な構造と超安価な製造コストで、機動性に優れた高出力の実用機を開発しました。これは約1メートル四方(1M3)の非常にコンパクトな箱サイズで、常時20kWh以上の電力を半永久的に供給可能します。この常時20kWhの発電力は1ヶ月間では14,400kWhもの電力供給を可能にするので、一般的な日本の一世帯(3人家族)の平均消費電力が約350kWhとされる中では、約40世帯分の電力を賄える事になる。(動作原理は当社ホームページを参照:naturedyne.com

1M3筐体70φタービン実用機のスペック

このシステムは、何ら特殊な素材も難解な数学や物理理論も必要とせず、塩ビなどの安価な汎用素材や部材を利用して、簡単に組み上げられる構造設計の完成によるものであり、システム構造設計としては自然の摂理(古典物理)を追求する事で、「簡素化」しながら「高効率化」と「耐久性」と「安定性」など進化の過程において本来相反する要素を、短時間で安く制作する試行錯誤を繰り返す事で、自ずと全て高次元で融合する形となり、成り行き的に行き着いた最適設計となります。

後日この状態で仕組み説明をLIVE配信で公開致します。(多数のご要望があればですが)

主要部材は全て単純な手作業で完成させ、後は補強加工をして組み上げ、調整するだけで稼働可能になる状態写真

目次

「火力文明の終焉」は不可避!その根本要因は「発電コストの高騰」

現在に至る人類文明の始まりは、霊長類の中で唯一上手く火を扱えるようになった事から生まれた事は誰も疑わないでしょう。 実際に今現在も火の扱いが上手くできる事で、生活範囲や活動時間が圧倒的に拡大して、社会組織が大きくなり、他より火の扱いが上手い人や組織が経済社会の利権や勢力を拡大できるので、火力を使った火力資源の争いが後を絶たず、「火力資源を大量消費」する事で現在までの経済社会を発展させて来たのも事実であり、資本経済システムも火力を主軸としたシビリアンコントロールが主流となって、貨幣価値も、経済力も、科学技術の評価価値も事実上は保有火力規模が基準となっている事も現実態です。この火力主導文明において、火力資源の発生可能熱量に対する採掘コストとの割合が非常に重要で、石炭から石油、天然ガス、原子力へ高温化に移行してきており、火力技術の進歩が無限に進化する事で火力資源も「無限」にあるように見せられていますが、その複雑で高度な技術革新のすべてが全て、十年後または数十年後の実用化を目処として莫大な資金が投入されていますが、開発期間がそのような長期に設定されてしまっている時点で、必然的に開発費も建設費も運用保守費も増大している事になり、その革新技術の開発は構想段階で既に採算が合わなくなっています

火力発電の1KWhあたりの発電コスト要素割合

昔のように自然に地表から溢れ出てくるような石油や天然ガス等の採掘コストが安価な燃料」は既に取り尽くしており、より深く高域に採掘したり高度で高価な採掘・精製技術が必要になる程に全ての燃料資源が高騰しています。燃料資源の高騰は火力発電のような経済社会の基軸エネルギー源の「発電コスト」の高騰に直結し、インフレ経済を加速させます。現在は産業構造の成熟と共に世界の貨幣価値は大幅に下落しており、結果的に火力発電施設の増設や設備投資への物理的な原資が枯渇しつつある状況になっています。あまり知られていない事として、燃料コストが割安とされる原子力発電もその燃料に用いられるウラン燃料には、核分裂しやすい「ウラン235」という物質が3~5%含まれている必要があります。しかし、天然ウランの含有量は0.7%と低く「ウラン濃縮」工程が必須ですが、この工程では相当の電力がかかります。この燃料精製用の電力コストや処分処理コスト等を端的に加算すると、核燃料費の割安感は完全に無いと言う研究者もいます。さらに、現在、電力料金上昇の最も懸念されるコスト要因は、広大な送配電設備の維持管理コストの増加です。既存の設備の多くは老朽化が進み、大半が大幅な補修や建て替えが必要となっており、この費用だけでも電力料金が数倍に跳ね上げる要因になります。その裏でDX化・クラウド化やAI技術が進化してデータセンターが乱立しており、半導体生産量も急激に伸びていますが、それら莫大な数の半導体に流す莫大な電力需要を考慮すると、電力需要は今の10倍になるとされていますが、その莫大な電力を生み出す新たな発電所を増設する事は、今やどのような経済大国でも非常に困難になっていて、極めて深刻な電力不足が経済産業界全体を脅かしています。これがエネルギー危機の最も深刻且つ根本的な要因であり、つまりは火力文明の終焉は物理的に不可避である事を如実にしています。

