CO2排出量– tag –
-
東北シジシー加盟社・エフピコ「トレーtoトレー」・「ボトルto透明容器」水平リサイクルで協働を開始
エフピコ ～2024年度中にCO2削減 年間3,600ｔを目標に、水平リサイクルを促進～ 株式会社エフピコ（以下「エフピコ」）と東北シジシー加盟社は、東北シジシー加盟社11社が東北６県に展開する327店舗（2023年12月現在）を対象に、店頭で回収された使用済み... -
IFS、「Change for Good Sustainability Awards 2023」受賞企業を発表
IFSジャパン株式会社 Bugaboo International社とInternational Maritime Industries社が受賞 2024年3月5日、英国ロンドン発-クラウド・エンタープライズ・ソフトウェアのグローバル企業であるIFSは本日、今年で3回目となる 「Change for Good Sustainabili... -
JCB、日本における決済手段別のCO2排出量を算定したホワイトペーパーを発行
JCB 株式会社ジェーシービー (本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：二重 孝好、以下：JCB)は、CO2排出量算定技術を有するYour Arbor Inc.（本社：カナダ カルガリー、CEO Alex Todorovic、以下Arbor）と共同で算定を行った日本における決済手段... -
ゼロボード、建設作業所単位の温室効果ガス排出量算定ツール「Zeroboard construction LIGHT」を提供開始
株式会社ゼロボード 〜 複数の現場情報とGHG排出量を一括管理が可能に 〜 GHG（温室効果ガス）排出量算定・可視化ソリューション「Zeroboard」を提供する株式会社ゼロボード（東京都港区、代表取締役：渡慶次 道隆、以下 当社）は、建設作業所単位でのGHG... -
パーセフォニの炭素会計システムがエームサービス株式会社に採用されました
Persefoni パーセフォニ（本社：米国アリゾナ州テンピ）が提供する企業・金融機関・政府機関向け気候管理・炭素会計プラットフォーム（CMAP）が、エームサービス株式会社（以下、エームサービス）に採用されましたことをお知らせいたします。 パーセフォニ... -
Carbon EXとベトナム最大手のIT企業のFPT が、Carbon EXを通じたカーボンクレジットの供給・販売に向けたパートナーシップに関する覚書を締結
アスエネ株式会社 ベトナムにおけるボランタリーカーボンクレジット市場の発展を促進 Carbon EX株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：西和田 浩平・竹田 峻輔、以下「Carbon EX」）とベトナム最大手のIT企業FPT Corporation（本社：ベトナム・ハノ... -
「第4回 脱炭素経営EXPO【春】」出展のお知らせ
三菱電機株式会社 製造業の脱炭素経営に貢献する最先端技術・統合ソリューションを紹介 ブースイメージ図 三菱電機株式会社は、2024年2月28日（水）から3月1日（金）まで東京ビッグサイト（東京都）で開催される「第4回 脱炭素経営EXPO【春】」に、「製... -
ファイナンスド・エミッションの算定高度化に向けパーセフォニの炭素会計システムをめぶきフィナンシャルグループが採用
Persefoni 企業・金融機関・政府機関向け気候管理・炭素会計プラットフォーム（CMAP）を提供するパーセフォニ（本社：米国アリゾナ州テンピ）は、本日、株式会社めぶきフィナンシャルグループ（取締役社長 秋野 哲也、以下「めぶきＦＧ」）が、株式会社三... -
事業活動のカーボンオフセットを通じて、脱炭素化と持続可能な社会を促進！
株式会社テックシンカー 事業活動により発生する温室効果ガス排出量の内、自社Scope1,2の排出量を、木曽三川の水源林造成事業が創出したカーボンクレジットでオフセットし、地域社会と共に脱炭素化と森林づくりに貢献します 株式会社テックシンカー（本社... -
CO2算出ツール「CO2 Emissions Meter」公開のお知らせ
株式会社日新 株式会社日新（神奈川県横浜市、代表取締役社長：筒井雅洋、以下当社）は、貨物輸送のCO2排出量を算出するツール「CO2 Emissions Meter」(以下当ツール)を当社ホームページ上に公開いたしました。サイトURL: https://co2emi.nissin-tw.com/当... -
LocationMindとNEXT Logistics Japan株式会社が共同で 準天頂衛星システム「みちびき」の高精度位置情報と信号認証技術を利用したトラックCO2排出量把握のための実証実験を開始
LocationMind株式会社 ～ 物流におけるCO2排出量把握の精緻化による荷主企業と物流事業者のwin-winのソリューション構築を目指す 2024年問題の先を見据えた取り組み～ 位置情報分析サービスを提供するLocationMind株式会社（本社：東京都千代田区、代表取... -
プラスチックを使用しない環境配慮型の配送伝票を開発
