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『健康をサポートする変額保険 将来のお守り』の第2弾商品を発売

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SOMPOひまわり生命保険株式会社

 SOMPOひまわり生命保険株式会社(代表取締役社長:久米 康樹、以下「当社」)は、2025年12月2日より、Insurhealth®(インシュアヘルス)商品第12弾として、「変額保険(V2)(死亡保障型)」(以下「本商品」または「V2」)を発売します。(金融機関チャネルは2026年1月5日発売となります。)

 2023年5月、当社は『健康をサポートする変額保険 将来のお守り』の第1弾商品として、就労不能保障と貯蓄機能をバランスよく一体的に提供する「変額保険(V1)(就労不能・介護保障型)」(以下「V1」)を発売し、就労世代を中心に多くのお客さまからご好評をいただいております。

 今般、幅広いお客さまに変額保険をお届けするために、『健康をサポートする変額保険 将来のお守り』の第2弾商品として、死亡・高度障害保障に特化した本商品を発売します。

 当社は、お客さまの万が一の備えに加え、毎日の健康を応援する「健康応援企業」をビジョンに掲げ、保険本来の役割(Insurance)と健康をサポートする機能(Healthcare)を組み合わせた「Insurhealth®(インシュアヘルス)」を、新たな価値として提供しています。今後、日本は超高齢化社会を迎え、平均寿命の延伸に伴う老後資金の不足が懸念されます。こうした不安を解消し、より幅広い世代のお客さまに変額保険をご提供することで、お客さまの健康で豊かな老後の実現を目指します。今回、以下の4点を主な特徴として、ニーズに応じたより幅広い選択肢をご提供できるようにしました。

≪「変額保険(V2)(死亡保障型)」の主な特徴≫

1.変額保険(V2)(死亡保障型)の保障内容

<1>保険期間のコンセプト

第1保険期間:現役世代が安心して、死亡・高度障害の保障を確保しながら資産形成を行うための期間

第2保険期間:第1保険期間で積み立てた資産を活用していく期間

・第1保険期間満了後は自動的に第2保険期間に移行します。

・第2保険期間移行後は、特別勘定による運用を継続します。運用状況やお客さまの経済状況に応じて、第2保険期間のお好きなタイミングで 第1保険期間で積み立てた資産を活用いただくことが可能です。

<2>保障内容(主契約)

 本商品は、V1(就労不能・介護保障型)の第1保険期間の保障から就労不能・介護保障を除き、死亡・高度障害状態の保障に特化しています。就労世代を含む全世代のお客さまに対し、万が一の場合の保障を提供するとともに、より効果的な資産形成の支援を行います。

第1保険期間(保険料払込期間)の保障内容

第2保険期間の保障内容

 ※第2保険期間は基本保険金額の最低保証はありません。

<3>保障内容(特約)

 変額用保険料免除特約を付加した場合、第1保険期間(保険料払込期間)中に三大疾病により所定の事由に該当したとき、以後の保険料の払込が免除されます。 保険料の払込の免除事由該当後も、引き続き保険料の払い込みがあったものとして、保障や特別勘定による運用を継続することができます。

<4>健康ステージ

 本商品では、お客さまの喫煙状況・健康状態に応じて「健康ステージ」を適用します。お払込みいただく保険料は変更することなく、各健康ステージに応じて、健康積立金を毎月積立金に加算する仕組みです。健康積立金を含めて特別勘定で運用を行うため、「健康ステージ」を適用することで資産形成の効果を高めることができます。

<5>健康☆チャレンジ!制度(健康ステージの変更)

 加入時に希望の健康ステージを適用できなかった場合でも、ご契約後の所定の期間内に当社の定める健康状態(1年間以上喫煙歴がないなど)などを満たした場合には、新たに健康ステージの適用もしくは変更ができます。

<6>契約年齢範囲

0歳~70歳

●変額用保険料免除特約は6歳~70歳の場合に付加可能

●健康ステージを適用する場合の特則は契約年齢20歳~70歳の場合に付加可能

<7>保険料例

(ご契約例)●保険期間:終身  ●保険料払込期間:65歳

       ●保険料払込方法:口座振替月払 ●基本保険金額 1,000万円

2.特別勘定について

   9種類のファンドを自由に組み合わせることが可能です。選択できる特別勘定は下表のとおりです。

 (2025年9月現在の内容に基づくものです。)

●特別勘定について詳しくは「特別勘定のしおり」をご覧ください。

※1 資産ごとにつぎの指数を基本資産配分で合成したものを参考指数とします。

また、原則として毎月末時点で基本資産配分に近づけるため、リバランス(資産配分の調整)を行います。

※2 マーケットの先行きが読みにくい局面で資金を一時的に退避させる目的でご利用いただけます。諸費用の控除等により積立金が減少することがありますので、ご注意ください。

                                        以上

出典:PR TIMES

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企業プレスリリース詳細へ (2025年9月29日 15時00分)

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