「重力リアクターによる重力発電」は従来の「発電コスト」を圧倒的に削減できます

  • 運用コストは、重力加速度を全て吸収する事で発生する一定低速回転の重トルクによる永久的な自律稼働構成なので、機械要素含む起動ポンプや発電機やギア等への負荷も最小限で済み、高価な運用維持管理負荷はなく、コストはほとんどかからない

  • 燃料コストは無償の重力を利用するのでゼロです。

  • 安全対策コストは、万一事故などで破損しても水漏れだけで済む、簡単に屋内や地下設置が可能で盗難リスクもないので、これもほとんどかからない

  • 送電・配電設備は既存の大規模集約型と正反対の分散独立型なので、既存の安価の汎用プライベートオフグリットキットが利用出来るので、設備費としてはほとんどかからない

  • 1M3サイズの20kWh出力装置にかかる製造コストも資材費や組立コストを含めても一機あたり300〜500万円程度で済むので、既存の発電所と同様の莫大な初期費用を同様の数十年単の焼却コストとして計上した場合1kWhあたり発電コストは1円にも満たないほどになる。つまり供給価格を飛躍的に低減しても供給側は十分に利益がだせるようになる

  • 本システムを利用して例えば大型エアコンサービス等の様々な必須設備の補助電源機能などの付加サービスから提供する事も可能であり、小規模から様々な高付加価値サービスが展開でき、底リスクで長期に渡る成長基幹産業に成長させる事も可能になり、自由な価値観で、ユーザー毎に理想的に近い多様な小さな社会構造モデルが無数に創れる

重力発電が、現社会の主軸エネルギー源である火力発電の電力不足を補い、持続可能な豊かで平和な新文明への幕開けに寄与し、地球温暖化・沸騰化を抜本的に抑制できます


地球沸騰化の最大要因は水蒸気ガス(H2O)

地球温暖化や沸騰は、物質の燃焼時に排出される温室効果ガスCO2が主原因と考えられてきました。しかし、現在の大気中のCO2濃度は0.04%であり、たとえこの濃度が2倍3倍になったとしても、地球の気候に大きな変化をもたらすという物理的な根拠や論理は十分には確立されていません。一方、大気の約50%以上は水蒸気(湿気・湿度)で、その主成分はH2Oです。火力発電は、燃料源を問わず、膨大な量の水蒸気を発生します。単純計算で、1kWhの電力を発電するために約10リットルの水を蒸気ガスに変える必要があります。水は蒸気になると体積が約1,700倍に膨張します。気温が1℃上昇すると、空気が含むことができる水蒸気の最大量(飽和水蒸気量)が約7%増加することが明らかになっています。世界中の火力発電所から長年にわたり放出されてきた水蒸気量を考慮すると、単純な物理現象の結果として、水蒸気による気圧の上昇と気温の上昇が連鎖反応を起こし、地球温暖化を相乗的に加速させ、沸騰へと移行していると言えます。

水蒸気の大量生成による大気の気圧と気温の上昇の連鎖を引き起こして相乗的に気候変動に拍車をかけている実態

いずれにしても、来年の夏は更に暑く、更に激しい異常気象が起こる事は確実視されています

この加熱サイクルを止めて地球を冷やすには、巨大隕石の衝突か、複数の大規模火山の噴火か、核戦争によって発生する大量の粉塵が成層圏にしばらく滞留して起こる「核の冬」でしか冷やす手立てがないとも言われています。

更に危険な問題が連鎖的に発生している

今現在、世界中で頻発している紛争や終わりの見えない戦争も拡大傾向にあります。日本国内でも争点不明の保守対リベラルの対立や様々な価値観での分断と対立が激しさを増しており、SNS等のニューメディアを見るとそのような敵意を煽る投稿が大半に見られます。そのような敵意を生み出し、拡散する根本要因は現世界人口の数に対する便利で快適な生活環境が著しく狭くなってしまった事と絶対的なエネルギー供給の不足であり、人間が互いを思いやれる距離感がなくなり、非常に窮屈になってしまい、そこには正義と悪の境目も引けない程に窮屈になってしまった、と言う事に尽きます。これは極めて単純且つ深刻な問題であり、人々の心を悪戯に荒廃させ、責任転嫁の渦が巻き起こり、根深い敵意の発生連鎖を生み出し、社会秩序が崩壊に導かれます。このような状態は身近の隣近所から世界各国で蔓延しつつあります。

全ての問題の根源を抑制し、明るい未来への希望と人間愛を取り戻す余裕を創る

  • 現行火力文明が破綻を来たす前に、重力発電を既存経済社会に普及させ、火力発電への依存を減らしていく事が重要。急激な切り替えは経済の基盤そのものを破壊することになるため、協調的な移行と削減をして行く事が必要である

