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東京貿易ホールディングス株式会社 東京貿易ホールディングス株式会社（東京都中央区京橋、代表取締役社長　坪内秀介）のグループ会社であるTBグローバルテクノロジーズ株式会社（東京都中央区京橋、代表取締役社長　Laurent Poidevin、以下TBG）の長岡工...

日本郵船株式会社 今年2隻目のLPG二元燃料エンジン搭載船 当社とアストモスエネルギー株式会社（以下「アストモスエネルギー」）が共同保有する大型LPG（Liquefied Petroleum Gas、液化石油ガス）運搬船の命名式が６月1２日、 川崎重工業株式会社 坂出工場...

日本郵船株式会社 中国の海運、エネルギー会社と3社で共同設立、エネルギーの安定輸送を目指す 当社は中国の大手海運会社China Merchants Energy Shipping Co., Ltd(以下「CMES」)の子会社CMES LNG Shipping Company Limited(以下「CMLNG」)、中国エネルギ...

日本郵船株式会社 産官学で連携、日本初の既存学校内の訓練施設スタート 当社は5月28日、日本海洋事業株式会社（神奈川県横須賀市）と船員や洋上風力発電の作業員を育成する訓練センター「風と海の学校　あきた」（以下「本訓練センター」）の開所式を秋田...

日本郵船株式会社 デジタル技術でビジネスモデルを抜本変革 当社は5月27日、経済産業省、東京証券取引所、独立行政法人情報処理推進機構が主催する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2024」において「DX銘柄」に選ばれました。当社が選定さ...

日本郵船株式会社 脱炭素の燃料輸送を通じ、持続可能な社会の実現に貢献 当社グループ会社のNYK Bulkship (Asia) Pte.Ltd.(エヌワイケイ・バルクシップ・アジア、以下「NBAsia」)は、フィンランドに本拠地を置くエネルギー企業Neste Oyj(以下「ネステ社」)...

日本郵船株式会社 ６カ月継続使用し、エンジン性能や燃料供給システムへの影響を精査 当社は、シンガポールを拠点に海事産業の脱炭素化を目指す非営利団体Global Centre for Maritime Decarbonisation （以下「GCMD」）と共同で、バイオ燃料がエンジン性能...

日本郵船株式会社 歴史刻む横浜郵船ビルとも調和、ウォーターフロントから発信する伝統と風格ある街並みへ 　日本郵船株式会社と三菱地所株式会社、鹿島建設株式会社は、共同で設立した特定目的会社を通じて推進する「（仮称）横浜市中区海岸通計画（A-1地...

日本郵船株式会社 ～海外船社や船級協会と協力しRo-Ro船のGHG排出量算定の標準化を目指す～ 　当社は4月23日、物流セクターにおける温室効果ガス(GHG)の削減を目指す国際的なNPO法人Smart Freight Centre(以下｢SFC｣)のメンバーに加盟しました。また、自動...

日本郵船株式会社 まず約27000本の中古ベルトを回収　固形燃料に再利用 日本郵船株式会社(以下｢日本郵船｣)、郵船商事株式会社(以下｢郵船商事｣)、アズビル山武フレンドリー株式会社(以下｢アズビル山武フレンドリー｣)、加山興業株式会社(以下｢加山興業｣)の4...

日本郵船株式会社 日本郵船グループのNYKバルク・プロジェクト株式会社（以下「NBP」）は、カナダと日本・韓国間のサプライチェーンの脱炭素化を目指して4月2日（日本時間3日）に設立された非営利コンソーシアムNorth Pacific Green Corridor Consortium（...

日本郵船株式会社 船舶燃料のＬＮＧ化を促進し環境負荷の低減に貢献 　九州電力株式会社、日本郵船株式　会社、伊藤忠エネクス株式会社及び西部ガス株式会社が設立した合弁会社KEYS Bunkering West Japan株式会社（以下「ＫＥＹＳ」（注１））が保有・運航...

