都民のがんによる死亡原因のうち、大腸がんは、男性が第２位、女性が第１位（※１）と上位を占めます。40歳過ぎから罹患率が増加しますが、早期発見・早期治療での５年後生存率は90％以上です（※２）。

大腸がんの予防には、ウオーキングなどの適度な運動が効果的といわれています。

そこで、都は、多くの方に大腸がん検診に関心を持っていただけるよう、大腸がんについて学べるイベント「Tokyo健康ウオーク」を実施します。16回目の今年は、町田市内を巡る２コース（８㎞・５㎞）を用意しました。40歳以上の参加者で希望される方には、無料の大腸がん検診も実施します。

ご家族、ご友人お誘い合わせの上、ぜひご参加ください！

　※１　出典：東京都保健医療局「人口動態統計」（令和５年）

　※２　出典：公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計2023」

１　開催日

令和７年11月24日（月曜日・祝日）

２　会場

スタート・ゴール地点：町田シバヒロ（町田市中町一丁目20-23）

コース  　　　　　　 ：町田市内を巡る８㎞・５㎞の２コース

３　ゲスト

４　参加資格・募集人数・参加費

都内在住・在勤・在学のいずれかに該当し、ウオーキングコースを歩ける方／先着　2,000名

参加費　大人（中学生以上）：500円（保険料含む）

　☆参加者全員に参加特典をプレゼント！

※年齢制限はございませんので、どなたでもご参加いただけます。

※ご家族やグループの場合は、代表者が参加資格を満たしていれば申込可能です。

※小学生以下は無料、要保護者同伴です。

５　無料大腸がん検診について （要事前予約・先着1,000名）

40歳以上の参加者で希望される方には、無料で大腸がん検診を実施します。ウオーキング参加申込時に併せてお申し込みください。

６　申込方法

10月1日（水曜日）午前10時から受付を開始します。

公式サイト又はお電話でお申し込みください。

【公式サイト】　https://tokyo-kenkowalk.jp/

【電話】　0570-039-846　（平日午前10時から午後５時まで）

７ イベントに関するお問い合わせ先

 Tokyo健康ウオーク2025 エントリー事務局にお問い合わせください。

【電話】　0120-711-951　（平日午前10時から午後５時まで）　

　　　　　※この番号への通話では申し込みは出来ません。

【メール】 tkw2025＠toiawase.info

８　主催等　

主　　　催　　東京都、特定非営利活動法人ブレイブサークル運営委員会

後　　　援　　町田市、公益社団法人東京都医師会、公益社団法人東京都歯科医師会、

　　　　　　　公益社団法人東京都薬剤師会、公益財団法人日本対がん協会

特別協賛　　　オリンパス株式会社、栄研化学株式会社

協　　　力　　特定非営利活動法人東京都ウオーキング協会、

　　　　　　　公益財団法人東京都予防医学協会、東京都保険者協議会、

　　　　　　　森永乳業株式会社、たいまつ食品株式会社、住友生命保険相互会社、

　　　　　　　ポッカサッポロフード＆ビバレッジ株式会社、東京フード株式会社

９　その他

詳細はホームページでご確認ください。

---

参考　大腸がんについて

★大腸がんはがん死亡原因の上位を占めます

都民のがん死亡者数を部位別に多い順から見ると、大腸がんは男性が第２位、女性が第１位となります。

★運動習慣が大腸がんのリスクを減らします

がんの予防には、生活習慣を見直すことが効果的です。特に運動などの身体活動が、大腸がんになる確率を減らすという研究結果が報告されています（※１）。

　※１　国立がん研究センター「科学的根拠に基づくがんリスク評価とがん予防ガイドライン提言に関する研究」

★早期発見により高い確率で治療が可能です

大腸がんを、早期発見・早期治療した場合の5年相対生存率は90％以上（※２）です。

早期の大腸がんは自覚症状がないため、毎年１回、大腸がん検診を受診することが大切です。

　※２　公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計2023」

５年相対生存率とは

あるがんと診断された場合に、治療でどのくらい生命を救えるかを示す指標です。

100％に近いほど治療で生命を救えるがん、０％に近いほど治療で生命を救い難いがんである

ことを意味します。

（出典：国立がん研究センターがん情報サービス）

★大腸がん検診とは？

・40歳以上が対象です。

・便を採取するだけの便潜血検査（便中の微量の血液を調べる検査）なので、とても簡単で、体への負担もありません。

・この検査は、大腸がんによる死亡率を下げる効果が証明されています。

・大腸がん検診はお住まいの区市町村や職場※でも受けることができます。

　※実施の有無については、各職場にご確認ください。

・区市町村によっては、検診費用の一部を区市町村が負担している場合もありますので、お住まいの区市町村のがん検診担当部署へご確認ください。

出典：PR TIMES

本プレスリリースの内容や詳細についてのお問合せは以下までご連絡ください。

企業プレスリリース詳細へ （2025年9月24日 14時00分）