  • 大規模な集約型のシステムではなく、独立した分散型システム形態を採用し、モビリティによって迅速な冗長化を可能にする

  • サプライチェーンを複雑にせず、利益相反も起こさないシンプルな供給サービス構造にする

  • システムを複雑にせず、できるだけシンプルにして、メンテナンスしやすく、コストを抑える

  • 基本設計段階で可能な限りリスク要因を排除または削減する(複雑な要素は取り入れない)

重力リアクターが普及すれば、地球温暖化を劇的に抑制しながら無限の経済発展が見込める

重力リアクターによる重力発電装置は、誰でも、簡単に利用出来るので、電力を利用した利便性や快適性を僻地でも、地下でも、砂漠、ジャングル、海上、海中でも、重力が効いている場所であればどこでも享受できるようになります。これによって社会の大組織の人口集約社会への依存度は大幅に軽減でき、個人の自由と価値観を持つ選択肢も圧倒的に増えるでしょう。人が密集しなければ、見栄を張ったり権威を振るうような無意味な事に物理生産力は費やされず、不毛な諍いもなくなり、実質的な豊かさの為に生産力が向けられるので、産業経済性は健全化し、更に成長と拡大が見込めます

また、この電力でエアコンをフルに稼働させておけば、冷房の場合は大量の結露水が排出されるので、それを野菜や果実の栽培に利用すれば、温室効果ガスとされるH2OとCO2は人間の快適性と豊かさを追求した結果として吸収されるので、まさに好循環の連鎖が広がり、結果として新文明へと導かれるでしょう

重力発電による電力でエアコンをフル稼働させる事で、常に快適な空間を作りながら温室効果ガスを吸収できる

製品化・普及に向けて次から次と立ちはだかる大きな壁

約2年前に、重力リアクターの小型実証機を公開する際は、とてつもない緊張感を持って臨んでいました。なぜなら、その1年前から当社の社内外の近しい数名がその潜在利権の大きさ故に裏切りや様々なトラブルが頻発しました。一方では、「そのような画期的過ぎる動力エンジンを開発した人は漏れなく抹殺されてきたぞ、気をつけろ!」と言う真剣な忠告や警告を幾人から何度となく受けてきました。実際の事として、これまでの常識を大きく覆す「常温核融合」や「STAP細胞」の発見のニュースは過激なまでにマスメディアの注目と偏向報道の的にされて、最初の研究者達は漏れなく理不尽な末路に追い込まれてしまった事実も知っていたからである。ちなみに、STAP細胞に関しては当初の検出データは不正捏造と断定され、その研究に関わった優秀な科学者達はまさに抹殺された状態になったが、近年他の研究者からSTAP細胞の生成が明確に再現実証されたようです。でも、一度その業界の最高権威によって抹殺された偉業はまったく見直される事はない様子である。

いずれにしても常識を覆すような発見や発明に対してはその信憑性を厳しく疑われる事は致し方ない事であり、特に現代の最新科学技術でも頑なに指示されてきたエネルギーの保存則をも遥かに逸脱し、世界経済構造を一変させ得る愚かしいほどの大それた無限エネルギー発生装置を、大学の研究室でも大企業の研究所でもなく、一人の一般起業家が発明したなどとする事は絶対に有り得ない事で、関連業界の権威からすればあってはならない事で、ましてや現在の高度な文明は火力技術で成り立っている中では非常な敵意に満ちた強いバッシングがある事は覚悟していたし、逆にそれを大いに期待もしていました。厳しいバッシングになればなるほど、科学的論理の上で明確な再現課題が提示される事になるので、それを逆手に取って、一気にこの技術の存在が認知を得て、技術の価値が知らしめられる事を狙っていました。しかし、その結果はまさに全くの想定外で、肯定も否定も無くまったくの無反応でした。こちらとしては世紀の肩透かしを食らった感覚です。これは権威主義社会の闇の深さを見誤った完全なる愚策でした。

それでも、実際に実証機を見に来てた人は数十名程度いて、このシステムの原理や理論も単純で疑う余地が無い事は理解出来るが、現代科学の認識の域を超える実態理論はまったく理解しようとせず、実用サイズ(実用的な電力量を発電する装置)を作って見せてくれれば直ぐに何千、何万台でも直ぐに注文するし、ついでに少しでも先行投資もさせてもらいたいと言う事を半を押したように至極当然の事として言われる。つまり、技術や原理はどうでもよい、実用サイズの装置だけが欲しい、それがあればいくらでも金を集めて製品化して売ってやるから早くそれを作ってくれ!と、開発の難易度も考慮に及ばず無償(手弁当で)で実機開発する事を半ば強要をされるような状況になってしまう。それがどれだけ理不尽な要求なのかを説明するだけでも面倒で、時間の無駄であり、いずれにしても実機を作る事は絶対に必要な事は確かな事ではあるので、やるしかなかった。ただ、ある程度のサイズの機体のプロトタイプを作成するにはそれなりの専門工具やプロの職人の技と人手が必要になるなど新たな壁が立ちはだかるが、これを一人でこなす為の様々な試行錯誤をこなし、その集大成が結果的に最高レベル(超簡易・超安価・高効率・高寿命)の70φの実用機の簡素な規格パターンを見出せた事は奇跡的な成果にはなりましたが。普通の大学や大企業の優秀な人材が集まる大組織の研究室だったら、最低でも10年はかかる暗中模索の無限の算術法の中で一筋の視野視点に集約する時間軸の発見があったからです。いずれにしても、この70φの特定の構成設計があれば、難しい要素技術が判らなくてもこのモデルの大量生産は可能になる基盤モデルになります。