日本郵船株式会社 当社は、4月10日（水）から12日（金）の3日間にわたり東京ビッグサイトで行われる海事業界関係者のための国際ネットワーキング・イベント「Sea Japan 2024」に出展します。より多くの皆さまに当社ブースをご覧いただき、ご意見・ご要望を...

日本郵船株式会社 船舶の燃料転換をファイナンス面から後押し 当社は4月上旬に、トランジションボンド（第47回無担保社債）及びグリーンボンド（第48回無担保社債）（以下、あわせて「本社債」）を国内公募形式で発行します。当社としてグリーンボンドは20...

日本郵船株式会社 日本初、九州・瀬戸内地域でのＬＮＧ燃料供給、デュアルフューエルエンジン搭載船 九州電力株式会社、日本郵船株式会社、伊藤忠エネクス株式会社及び西部ガス株式会社が設立した合弁会社KEYS Bunkering West Japan株式会社（以下、「ＫＥ...

日本郵船株式会社 原油タンカーで1年間の船速、主機馬力などデータ集積し、検証 当社とジャパン マリンユナイテッド株式会社（本社：神奈川県横浜市、社長：灘 信之 以下「JMU」）は波風のある中での船舶の推進性能（以下「実海域性能(注1)」）を建造前に...

日本郵船株式会社 JX石油開発株式会社、日本郵船株式会社およびその関連会社のKnutsen NYK Carbon Carriers AS （クヌッツェン・エヌワイケイ・カーボン・キャリアーズ、以下、「KNCC社」）は3月15日に、KNCC社の独自技術「カーゴタンクシリンダー」（Carg...

日本郵船株式会社 当社3隻目となるLPG二元燃料エンジン搭載船 当社とアストモスエネルギー株式会社（以下「アストモスエネルギー」）が共同保有する大型LPG運搬船の命名式が3月1日、 川崎重工業株式会社 坂出工場で行われました。本船は2003年に竣工したGA...

日本郵船株式会社 ビッグデータを活用して競争力の向上と安全航海に貢献 当社は一般財団法人日本データマネジメント・コンソーシアム（以下「JDMC」）主催の「データマネジメント2024」で大賞を受賞し、３月８日に行われた授賞式に当社専務執行役員の鹿島...

日本郵船株式会社 バリューチェーン全体の定量評価・課題に国内外から高い関心 当社は3月4日、液化二酸化炭素（CO2）の回収・利用・貯留（CCUS: Carbon Capture, Utilization and Storage）に関する国際的なシンクタンク・グローバルCCSインスティテュート...

日本郵船株式会社 2025年からの規制拡大に対応 当社は、米国の船舶向け排気ガス処理事業会社STAX Engineering Pty Ltd.（スタックスエンジニアリング、以下「スタックス社」）と、船舶からの排気ガスを回収・処理する技術（以下「同技術」）の利用契約を締...

日本郵船株式会社 物流事業の成長へ、中計を着実に実行 当社グループ会社のYusen Logistics (UK)Ltd.（以下「YLUK社」）は2月に、英国で2025年４月開業予定の大型倉庫（以下「新倉庫」）を不動産会社のSEGRO グループから15年間賃借するリース契約の締結に...

日本郵船株式会社 当社グループの郵船ロジスティクス株式会社の英国法人で物流事業を展開するInternational Logistics Group Limited（以下「ILG社」）は日本時間2月21日(現地時間　20日)、Global Freight Solution Limited（以下「GFS社」）など10社を傘...

日本郵船株式会社 「風と海の学校　あきた」の4月開所に向けた受講予約も開始 当社は秋田県男鹿市で4月開所を予定している洋上風力発電の訓練センター「風と海の学校　あきた」（以下「本訓練センター」）で実施予定の作業員輸送船（CTV）乗組員向け訓練プ...

日本郵船株式会社 チリのEnaexと日本郵船グループのNYKバルク・プロジェクトが共同検討 チリの硝酸アンモニウム製造会社Enaex S.A.（以下「エナエックス社」）と日本郵船グループのNYKバルク・プロジェクト株式会社（以下「NBP」）は本年1月、再生可能エネ...