大日本印刷（DNP） 紙への切り替えによりCO2排出量を現行品から40％削減、ヤマト運輸で採用 大日本印刷株式会社（DNP）は、宅配・通信販売・物流等の事業者や生活者が使用する配送伝票について、一部の製品ラインアップで使われているプラスチックシートを... -
トムトム、2023年の世界の交通状況をまとめたトムトム・トラフィック・インデックス最新版を発表
TomTom NV 2023年世界で最も運転に時間がかかった都市は英国・ロンドン、日本の調査対象都市では前年に引き続き札幌がランクイン ラッシュアワー時に最も渋滞する都市はアイルランド・ダブリン、ドライバーが渋滞に費やす時間は年間150時間 2021年以降、世... -
株式会社リーピーは、Webサイトで使用されるサーバー電力消費量に係るCO2排出量のカーボン・オフセットを行い、お客様とともに環境貢献活動を推進いたします。
リーピー Webサイト：400サイトにおけるサーバー電力消費量に伴うCO2排出量の全量をオフセット対象として実施し、CO2排出量、2ｔを削減。 Web制作会社としてできる、SDGsへの貢献株式会社リーピー（本社：岐阜県岐阜市、代表取締役：川口聡、以下：当社）... -
「第3回スマート物流EXPO東京」に出展します
三井倉庫ホールディングス株式会社 ～持続可能なサプライチェーン構築のための取組みをご紹介～ 三井倉庫ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：古賀 博文、以下「当社」）は、東京ビッグサイトにて開催される「第3回スマート物流EXPO東京... -
ヤマタネ 関東９拠点 使用電力を100％再生可能エネルギー電力へ
株式会社ヤマタネ ～年間約5,200t相当CO2排出量 昨年比33％削減を見込む～ 株式会社ヤマタネ（東京都江東区、代表取締役社長 山﨑 元裕）は2023年12月より、所有する関東９拠点の購入電力を100％再生可能エネルギーに切り替えることといたしました。 ... -
CO2排出量を可視化「カーボンフットプリント」を青山商事が初導入
青山商事 累計販売数1,400万枚超「ノンアイロンマックスシャツ」で日清紡テキスタイルと算出 生活者が環境にやさしい商品を選択できる売り場づくり 青山商事株式会社（本社：広島県福山市／代表取締役社長：青山理(おさむ)）は、第28回国連気候変動枠組み... -
カーボンニュートラルを推進するNECネッツエスアイ株式会社の本社ビルにセンサマネジメントユニットと交流電流監視ユニットを導入 オフィスのCO2排出量をリアルタイムに可視化
東京エレクトロン デバイス長崎株式会社 東京エレクトロン デバイス長崎株式会社（本社：長崎県諫早市、代表取締役社長：松嶋 富浩、以下TED長崎）のセンサマネジメントユニット「RMS-4000」と、交流電流監視ユニット「RMS-CU80」が、2023年8月末より、NEC... -
瞬時にわかる！企業ごとのカーボン排出量
大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所 〜環境にやさしい消費行動をサポートするiPhoneアプリ『CarbonScope』を開発〜 サプライチェーンと環境問題を研究している総合地球環境学研究所（京都府京都市北区上賀茂本山457番地4）のサプラ... -
AWS移行を総合的に支援する「ITトランスフォーメーションパッケージ for MCP クラスメソッドエディション」の提供を開始します
クラスメソッド株式会社 クラウド移行を成功に導く方針・計画作りに重要な「移行方式診断」も新規メニュー化 クラスメソッド株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：横田 聡、以下「クラスメソッド」）は、企業のアマゾン ウェブ サービス（AWS）へ... -
幹線中継輸送サービス「SLOC」の実証を実施 ドライバー数やCO2排出量の低減に貢献（ニュースレター）
大和ハウス工業株式会社 ～物流2024年問題解決に有効な手段であることを確認～ 株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：林 新之助）、アスクル株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：吉岡 晃）、エレコム株式会社（本社：大阪... -
ローソン店舗の建物建材の9割を再利用する取り組みを開始（ニュースリリース）
大和ハウス工業株式会社 ■閉店店舗の屋根・壁・柱・梁・サッシなどを再利用し、CO2排出量を6割削減 大和ハウスグループの大和リース株式会社(本社：大阪市中央区、代表取締役社長：北 哲弥、以下「大和リース」)は、株式会社ローソン（本社：東京都品川... -
日本陸送が自社の動態管理システムから「MOVO Fleet」に切り替え、年間約200万円のランニングコストの削減に成功した事例を公開
Hacobu 株式会社Hacobu（ハコブ、本社：東京都港区、代表取締役社長CEO 佐々木太郎、以下「Hacobu」）は、株式会社日本陸送が、自社システムから動態管理サービス「MOVO Fleet（ムーボ・フリート）」に切り替えたことで、年間約200万円のランニングコスト...