そこで、最後の壁が現れました

それは、技術力や人手の壁ではなく、現実の実態事実に対する「認識力の啓発」と言う実態のない払拭すべき闇の壁です。仮にこの70φを組み上げて動かしても、この術要素(高校生が習う物理学程度)をまったく理解しようとしない人は、根本的に重力の本当の力や恩恵などを最初から認識してもいないので、何もないゼロの状態から電力が生み出されるハズがないと言う焦点がズレた正論の思い込みや疑問は絶対に晴れないからです。端的に言えば、非常識なモノの出現でしか常識は変わらないのに、常識的なスケールで非常識な事を望むこと事態が論理破綻しており、その破綻に自らが気が付かない限り、疑念の渦に巻き込まれるだけです。CO2対策のような実態物理現象とは矛盾を極めた現代の科学技術論を盲信した結果が今の行き詰まった社会になっています。既に大きな損失を一般庶民が被っている現実はRAMポンプの現実の進化の実態を見れば誰でも判るでしょう。

最後のミッション

重力リアクターの製品化と普及は当社にとっては企業のビジネス展開の範疇ではなく、天命であり、次世代に未来を紡ぐ責任と認識しています。現状の火力の熱気によって史上最大レベルに熱くなって膨れ上がったバブル経済を破裂させず、熱上昇を抑えながら更なる経済成長と自然環境改善の「好循環を起こす種」を早く撒く事が、このような大それた非常識な種を発明してしまった弊社(発明者)の使命であると認識しているからです。この種(技術)は物理的には発明者1個人の頭の中の1個しかありません。本来、このような公益に直結する種は国などの公的機関が真っ先に取り入れるべきところですが、国としては既に多種多様の種(核やソーラー等)を既に沢山買い込んでおり、それらは当社技術とは思想的に相容れないと思われます。各業界の大手企業も同様と思われます。いずれにしても即断即決が出来るリーダーでなければこのような1個人の頭の中の1個の種を取りに来る事はないと思われます。この種の提供形態は当社ホームページに示す3つの提供方法記載していますが。実質的には1個の契約が成立したらその種が植えられた場所で成長し、花開き、多数の新たな種を作れるまで責任を持って支援しますので、仮に導入希望を多く頂いても契約金やビジネス展開規模と信頼性等を加味して1〜2社か1〜2団体に絞らせて頂きます。ご興味がある場合は弊社「お問い合わせフォーム」からご連絡ください。但し、日本国内で当社の思想に共感をして頂き新たな事業体を作って参加したいとする個人または団体、中小企業が多数いた場合は、専門独立法人を組織してもらうか、または当社内で共同組合を組成して間接株主になってもらい普及展開を牽引する事業に参画頂ける枠組みを用意します(強い参画意思が多数あった場合のみ)。上記すべての問い合わせ受付期間は約1ヶ月程で予定しております

契約パートナーが決まり次第、そのパートナーと共に70φの重力リアクターの構造説明と実際に組み上げ経験をしてもらいながら完成させますので、故に稼働状態の公開をする機会はないと思われます。組み上げ前の主要パーツや機能説明のご要望や疑問点がある場合は、公開済み動画にコメントの投稿をして頂ければ可能な限りお答えします。 問い合わせが多い場合はライブ説明をします。但しライブ収録はお問い合わせをしている方の中から名乗りでて頂ける場合のみに限らせて頂きます。


ボランティアの募集

冒頭からの様々な取り組みは、組織だって取り組むには時間とコストがかかりすぎるので、基本的にすべて弊社代表であり発明者である1人でこなしてきました。いずれにしても、掲げている地球環境の改善と世界経済成長の協調などの壮大なミッションの大義に対しては、あまりに非常識なほどに対応体制が脆弱です。この大義またはシステムにご興味がある方は、もしかしたら大きな歴史の転換点の目撃者となる可能性もありますので、多少の手作業等(リモートもOK)のお手伝いをして頂ける方がいれば大変助かります。ご応募はFacebookからの友達申請または、DMからご連絡頂ければと思います。もし、多数の応募があった場合、予告なく募集停止する場合があります。

以上、

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年9月18日 16時32分)

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