日本郵船株式会社 持続可能エネルギー普及と造船業界活性化に貢献 当社は本年1月、洋上風力発電向け作業員輸送船（CTV: Crew Transfer Vessel、以下「本船」）1隻を株式会社小鯖船舶工業（岩手県釜石市）に発注しました。本船は当社が初めて日本国内の造船...

日本郵船株式会社 堅調なケミカルタンカー需要の取り込みを狙う 当社とStolt Tankers B.V(以下「ストルト・タンカーズ」)の合弁会社であるNYK Stolt Tankers, S.A.社は2月5日に中国のNantong Xiangyu Shipyard（ナントン・シャンユウ・シップヤード）と6隻...

日本郵船株式会社 日本郵船グループの最新サービスを紹介   日本郵船株式会社、NYKバルク・プロジェクト株式会社、株式会社日本海洋科学、郵船ロジスティクス株式会社の4社（以下「日本郵船グループ」）は、2024年2月28日（水）～3月1日（金）の3日間、東...

日本郵船株式会社 当社が保有、運航する自動車専用船 RHEA LEADER (レア・リーダー)は1月20日14時26分（現地時間）頃、地中海のクレタ島沖で遭難者37名を救助しました。本船はジブラルタル海峡へ向かって地中海を西へ航行中に、ギリシャ当局から遭難者の救...

日本郵船株式会社 中核事業を強化し安定供給へ貢献 当社は1月30日、株式会社JERA（以下「JERA」）と新造液化天然ガス（LNG）輸送船（以下「本船」）1隻の長期定期傭船契約を締結しました。本船は韓国の現代三湖重工業で建造され、2027年に竣工した後、JERA...

日本郵船株式会社 エンジニアリング会社と海運会社の知見を融合 千代田化工建設株式会社、日本郵船株式会社とその関連会社のKnutsen NYK Carbon Carriers AS （クヌッツェン・エヌワイケイ・カーボン・キャリアーズ、以下「KNCC社」）は、液化二酸化炭素（...

日本郵船株式会社 サプライチェーン脱炭素化に向け、JFE向け輸送に投入 当社が建造発注していた、JFEスチール株式会社（以下「JFE」）向けのLNG燃料ケープサイズ（注1）バルカー（以下「本船」）が竣工し、1月30日、命名式がジャパンマリンユナイテッド株...

日本郵船株式会社 多様なバイオ燃料の舶用燃料実用化を加速 当社はバイオ燃料の安全性評価を行う試験用エンジン設備（（注）、以下「テスト・エンジン」）の設置を決定し、1月29日に千葉県の設置予定地にて地鎮祭を行いました。本年6月にテスト・エンジン...

日本郵船株式会社 当社は1月26日に株式会社三菱UFJ銀行などとシンジケートローン（以下「本ローン」）契約を締結しました。本ローンは「日本郵船株式会社グリーン/トランジションファイナンス・フレームワーク」（(注１)以下「フレームワーク」）に基づく...

日本郵船株式会社 日本近海を航行する船舶の安全に貢献 当社は1月26日、株式会社シップデータセンター（ShipDC）が運営し、日本の海運会社の船舶運航データを海事産業内で共有する「IoS（Internet of Ships）オープンプラットフォーム」（以下「IoS-OP」）...

日本郵船株式会社 　出光タンカー株式会社、飯野海運株式会社、日本郵船株式会社、日本シップヤード株式会社の 4 社は、マラッカマックス型(*1)大型原油運搬船 (VLCC: Very Large Crude Oil Tanker)の温室効果ガス排出削減を目標とし、デザインコンセプト...

日本郵船株式会社 「日本の技術で海と未来を変える」～2026年竣工へ加速～ 日本郵船株式会社（以下「日本郵船」）、株式会社ジャパンエンジンコーポレーション（以下「ジャパンエンジンコーポレーション」）、株式会社IHI原動機（以下「IHI原動機」）、日...

日本郵船株式会社 北海道の物流振興と地方創生への貢献を目指す 当社は1月23日、北海道（知事：鈴木　直道）と「連携と協力に関する協定書」（以下「本協定書」）を締結しました。また本協定書の締結に先駆け、当社は企業版ふるさと納税を活用して北海道に...

日本郵船株式会社 日本郵船グループ一丸で脱炭素化を進め、北海道の物流需要に対応 当社は2024年4月に北海道札幌市に北海道支店を開設します。当社の現在営業する支店としては、横浜、名古屋、関西、九州、秋田に次ぐ6支店目、北海道内の支店開設は2009年...

日本郵船株式会社 当社は2023年12月に自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature- related Financial Disclosure、以下「TNFD」）フォーラムに、本年1月9日にTNFDアーリーアダプト宣言（注１）に参画しました。TNFDは企業や団体が、自身の...

日本郵船株式会社 当社グループは、1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする地震の被害に対し、被災地での救援活動・復興支援などに役立てていただくため、日本赤十字社を含む３団体に1800万円を寄付することを決定しました。また、当社グループ社員に...

日本郵船株式会社 国際基準の訓練提供 地方創生の拠点へ 当社は日本海洋事業株式会社とのコンソーシアムで、船員や洋上風力発電の作業員を育成する訓練センター「風と海の学校　あきた」（以下「本訓練センター」）を2024年4月に秋田県立男鹿海洋高等学校...

日本郵船株式会社 安全性や供給網を総合検証 21年にバイオ燃料の短期間トライアルを行ったばら積み船「FRONTIER JACARANDA」 本トライアルではバイオ燃料を3か月間、複数の船種で継続使用します。その後、バイオ燃料の使用期間を段階的に延ばし、さらに長...

日本郵船株式会社 海運業の現場・人材・事業の課題について高専生が独創的なアイデアを発表 ＳＭＢＣ日興証券株式会社（以下「ＳＭＢＣ日興証券」）、日本郵船株式会社（以下「日本郵船」）、株式会社BANQ（以下「BANQ」）は12月9日、高等専門学校（以下「...

日本郵船株式会社 多様な人材が活躍する組織を目指す 当社は12月13日、ダイバーシティ＆インクルージョン（以下「D&I」）に取り組む企業を認定する「D&Iアワード2023」（以下「本アワード））において、最上位のベストワークプレイスに認定されま...

日本郵船株式会社 日本の海事クラスターでLNG輸送の安定化と船舶資源の有効活用を目指す ⽇本郵船株式会社、株式会社名村造船所および佐世保重⼯業株式会社（以下、「3社」）は、蒸気タービン機関（注１）搭載のモス型LNG 運搬船の主機換装実現に向けて協...

日本郵船株式会社 日本の海事クラスターでLNG輸送の安定化と船舶資源の有効活用を目指す ⽇本郵船株式会社、株式会社名村造船所および佐世保重⼯業株式会社（以下、「3社」）は、蒸気タービン機関（注１）搭載のモス型LNG 運搬船の主機換装実現に向けて協...

日本郵船株式会社 海運業界の脱炭素化に向けた連携を確認 当社は12月8日、ノルウェー王国（以下「ノルウェー」）のヨナス・ガール・ストーレ首相、ヤン・クリスチャン・ヴェストレ貿易・産業大臣、川村裕駐ノルウェー日本国大使をはじめとするノルウェー関...

日本郵船株式会社 海運業への貢献願い23年間で1529人に 当社は中華人民共和国（以下「中国」）の大連海事大学と上海海事大学の学生計82人に奨学金を授与しました。2001年度以降毎年実施している本奨学金制度は今回で23回目を数え、授与した学生は1529人と...

日本郵船株式会社 日越の懸け橋となる活動を支援 当社は11月28日、ベトナムのホーチミン日本人学校の中学生48名に、船の仕事や港の現場を紹介する社会科見学会(以下、「本見学会」)を実施しました。本見学会は、当社がパートナーとして参加する日越外交関...